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外資系企業への転職方法は？メリット・デメリットや未経験からの目指し方
更新日
この記事のまとめ
- 外資系企業とは、海外の企業や投資家が一定以上の出資をしている国内の企業のこと
- 出資額が高くても外資系企業と呼ばれない企業もあり、定義は曖昧
- 外資系企業は、日本支社・共同設立・買収の3つのパターンに分類できる
- 外資系企業は国内企業と違い、実力主義で主体的な働き方が特徴
- 外資系企業に転職をする際は、その国の働き方や特徴を研究することが大切
外資系企業への転職をするにあたって、国内企業との違いに馴染めるか不安のある人もいるでしょう。実際、実力主義で主体的な働き方であったり、教育・研修制度が充実していなかったりといった特徴があります。ミスマッチを起こさないためにも、事前に特徴を押さえておくことが大切です。このコラムでは、外資系企業の概要や国内企業との違い、メリット・デメリットなどをまとめているので、ぜひ参考にしてください。
外資系企業に転職する際にチェックしておきたいポイント
外資系企業に転職を希望する場合は、国内企業への転職活動とは異なるアプローチや注意が必要です。ここでは、外資系企業への転職で把握しておきたいポイントや考えておきたいことを解説します。自分に合った外資系企業の探し方を知ることは、転職を成功させるのに大切なので、これから転職を考えている人はぜひチェックしてください。
どこの国が出資しているのかを知る
一番に考えなければいけない点は、本社の国籍がどこの国かということです。日本にありながらも、重視している制度や社風が出資している海外の会社に影響されるのが外資系企業だといえます。転職を希望する会社の国籍を調べ、その国ではどのような働き方が大切にされているのかを研究しておきましょう。
一言で外資系企業といっても、その進出形態は同じではありません。100％外資の会社、もしくは外資の比率が高くなれば、本国の影響は強くなりやすく、経営方針や業務体系も日本とは異なる部分が多くなる傾向があります。
デメリットを把握しておく
外資系企業に転職するデメリットの一つが、雇用の不安定さともいわれています。外資系では実力主義の企業が多いという理由もありますが、業績が悪化した場合、倒産というリスクだけでなく国内から撤退するといったケースも考えられるためです。企業選びの際は、継続的に利益がある会社なのかもチェックしておきましょう。
退職後と今後のビジョンを考えておく
外資系企業は日本企業と比べると、業務内容が明確に決められているケースが多いです。そのため、今後どのようなキャリアを築いていくか、どのような経験を積みたいかといった自身のビジョンを明確にし、逆算してどのような仕事に就くかを考えたうえで転職にするようにしましょう。
職務内容を理解しておく
外資系企業に限ったことではありませんが、転職の際は職務内容を事前に理解しておくことが大切です。たとえば、一言に営業といっても、ルート営業や訪問営業、飛び込み営業など、さまざまな手法があります。それぞれの方法によって職務内容は異なり、積める経験や得られるスキルも異なってくるため注意が必要です。
外資系企業とは
海外の企業や投資家が、国内の企業の株式に対して一定以上の出資をしている企業のことを外資系企業といいます。しかし、海外企業からの出資額が高くても外資系企業と呼ばれていない、認識されていない企業も存在しており、その定義は曖昧です。
外資系企業と呼ばれるには、海外からの資本がある企業の中でも「外資系株主からの影響が強い」「経営などを海外企業が取り仕切っている」ことが条件となります。また、外資系企業に対して、国内企業は日系、国内系と呼ばれ、メディカル業界では内資系と呼ぶこともあるようです。
外資系企業の主な3種類とは
外資系企業は主に「外国企業の日本支社」「海外企業と日本国内の企業が共同で出資した企業」「海外企業に株式を買収されて外資系企業になった元日本企業」の3種類の方法で設立されます。ここではそれぞれの特徴を紹介するので、転職時の企業選びの参考にしてください。
1.外国企業の日本支社
海外の企業が日本進出して設立した日本支社の場合は、ほとんどが100％外国資本です。日本法人といえど海外企業の100％子会社となるため、経営方針は、設立した海外企業の影響を強く受け、経営方針や事業進捗は本社の指示に従うことになります。
社内には外国人の従業員が多い傾向があり、本社とのやり取りも発生するため英語力が欠かせません。純外資会社とも呼ばれ、最も一般的に外資系企業といわれるのは、このタイプの企業です。
2.海外企業と日本国内の企業が共同で出資した企業
この場合、経営方針や決定権は出資比率によって異なります。社内の共通語や外国人従業員の割合も、この出資比率の影響を受けることが多いようです。一般的に、このタイプの外資系と呼ばれる企業は、国内企業よりも海外企業からの出資比率が高いパターンが多い傾向があります。
3.海外企業に株式を買収されて外資系企業になった元日本企業
