インフルエンザはどう防ぐ？罹患時は仕事を休むべき？

毎年冬になると、罹患者数が激増するインフルエンザ。

学校であれば、クラスに一定の罹患者数が出れば学級閉鎖に追い込まれるケースも珍しくありません。

急な発熱や全身倦怠感、関節痛など多くの症状を引き起こすインフルエンザは、社会人にとっても注意が必要です。

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インフルエンザを疑う症状が出たら仕事はどうする？

罹患しないようどんなに注意を払っていても、かかってしまうことがあります。

特に家族や身近なところに罹患者がいる場合は、感染の可能性が高まります。

インフルエンザにかかってしまったときは、どのような対応を取るべきでしょうか。

インフルエンザは、風邪に比べると感染力が強いのが特徴です。

咳やくしゃみなどの飛沫感染をはじめ、ドアノブや手すりを介する接触感染、罹患者と同じ空間にいることでウイルスを吸収する空気感染が、罹患する主な原因だといわれています。

強い感染力を持つため、インフルエンザにかかった場合には仕事を休まなければならないという規定を設けている企業も多いです。

無理に出社しては、感染拡大につながります。疑わしい症状が出たときは速やかに上司に報告し、感染防止に努めるべきだと考えられます。

仕事を休んだうえで行うことと注意点

高熱や全身倦怠感が伴うため、自宅で横になっていたいと思われる方が多いことでしょう。

しかし、早めに病院を受診し、適切な検査と処置を受けることが何より重要だといえます。

・病院に行き検査と処置を受ける

用心していてもかかってしまった場合に行うべきことは、重症化と感染の防止だと考えられます。

咳や鼻水などの呼吸器症状、吐き気や腹痛などの消化器症状だけに留まらず、インフルエンザ脳炎や肺炎といった合併症を引き起こす可能性もあるためです。

・陽性反応が出るまでには時間がかかる

病院を受診する際に注意が必要なのは、感染後してから陽性反応が出るまでの時間です。

インフルエンザは一般的に、感染後12時間ほど経過しなければハッキリとした陽性反応が出ないともいわれています。

症状が出始めて早急に病院を受診した場合には、検査結果が陰性と出ることもあるようです。

それでもインフルエンザの可能性が捨てきれないと判断されたときは、時間を置いて再度検査を受けるよう伝えられるケースもあります。

・安静にするべき期間

インフルエンザの重症度は、人によってさまざまです。

年齢やインフルエンザの種類（A型・B型・C型）、罹患時の体調など、あらゆる要因が関係します。

微熱に留まり、すぐに熱が下るなど比較的軽症で済む場合も。

症状が軽いと回復も早いように感じられますが、インフルエンザウイルス自体は解熱後も体内に数日間潜伏しているため注意が必要です。

インフルエンザウイルスの排出量がおさまってくるのは、発症してから5日後だというデータがあります。

発症後5日間は安静にしておいた方が良いとの説があるのはそのためです。

さらに、発症後5日を経過し解熱した後も、2～3日は学校や仕事を休むことがより効率的な感染拡大の防止につながるといわれています。

・罹患してもかまわず出社したらどうなる？

まず考えられるのは、インフルエンザウイルスを職場に拡散させてしまうことです。

飛沫感染・接触感染・空気感染により、職場にどんどんウイルスが広がっていくでしょう。

同僚や上司など職場全体への感染リスクを考慮することも、社会人として大切です。

また、インフルエンザは風邪よりも症状が重いため、集中力も体力も低下しミスが起きやすくなるケースも考えられます。

集中力や体力の低下はインフルエンザに限らず、あらゆる病気やケガの場合に起こり得ることです。

体調不良は表情や態度にも出てしまいがちなため、同僚や上司にかえって心配や迷惑をかけてしまう可能性もあります。

そういったことをしっかりと考え、「大丈夫だろう」という認識を捨て休養を取るのも適切な選択肢だといえます。

仕事を休む際の職場とのやり取り

病院での検査結果が陽性であったことと、何日休むかを、上司に報告する必要があります。

受診した際、医師にどれくらいの日数休みを取るべきか確認することも大切です。

急ぎの仕事があれば、勤怠の連絡を入れるときにその引き継ぎを行うと良いでしょう。

自身が休んだときに、その仕事を誰も対応できないという事態に陥らないよう、日頃から対策をとっておくこともオススメします。

インフルエンザで休みを取る際、診断書を必要とする企業もあります。

職場の就業規則を確認し、必要であれば医師に診断書を発行していただくよう伝えましょう。

インフルエンザにかかった職員に対しては、有給休暇扱いにする企業もあるようです。

こちらも就業規則によりますが、インフルエンザで休んだ数日間を有給休暇扱いにしたい場合には、上司に相談してみましょう。

しかし、インフルエンザはかかった場合には仕事を休む必要がありますが、自己責任扱いになるケースがほとんどのようです。

そのため、有給休暇の取得を許可する企業もあれば、有給休暇を取得できない企業もあります。

インフルエンザで仕事を休む際、欠勤扱いになってもやむを得ないといえます。

インフルエンザの感染予防策

インフルエンザは感染を確実に防げないのが現状ですが、日頃から実践できる予防策をいくつか挙げてみましょう。

予防策

・うがいや手洗いを徹底する
・外出時にはマスクを着用する
・予防接種を欠かさず受ける
・加湿を心がける

インフルエンザウイルスは、低温で乾燥した環境で長時間生存します。そのため、部屋では加湿器を使用し、室温も低くなりすぎないよう暖房器具の設定温度に注意が必要です。

うがいや手洗い、外出時のマスク着用は、インフルエンザ以外にも効果を発揮します。

普段からできる限りの健康管理を心がけることが大切です。

インフルエンザでも休ませてくれない企業がある？

インフルエンザだけに限らず、風邪やケガなどあらゆる体調不良時に休みを取らせない、いわゆるブラック企業というものが存在します。

「休んではいけない」とハッキリ言われなくても休みの相談を切り出しにくい雰囲気であったり、多すぎる仕事を抱えていて休めなかったり…

そういったケースは、オーバーワークの可能性が考えられます。

オーバーワークは、徐々に心身に負担がかかりストレスの原因にもなりかねません。

自身で健康管理を行うことは大切ですが、体調不良時に相談しやすい環境も重要ではないでしょうか。

現在の職場や仕事内容、体調不良時の対応に疑問を感じる場合は、ぜひ一度ハタラクティブにご相談ください。

マンツーマンでのカウンセリングを通して現状を把握し、今の仕事が適切かどうかをアドバイスします。

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