紹介予定派遣の実態とメリットを解説！正社員になるコツとは

紹介予定派遣の実態を知り、制度を利用して正社員を目指そうと考える人もいるのではないでしょうか。紹介予定派遣は企業とのミスマッチを回避できるため、注目される雇用形態の一つです。このコラムでは、紹介予定派遣のメリット・デメリットや正社員登用の実態について解説します。また、紹介予定派遣から正社員になれる確率や注意点も紹介。最初から正社員で就職するか、まずは紹介予定派遣か迷っている人は参考にしてください。

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紹介予定派遣とは

紹介予定派遣は、派遣スタッフとして一定期間（最長6ヶ月）就業後、労働者と派遣先企業の合意のもとで直接雇用の契約を結ぶことを前提としたシステムです。最初の6ヶ月をいわば「お試し期間」として働けるため、職場の雰囲気や業務内容を分かったうえで正社員を目指せます。

通常派遣との違い

通常の派遣社員は直接雇用を前提としておらず、書類選考や面接もありません。最長3年まで派遣先で就業できますが、契約期間中に直接雇用に切り替えるのは契約違反です。

一方、厚生労働省の「紹介予定派遣とは」によると、紹介予定派遣は派遣先と雇用契約を結ぶ可能性が高いため、事前に書類選考や面接を行っても良いとされています。そのため、紹介予定派遣の場合は直接雇用時と同じように、書類選考や採用面接が行われるのが一般的です。

ただし、会社側は直接雇用が前提であると明示するのがルール。また、契約期間中でも、双方が合意すれば直接雇用に切り替えることができます。

参照元
厚生労働省
厚生労働省Webサイト

紹介予定派遣のメリットとは

書類審査や面接を行っても、求職者が企業についてすべてを知るのは難しいのが実情です。実際に入社してみないと分からない部分もあり、入社後に「職場の雰囲気に馴染めない」「思っていた仕事と違った」と早期離職してしまう社員もいるでしょう。

紹介予定派遣には、そういったリスクを回避できるメリットがあります。この項では、紹介予定派遣のメリットを解説。紹介予定派遣が採用市場でどのような立ち位置なのかを知るための参考にしてみてください。

自分に合う職場かどうか見極められる

紹介予定派遣は、正社員になる前に自分に合う職場かどうかを見極められるのが大きなメリットです。直接雇用になる前に派遣期間というワンクッションを挟むため、派遣先企業が自分に合った職場かどうか、そこで長く働き続けていけるかを、じっくり考えて見極められます。

時間をかけて自分の長所をアピールできる

時間をかけて自分の長所をアピールできるのも、紹介予定派遣のメリット。面接だけでは伝えきれなかった自分の長所や能力を見てもらえる絶好のチャンスでもあるため、実際に働くことで成果を出し、会社にアピールすることが可能です。

派遣会社のサポートを受けられる

就業前はもちろん、就業後の派遣期間中も派遣会社のフォローを受けられるメリットもあります。人間関係や仕事に関する相談・問題がある場合は、派遣会社を通して改善を促すことが可能です。

未経験の職種にチャレンジしやすい

紹介予定派遣はまず派遣社員から始められるので、「もしかしたら向いていないかも…」という不安があってもチャレンジしやすく、自分が本当にやりたいことや適性を見つけるきっかけにもなります。

また、正社員の求人では「経験者優遇」「△△の資格必須」といった条件がある職種でも、紹介予定派遣なら未経験で応募可能なことも。派遣社員として就業中はいわば試用期間なので、企業側にとってもリスクが少なく、採用ハードルが低い傾向があるようです。

紹介予定派遣のデメリットとは

紹介予定派遣のデメリットは、通常派遣に比べて短期間で成果を上げる必要があることや、正社員よりも待遇面での不利益が生じやすい点です。紹介予定派遣を目指すなら、正社員になれなかった場合のデメリットも考えておく必要があるでしょう。

同じ職場への派遣期間は最長6ヶ月

厚生労働省が告示している「派遣先が講ずべき措置に関する指針（18 紹介予定派遣、314p）」には、「紹介予定派遣を受け入れるに当たっては、6ヶ月を超えて、同一の派遣労働者を受け入れないこと」と明記されています。「紹介予定派遣で正社員になれなかったら派遣のまま働けば良い」と思っても、6ヶ月を超えていれば正社員以外の雇用転換に応じるか、契約終了かを選択しなければなりません。