海外の企業に買収された日本の会社は、海外資本の企業となり、日系から外資系に運営が変わります。経営方針や業務体系などは、買収した海外企業のやり方に切り替えるのが一般的ですが、なかには日本市場における戦略の都合などの理由から、日本が主導権を持ったままというケースもあるようです。
外資系企業については「外資系企業とは？定義と向いている人の特徴」でも紹介しているので、詳しく知りたい方はぜひこちらもご覧ください。
外資系企業と国内企業との違い
外資系企業と国内企業では、いくつかの違いが見受けられます。「今まで勤めていた国内企業とまったく勝手が違う…」とミスマッチを起こして転職を後悔しないよう、あらかじめ違いを把握しておくことが大切です。ここでは外資系企業と国内企業との違いについて詳しく紹介しているので、チェックしておきましょう。
自分の意見はしっかりと発言する
自分の意見をしっかりと発言する傾向があるのが、一般的な外資系・海外の企業の特徴の一つです。日本では、自己主張ばかりしていると協調性のない人物と判断される恐れがあるため、他人の意見を聞き、和を乱さないようにすることが良しとされる風習があります。
しかし、外資系企業では、自分の考えを積極的に相手に伝えることが重視されているといえるでしょう。
実力主義
外資系企業では、日本のような年功序列といった制度がないことが多いです。昇給や昇進などは自分の力次第で決まります。一方、仕事ができない場合はいつまでも給与は変わらず、年収が上がらないどころか場合によっては解雇される恐れもあるようです。仕事への姿勢を周りや会社にあわせるのではなく、自分で決めて動く自主性が求められます。
終身雇用ではない
海外の企業では、キャリアアップや今以上の年収が得られるかなど、雇用条件の良い環境を求めて転職をすることが一般的です。そのため、外資系企業には終身雇用といった制度はほとんどありません。
教育・研修制度が充実していない場合が多い
外資系企業への転職の際は、一般的に「即戦力」として採用されるため、国内企業と比べると教育・研修制度が充実していない場合が多いです。もちろん、最初から放置されたり仕事を丸投げされたりすることはなく、基本的なことは入社後に教えてもらえるでしょう。しかし、指示を待つだけではなく、主体的に仕事を探して動くマインドが必要です。
外資系企業に転職するメリット・デメリット
外資系企業は国内の企業と比較して違いが多いため、転職する際はメリットとデメリットの両方を事前に把握しておく必要があります。何も知らず、覚悟のないまま転職してしまうと「自分にはあわなかった…」とミスマッチを起こして、せっかく転職したにも関わらず早期退職となってしまう恐れも。ここでは、外資系企業に転職するメリットとデメリットそれぞれを解説するので、一度目をとおしてみてください。
外資系企業に転職するメリット
外資系企業に転職するメリットは、給与や年収の高さ以外にも、仕事とプライベートがしっかり分かれている傾向があるなどさまざまです。以下で詳しく紹介するので、自分に合った働き方ができそうかチェックしてみてください。
給与が高い傾向がある
実力次第で評価されていく外資系企業の給与は、一般的に国内企業よりも高く設計されている傾向があります。年齢や勤務年数、職歴といった年功序列の考えが薄く、個人の能力や成績がインセンティブに反映される点が、高年収になりやすい理由です。役職に関係なく本人の成果が評価され、給与に反映しやすいことから、モチベーションにつなげて働きやすいといえるでしょう。
ただし、日本の企業のような手厚い福利厚生や各種手当、退職金といった制度は充実していない企業がほとんどです。そのため、給与が高く設定されていても、生活水準としては国内企業と外資企業で差がないといったケースもあるため、転職の際はよくチェックしたうえで考えるようにしましょう。
仕事とプライベートがしっかり分かれている
外資系企業へ転職するメリットの一つとして、仕事とプライベートがしっかり分かれている点が挙げられます。国内企業と比較して残業が少なかったり有給休暇を取得しやすかったりする傾向があり、オンオフを明確に分けてメリハリをつけて働けるのが特徴です。そのため、ワークライフバランスを実現しやすいと感じる人が多いといえるでしょう。
ただし、外資系企業では個人の成果が給料につながるため、成果が出せていないときや繁忙期には残業が必要になる場合もあります。
仕事の中で語学スキルが磨ける
外資系企業へ転職することで、日々の業務の中で外国語を使うことが多いため、仕事をしながら語学スキルを磨けます。ただし、業務で語学力が必須の場合、もとよりある程度の語学力が求められるため、入社後に一から学ぶのは難しいです。英語力を活かして働きたい人やさらに磨いていきたいという人には向いているといえるでしょう。
しかし、外資系企業であっても語学力を必須としない求人もなかにはあります。その場合、業務に語学力は必要がなくても、外国人の上司や同僚とのコミュニケーションにおいて外国語を話す機会があることも。こうしたケースであれば、ビジネスレベルの語学力がなくても外資系企業へ転職し、日常会話レベルから語学力を磨いていける可能性があるでしょう。
