新型コロナウィルス対策について
新型コロナウイルス感染防止のため、一時的に
全支店のカウンセリングを一律「オンライン面談」にて実施いたします。また一部企業との面接もオンラインにて可能です。
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【このページのまとめ】
上司以外の先輩社員が、新入社員へ業務上のことはもちろんプライベートのことに対しても定期的に相談に乗り、公私ともに悩みを解消する人材育成制度のことを指します。
入社後3～5年目程度の社員がメンターに抜擢されることが多く、年齢は新卒者と比較的近めです。指導する側をメンター、指導される側をメンティーと呼びます。
若手社員の早期離職の防止や自発的な成長、またメンターに選ばれた社員自身の成長ややる気の向上など、メリットや目的はさまざまです。
メンター制度の他に、OJTという教育制度を耳にしたことがあると思います。メンター制度とは、基本的にメンティーのメンタル面をメインにサポートを行うこと。対して、OJTとは実際の業務と並行しながら仕事内容をメインにレクチャーを行っています。
混同されやすい両者ですが、新入社員の定着化やスムーズな成長を目指すメンター制度と、業務の習得のみを目指すOJT制度とでは、そもそも目的が異なるのです。
メンター制度では、なるべく同じ部署内の人間は避けてメンターを選出します。理由は、業務や人間関係に直結するため。違う部署の人間のほうが相談しやすいとされています。
一方、OJTでは当然のことながら同じ部署の先輩が指導を担当します。
メンター制度とOJT制度、どちらにも共通して言えることは相性の良し悪しで成長度合いが大きく左右されること。基本的には専属になりますので、ゴールまではずっと同じ先輩スタッフからのサポートです。
指導者を選出するときには、任せたい新人と上手く行くかどうか、信頼関係を築けるかどうかなど相性の見極めを慎重に行う必要があります。
指導者としての適合がない人員を任せてしまうことで、早期離職を防ぐという本来の目的が達成されなくなってしまうためです。また、あまりにマッチングが良すぎると、必要以上に仲良くなりすぎて友だちのような関係性に発展する恐れもあります。
相談しやすく頼りがいのあるお兄さん・お姉さん的な立ち位置を目指しつつ、適度な緊張感はある程度必要だと言えるでしょう。
メンター制度という教育システムには、どのようなメリットがあるのでしょうか。メンターとメンティー、それぞれでご紹介いたします。
・人材育成を通じて自身の知識や技術のブラッシュアップになり、成長に繋がる
・指導力が身につく
・コミュニケーションスキルがアップする
・大切なポジションのメンターを任せられることで、自信がつく。やりがいを感じる
・相談者がいることで、悩みを都度解消でき精神的に安定する
・鼓舞してもらうことで、モチベーションを維持できる
・職場環境への適応力が向上するため、長期的に活躍しやすい
・ロールモデルとなるメンターが身近にいるため、働く方向性を定めやすい
・コミュニケーションスキルがアップする
ご覧の通り、メンター制度には新人社員にもメンターに選出された既存社員にも、双方にとってメリットがたくさん。厚生労働省でも、メンター制度のマニュアルを作成し開示したり、制度を導入する企業に助成金を支給するなど、積極的に推進しています。
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