通常派遣の場合、有期雇用派遣契約を結んでいる人の就業期間は原則3年が上限なので、紹介予定派遣は短期間で成果を出さなければならない点がデメリットといえます。

参照元
厚生労働省
労働者派遣事業に係る法令・指針・疑義応答集・関連情報等

正社員と比べて待遇面に不利益がある

正社員と比べると、紹介予定派遣は待遇面において不利益がある場合があります。紹介予定派遣の期間は派遣社員にとって試用期間ともいえるため、企業が「この人は自社に合わない」と判断すれば、短期間で就業が終わってしまうことも。もし正社員として直接雇用をしてもらえず短期間で勤務終了になった場合、有給が発生しなかったり社会保険が適用しなかったりといった不利益があるでしょう。

登録型の派遣より選考基準が厳しい

紹介予定派遣には通常の就職活動と同じように、書類（履歴書・職務経歴書）や面接による選考があります。そのため、通常派遣に比べて選考通過率は低い傾向にあり、大企業となるとハードルは更に高くなるようです。紹介予定派遣になるためには、派遣会社の担当者と相談しながら、自己分析や面接対策をしっかりと行わなければなりません。

就業中は評価を気にして緊張しやすい

就業中は評価を気にして緊張しやすいのも、紹介予定派遣のデメリットです。紹介予定派遣は通常の登録型派遣とは異なり、最終的に直接雇用をしてもらうための働き方。そのため、「常に自分の仕事を見られている」「正社員になれるかどうか判断されている」といったプレッシャーを感じることがあり、緊張しやすくなってしまうでしょう。

紹介予定派遣の働き方がおすすめな人

未経験の職種に挑戦したい人

未経験の職種に挑戦してみたい人は、紹介予定派遣の働き方が合っているといえるでしょう。正社員求人と比べると、紹介予定派遣は未経験者を歓迎している求人がやや多い傾向にあるためです。未経験からのスタートであっても、派遣期間中の仕事ぶりから評価してもらえるので、まじめな勤務態度や成果を見せれば直接雇用の可能性が十分あります。

将来的に正社員になりたいと思っている人

将来的に正社員になりたいと思っている人も、紹介予定派遣の働き方に向いているといえます。紹介予定派遣は基本的に直接雇用することを前提に働くため、近い将来正社員になりたいと考えている方におすすめ。働いてみたときに「ここで正社員として働くのは難しいかも…」と直接雇用を断ることもできますが、前向きに正社員への道を検討している方にとっては有利になるでしょう。

職場についての理解を深めてから働き方を決めたい人

職場についての理解を深めてから働き方を決めたい人も、紹介予定派遣の働き方がおすすめです。先述したように、紹介予定派遣はまず派遣社員として働くことになるため、職場の雰囲気を見たり仕事をしてみたりしてから正社員になるかを判断できます。そのため、「いきなり正社員になって、合わない職場だったらどうしよう」と考えている方に合っているでしょう。

紹介予定派遣で正社員になれる確率の実態は？

紹介予定派遣は直接雇用が前提ではあるものの、転換が保証されているわけではありません。この項では、実際のところ何割の派遣社員が直接雇用に転換したのか、データを元に実態を紹介します。

直接雇用される保証は100%ではない

独立行政法人労働政策研究・研修機構が厚生労働省から委託を受けて行った2009年度の調査「人材派遣会社におけるキャリア管理に関する調査（派遣元調査）」によると、紹介予定派遣から直接雇用へ転換した人の割合は24.7％です。この割合は業種によって差があり、医療・福祉系では51.9％となっています。

一方、通常派遣から直接雇用へ引き抜かれた人の割合は45％となっており、紹介予定派遣よりも多い実態が明らかになりました。このケースでは、派遣契約終了の際に会社側から打診があって直接雇用に至るようです。