ダイバーシティを推奨している企業が多い
外資系企業では、ダイバーシティを推進している企業が多く、国籍や人種、性別、年齢などに関係なく平等に活躍のチャンスが与えられる傾向があります。異なる文化や考え方が受け入れられやすく、外資系企業に転職すると多様な価値観や考え方、バックグラウンドを持つ人と関わる機会も多いです。
また、女性の社会進出や男性の育児休暇を推奨する企業も多く、結婚・出産などといったライフステージの変化があっても無理なく働きやすい傾向があります。
個人に与えられる裁量が大きい傾向がある
外資系企業への転職で得られるメリットの一つとして、個人に与えられる裁量が大きい傾向がある点が挙げられます。外資系企業では仕事の進め方の自由度が高く、自分のスキルや強みを発揮しやすい環境が整っていることが多いです。
入社して日が浅くても、個人の活躍次第で規模が大きい案件を任せられることもあり、努力次第で年収アップも期待できるでしょう。
外資系企業に転職するデメリット・注意点
外資系企業への転職には、多くのメリットがある一方でデメリットもあります。実力主義であるために、実力がありそれを発揮できれば年収アップも期待できますが、活躍できずにいると働き続けることは難しいです。こうした雇用の不安定さや福利厚生が国内企業に比べてあまり充実していない点などが、デメリットとして挙げられます。
入社後に不利益を被ることのないよう、転職前にここでデメリットについてしっかり把握しておきましょう。
実力主義ゆえの人材の流動性が激しい
外資系企業では、長期雇用を前提としていない企業が多く、実力主義ゆえの人材の流動性が激しい傾向があります。コンサルティング業界を中心に「UP or OUT（昇進するか、さもなくば退職するか）」という言葉があるように、能力を発揮できない人は外資系企業で働き続けるのは難しいです。
国内企業では、解雇の際は30日以上前に通知することを法律で定められていますが、海外にはそうした猶予がなく、プロジェクトの途中であっても解雇通知が出されることもあります。日本企業のように在籍することはできず、契約終了となって会社を去る人も多いです。
一方、能力がある人もヘッドハンティングにより転職して会社を去っていくことがあるため、いずれにせよ人材の流動性は激しいといえるでしょう。
スピード感に順応するのが大変
外資系企業への転職すると、スピード感に順応するのが大変と感じる人もいるようです。外資系企業では、スピーディに意思決定や業務進行がされるため、状況が日々変化しやすい傾向があります。そのスピード感に順応し、迅速な判断や業務をこなしていく必要があるため、国内企業から外資系企業に転職したばかりだと苦戦することもあるでしょう。
迅速な対応力やスピード感を持って業務に取り組むスキルが身につけば、外資系企業はもちろん、国内企業も含めた今後のキャリアにも活かせるはずです。
日系企業に比べると福利厚生が不十分
外資系企業は、日系企業のように家族手当や住宅手当などの福利厚生が不十分であることが多い傾向があります。長期雇用を前提としておらず、後に転職することを前提として採用している企業が多いことがその理由です。
しかし、なかには退職金制度を含む福利厚生を充実させている外資系企業もあるので、福利厚生を重視して転職したい人はチェックしてみましょう。
時差や文化の違いに対する配慮が必要
外資系企業では、本社や取引先企業が海外であるケースも多く、時差や文化の違いに対する配慮が必要です。たとえば、アメリカのニューヨークであれば、サマータイムなら13時間、それ以外では14時間の時差があります。ニューヨークで10時にあわせてビデオ会議をする場合、日本時間では23時もしくは0時に始めることに。そのため、相手側の時間にあわせていると生活リズムに影響が出ることもあるでしょう。
ほかにも、国の違いによる文化や価値観の違いへの配慮も求められます。外資系企業のメリット・デメリットは「外資系とはどんな企業？基本的な知識やメリット・デメリットを解説！」でも詳しく紹介しているので、こちらもあわせてご覧ください。
外資系企業への転職で求められるスキル・マインド
外資系企業は国内企業とは異なる特徴があり、それにあわせたスキルやマインドが求められます。たとえば、ビジネスレベルの語学力は共通して求められることが多いです。
転職時の自己アピールも、国内企業とではアプローチすると良いポイントが異なることもあるため、以下で外資系企業への転職で求められるスキル・マインドをチェックしておきましょう。
自分の成果をアピールする能力
外資系企業に転職したら、自分の成果をアピールする必要があります。日本では謙虚さが良しとされることもありますが、外資系企業では「積極性がない」「受動的」とマイナスの印象を与える可能性があるため注意しましょう。
いくら成果を出していても、アピールを適切に行えずにいると、評価やインセンティブにつながらず、給与や年収が上がらないため、意識して行うことが大切です。