引用：独立行政法人労働政策研究・研修機構「人材派遣会社におけるキャリア管理に関する調査（派遣元調査）（表Ⅱ-27、49p）」

データを見ると、紹介予定派遣は直接雇用が前提でありながら、実際に雇用転換した人の割合が少ない実態が分かります。また、通常派遣から直接雇用へ引き抜かれた人が多いのも注目すべきポイント。大事なのは紹介予定派遣か通常派遣かということよりも、就業中の働きぶりや派遣先とのマッチ度ということが分かるでしょう。

参照元
独立行政法人労働政策研究・研修機構
調査シリーズ

正社員を望まない派遣社員もいる

厚生労働省の「令和4年派遣労働者実態調査の概況（表31）」によると、通常派遣も含めた派遣社員への調査で、派遣先の正社員募集に対して「応募した」は5.7％、「応募しなかった」は12.7％でした（「情報提供がなかった」が75.7％）。

また、同調査の「今後の働き方の希望 （表31）」によると、「派遣労働者として働きたい」は34.2％です。

この結果から、直接雇用への転換割合が低いのは「正社員になれなかった」ということだけでなく、派遣社員側が正社員への転換を望まないケースも少なくない実態があるといえます。

参照元
厚生労働省
雇用の構造に関する実態調査（派遣労働者実態調査）：結果の概要

正社員以外の直接雇用もある

直接雇用とは、会社と雇用契約を結ぶことであって、「正社員になる」という意味ではありません。つまり、紹介予定派遣は「直接雇用前提」ではありますが、「正社員前提」ではない点に注意が必要です。

先述の独立行政法人労働政策研究・研修機構の調査「人材派遣会社におけるキャリア管理に関する調査（派遣元調査）」で、転換後の雇用区分が明らかになっています。

引用：独立行政法人労働政策研究・研修機構「人材派遣会社におけるキャリア管理に関する調査（派遣元調査）（図Ⅱ-15、51p）」

紹介予定派遣の場合、正社員になる割合が最も高いものの、契約社員やパート・アルバイトになる人もいることが分かりました。一方、通常派遣では正社員より契約社員になる人のほうが多く、やはり派遣から正社員を目指すなら紹介予定派遣のほうが有利と考えられます。

ただし、直接雇用に転換したとしても、正社員になれるとは限らないことを念頭におきましょう。正社員にこだわりたい人は、派遣社員として就業する前に転換後の雇用形態について確認しておくのがおすすめです。

参照元
独立行政法人労働政策研究・研修機構
調査シリーズ

書類や面接による選考に通らなければならない

先述したように、紹介予定派遣には通常の就職活動と同じように書類（履歴書・職務経歴書）や面接による選考があります。そのため、通常派遣に比べて選考通過率は低い傾向にあり、大企業となるとハードルは更に高くなるようです。紹介予定派遣になるためには、派遣会社の担当者と相談しながら、自己分析や面接対策をしっかりと行わなければなりません。

紹介予定派遣から正社員になる順序

ここでは、紹介予定派遣から正社員になる場合の順序を解説します。紹介予定派遣の期間を経てから正社員になりたい方は、ぜひ参考にしてみてください。

1.登録する派遣会社を決める

最初に、派遣会社へ登録することから始めましょう。派遣会社の選び方は、自分が興味がある仕事を取り扱っているかだけでなく、直接雇用の実績や紹介予定派遣の求人の多さなども重視して選んでみてください。

2.希望する派遣先の選考を受ける

派遣会社に登録後は、担当のスタッフと相談しながら希望の派遣先を選び、選考を受けます。選考方法は各企業によって異なりますが、書類選考と面接によって決定されるでしょう。選考前には担当スタッフと一緒に面接対策をすることができます。

3.紹介予定派遣として働き始める

派遣先での採用が決まったら、実際に企業で紹介予定の派遣社員として働き始めます。その際は派遣会社から労働条件通知書がもらえるので、派遣期間中の労働契約内容についてしっかり確認しておきましょう。内容に疑問点や不明点があった場合は、派遣元の会社の担当スタッフに相談してみてください。

4.契約期間満了時に双方の合意で直接雇用が決定する

契約期間満了の約2週間～1ヶ月前になると、派遣社員と企業間で直接雇用の意思確認を行い、双方の合意によって企業の正社員として働くことが決定します。企業によっては意思確認のほかに試験や面接が実施されることもあるでしょう。このとき直接雇用に至らなかった場合は契約期間満了をもって退職となります。もし正社員になることができなくても、派遣会社の担当スタッフから今回の就業経験を判断材料に、新たな仕事を紹介してもらえるでしょう。

紹介予定派遣から正社員になるコツ

紹介予定派遣から正社員になるには、就業期間中の勤務態度や円滑なコミュニケーションがポイントです。仕事で成果を挙げたとしても、職場になじまなければ直接雇用につながらない恐れもあるため、日ごろの態度に気をつけましょう。

正社員登用の実態を確認しておく

派遣社員を正社員にするか否かは、会社の方針や仕組みなどによって異なります。まずは、派遣先の会社の正社員登用実績の有無をしっかりとリサーチしておきましょう。「正社員登用は嘘？正しい情報を見抜く方法や契約社員との違いを解説」のコラムで実態を見極める方法を紹介していますので、ご一読ください。

また、面接で転換後の雇用形態を聞いておくのも大切です。「契約社員やパート・アルバイトの可能性もある」といわれたら、就業を避けたほうが無難でしょう。

正社員を希望する意志を伝える

面接では、正社員になりたい意志をはっきりと伝えましょう。会社によっては、正社員への意欲の高さを選考基準にしている場合もあります。意思表示がないと、「とりあえず働ければ良いのだろうか」「自社への志望度が低いのでは」と思われる恐れも。「御社でぜひ正社員になりたいと考えております」と明確に伝えるのが大切です。

良好な人間関係を築く

正社員になれるかどうかは、仕事の能力はもちろん、会社に馴染めていることも重要なポイント。職場の人とのコミュニケーションを円滑にし、良好な人間関係を築いておくのも正社員になるコツの一つです。

周りの社員と相性が良いことは、会社の社風・理念に合うという一つの指標になるため、積極的にコミュニケーションを取りましょう。「仕事をもっと有利に！コミュニケーション能力を高めよう」のコラムで、コミュニケーション能力を高める方法を解説していますので、参考にしてみてください。

意欲的に仕事に取り組む

いかなる場合でも、仕事にしっかりと向き合う誠実な姿勢を忘れないようにしましょう。会社からの信頼を地道に積み重ねておくことが、正社員登用の決め手となります。急な休みや遅刻が多いと、意欲が低いと見なされるため注意してください。

また、仕事が遅く、締め切りに遅れるのもマイナス評価となるため、スピードを意識して意欲的に仕事に取り組みましょう。

正社員を目指す人は最初から就職するのもおすすめ

正社員になりたい気持ちが強いなら、最初から就職を目指すことも検討してみましょう。
紹介予定派遣は、「正社員として働きたいけれど、未経験では不安…」「一人で就職活動するのは心細い…」「自分が本当にやりたいことがわからない…」という方には、最初の一歩を踏み出すいいきっかけとなる場合もあります。

しかし、必ず正社員になれるとは限らない点がデメリット。紹介予定派遣として働くうちに年齢が高くなり、正社員就職が遠のく恐れもあるため注意が必要といえます。

正社員就職は早いほうが良い

正社員として就職するなら、少しでも早いほうが成功しやすいといわれています。特に、正社員の経験がない人や、未経験職種に挑戦したい人は、年齢が若いうちに就職するのがおすすめ。

20代は新しい環境に慣れるのが早く、伸びしろを期待されて採用される傾向にあります。30代・40代となるにつれて経験やスキルを求められ、ポテンシャル採用は難しくなる恐れも。「いつかは正社員になろう」と考えている人は、紹介予定派遣で遠回りせず正社員就職を目指したほうが、希望の仕事に就ける可能性があります。

派遣社員を選ぶのは40代・50代が多いのが実態

厚生労働省の調査「令和4年派遣労働者実態調査の概況（表13、13p）」によると、派遣社員を選ぶのは40代・50代が多く、20代は少ないのが実態です。また、同調査の「派遣労働者として働いている理由（表34、24p）」を見ると、1位が「自分の都合の良い時間に働きたいから」で30.8％、2位が「正規の職員・従業員の仕事がないから」で30.4％となっています。これは、家事・育児などで働く時間が限られていたり、年齢的に正社員就職が難しかったりする背景が考えられるでしょう。