語学力
求められる語学力は企業やポジションによって異なります。外資系企業に転職する場合、一般的にTOEIC700〜800点以上が目安とされることが多いようです。ただし、点数よりも実用的なレベルで話せるか、理解できるかが重視されます。
具体的にいうと、外国人の上司や同僚とのコミュニケーションが問題なく行え、研修や会議、プレゼンテーションなども英語で理解できるレベルが求められるでしょう。また、本社のある国の言語や英語でのメールや書類作成などのライティングスキルなども必要です。
場合によっては語学力はそこまで求められないケースもありますが、スキルがあれば活躍の場が広がります。また、求人への応募時に歓迎されやすく、採用される可能性も高まるでしょう。
自己管理スキル
外資系企業では、基本的にセルフマネジメントをしながら業務を遂行していくため、国内企業以上に自己管理スキルが欠かせません。外資系企業では日系企業のように人材を育てていく文化が薄いことが多いです。
したがって、外資系企業に転職すると、入社後は軽い研修や教育制度はあっても、仕事の進め方について細かくレクチャーを受けることは少ないです。そのため、自分で積極的に考えて進める自走力や自己管理スキルが求められます。
向上心
外資系企業では、語学力やビジネススキルなどさまざまな能力が求められ、スキルが高くそれを活かせるほど活躍の場は広がります。そのため、自発的に学び、スキルアップしていく向上心が欠かせません。
コミュニケーション能力
外資系企業ではコミュニケーション能力の高い人材を求めていることが多いです。特に、簡潔かつ明確にわかりやすく物事を伝える力が求められます。文化や考え方が異なるメンバーで働いているため、どのような相手であっても同じように受け取れるような伝え方をしなくてはなりません。曖昧な伝え方では、受け取られ方が異なりトラブルになる恐れがあります。
転職の際はそうした背景を理解したうえでコミュニケーション能力をアピールできるよう、これまでの経験をもとにしたエピソードを考えておくと良いでしょう。
外資より国内企業が向いている人は？
人から指示を受けて動きたい人や安定志向の人は、外資系企業よりも国内企業が向いています。外資系企業は実力主義で個人に与えられる裁量が多く、人からの指示を待つのではなく自発的に行動することが求められるためです。人からの指示を待って、指示に従った対応するのが得意な人は、国内企業の方が向いていると考えられます。また、日本企業では、長期雇用を前提としている企業が多く、安定した収入を得やすいため、安定志向の人には国内企業の方が向いているといえるでしょう。日本企業であれば外資系企業よりも福利厚生も充実していることが多く、退職金制度などもあります。外資系企業では、スキルアップしてどんどん条件の良い企業に就職していくことを前提としているところも多いため、安定志向で働きたい人には国内企業が向いているといえるでしょう。
外資系企業のうち未経験・第二新卒から比較的転職しやすい業界
外資系企業のキャリア採用は、即戦力となる人材を求める求人が一般的だといえるでしょう。しかし、未経験・第二新卒から転職しやすい業界を選べば、外資系企業への転職も可能です。具体的には、製薬業界（MR）やコンサルティング業界、保険業界などが外資系企業の中でも未経験・第二新卒から比較的転職がしやすい業界だといえます。
以下のように、外資系企業であっても経験よりも人柄やポテンシャルを重視する業界もあるので、未経験・第二新卒から転職する場合は、それらの業界の求人や、未経験歓迎の求人を狙って転職するのが良いでしょう。
製薬業界（MR）
製薬業界（MR）では、市場の規模が拡大傾向のため比較的売り手市場の傾向があるといえるでしょう。ただし、医療用医薬品の情報の提供など高度な知識を身につける必要性から、4年制大学卒以上の学歴が求められることも多いようです。
コンサルティング業界
コンサルティング業界では、コンサルタントとして企業の経営戦略や市場分析を踏まえた改善提案や実行支援をするのが仕事です。そのため、コミュニケーション力やプレゼンテーション能力、問題解決力などが求められます。
業務未経験でも、高いコミュニケーションスキルや社会人としての基礎力を身に着けていれば、採用される可能性があるでしょう。
保険業界
保険業界は、知識や経験よりもコミュニケーション能力が高く、人と接するのが好きで、人からも好かれやすい人が歓迎されやすいです。主軸である営業職は経験や実績よりも人柄や意欲が重視されるので、業務未経験から挑戦しやすいといえるでしょう。
第二新卒を求める外資系企業の主な特徴については、「第二新卒は外資系企業に転職できる？採用の際に重視されるポイントも解説」でも紹介しているので、こちらもあわせてご覧ください。
外資系企業に転職して後悔しないためには
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一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。