しかし、20代は若く就職市場で需要が高い年代です。40代・50代に比べて正社員になれる確率が高いので、派遣社員を選ぶのが自分にとって得策かどうか見極める必要があります。

参照元
厚生労働省
雇用の構造に関する実態調査（派遣労働者実態調査）：結果の概要

ミスマッチが怖い人はエージェントを利用しよう

いきなり正社員になるのを避けたい理由として、ミスマッチが怖いという人もいるようです。紹介予定派遣なら、職場に合わなければ契約を終了すれば良いので、リスクが少ないのは事実でしょう。しかし、合わない職場が続いて紹介予定派遣を繰り返すと、就職が遅くなる恐れがあるため注意が必要です。

ミスマッチを回避しながら正社員就職をする方法には、就職エージェントの活用があります。就職エージェントは、紹介する会社について独自に詳しく調べているため、応募前に職場の実態を知ることが可能です。さらに疑問や不安があれば、担当のアドバイザーを通して応募先企業に確認を取ることができるので、ミスマッチを避けやすいでしょう。
「就職エージェントとは？活用するメリットやデメリットを知ろう」のコラムで、就職エージェントのサービス内容やメリット・デメリットを解説していますので、参考にしてみてください。

「正社員にはなれないかも…」と不安がある方は、就職支援サービスのハタラクティブまでご相談ください。ハタラクティブは、20代のフリーターや既卒、第二新卒を対象とした就職エージェント。未経験の方もチャレンジできる正社員求人を多数取り揃えています。また、あなたに合った会社とのマッチング、面接・書類制作のアドバイスなど、キャリアアドバイザーによる万全のフォローで、就職活動も安心です。サービスはすべて無料ですので、正社員になりたい・自分が本当にやりたいと思える仕事を見つけたいという方は、まずはハタラクティブにご登録ください。

紹介予定派遣の実態に関するQ＆A

ここでは、紹介予定派遣の実態についての疑問をQ＆A方式で解消します。

「紹介予定派遣は罠」って本当？

正社員になれる保証があるわけでなく、派遣期間も短いため「企業にとって有利な制度なのでは？」と考える人もいるようです。
企業は正社員を簡単に解雇することはできませんが、紹介予定派遣については能力や適性がなければ契約を終了できます。ただし、労働者も6カ月の間に企業を見定められるため、必ずしも企業だけが有利な制度ではありません。「既卒から正社員になれる？紹介予定派遣や正社員型派遣について解説」のコラムでも、紹介予定派遣のメリット・デメリットを紹介していますので、ご一読ください。

第二新卒が紹介予定派遣になるのもあり？

選択肢の一つとして検討しても良いでしょう。
たとえば、「いろいろな仕事を経験してみたい」「早期離職の経歴が不安」という場合に、紹介予定派遣を利用する方法があります。「第二新卒が派遣で働くメリット・デメリットは？正社員になる方法も紹介！」のコラムで、第二新卒が派遣になるうえでおすすめの仕事を紹介していますので、参考にしてみてください。

将来に渡って派遣社員を続けられる？

続けられる可能性はありますが、極めて稀でしょう。
派遣社員の契約期間は最長3年と決まっており、無期雇用派遣社員に転換しない限り、それ以上同じ職場で働くことはできません。無期雇用に転換するには企業側の合意が必要なため、希望が叶うとは限らない点に注意が必要です。「派遣か正社員か悩む…両者のメリットは？自分に合った働き方を見つけよう」のコラムで、派遣社員と正社員を比較していますので、こちらもあわせてご覧ください。

正社員就職で失敗しないコツは？

自己分析やキャリアプランの明確化、応募先企業の実態把握などが就職成功のコツです。
自分の長所を活かせることや、将来の目標を叶えられる会社を選ぶのが重要といえます。また、自分にとって居心地の良い職場であるのも大切な要素。職場見学やOB・OG訪問のほか、就職エージェントを利用して、詳しい実態を事前に把握するとミスマッチになりにくいでしょう。ハタラクティブでは、事前に取材した企業の求人を紹介しています。応募者の適性や希望を聞き、合いそうな企業を就活アドバイザーが提案するので安心です。

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