過労死ラインは超えないで！ブラック業界を見極める方法

過労死ラインを超えるほどの長時間労働、働いても働いても給与に反映しないサービス残業、責任ある地位を与えられたことによる仕事量の増加など…。

「働きすぎ」というイメージが色濃くある日本。
文明は急速に発展しているのに、働き手の動きは一向に止まる気配はありません。

手書きで何時間もかかっていた業務がPCを使うとものの数分で仕上げられる。
人手不足による過酷労働をなくすために開発されたセルフ精算機や回転レーンなどの導入。
便利な世の中になっているはずなのに…どうして過酷労働はなくならないのでしょうか？
今回は、ブラックと呼ばれる企業を中心に詳しく紹介していきましょう。

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ブラックと呼ばれているのは何業界が多いのか

ブラック業界では、激務や離職率の高さ、低給与などが原因で、つねに人手不足の状況が続いている場合が多く見られます。また、労働環境が悪い、ワンマン経営といった会社もブラック企業の可能性が高いでしょう。

さまざまな企業がありますが、過去にブラックと呼ばれたことがあるのはどのような業界なのでしょうか。
下記で詳しく見ていきましょう。

ブラック業界のレッテルが貼られた業界とは

・飲食業界
・IT業界
・建築/不動産業界
・アパレル業界
・マスコミ/メディア/アニメ業界
・物流業界
など

超過労働や残業代未払いなどの問題で世間を賑わせたことのある業界もありますが、一般的には把握されにくい業界もあります。
また、業界全体がブラックの可能性が高いわけではなく、業界の中でも労働環境が悪くなりやすい職種や企業があるようです。

ブラック企業としてメディアに取り上げられることで改善への道を歩む企業もあるでしょう。
そんな中、2012年に開始された「ブラック企業大賞」という企画によって、ブラック企業の業務改善が期待されています。

ブラック企業大賞にノミネート！？

作家や弁護士、大学教授の方々が企画運営を行っているブラック企業大賞。
毎年、労働環境や差別問題など、問題視されているブラック企業の上位ランキングをノミネート方式で発表しています。
社会問題にもなっているブラック企業の実態を公表することで、誰もが安心して働ける環境づくりを目指すことを目的としたものです。

受賞の理由として、過労死や長時間労働の実態、偽装疑惑、労働災害の認定など、問題視された内容が発表されることで、改善意識を高めて欲しい、という願いが込められているのでしょう。
実際に働いている人たちのために、ノミネートされた企業はブラック大賞の地位から退くためにも、早急に業務改善するべき問題なのかもしれません。

なぜ◯◯業界はブラックと呼ばれるのか？

ブラックのレッテルが貼られている業界の原因について見ていきましょう。

飲食業界
日本にはさまざまな飲食店が存在します。
その中でも特に超過労働が取り沙汰されているのは、24時間営業のファミレスやファーストフード店、大手チェーン店などです。

飲食店では、社員とアルバイト・パートスタッフが一緒に働いている場合が多く見られます。さらに、ギリギリの人員でお店を回している店舗もあるでしょう。
一人でも人数が足りない日は、社員や他のスタッフへとシワ寄せがやってきます。そのため、実働時間よりも大幅にオーバーした労働時間を強いられることが多いのが要因とされています。

不動産業界
不動産業界の中でも、特に過酷な状況に置かれている営業職。
給与面においては、歩合制による不平不満が出やすく、成績を残せなかった月は給与額が低くなることもあるようです。

一人前の営業マンになるまでの道のりは長く、新卒で入社しても満足のいく給与額に達するまでに数年かかることも…。
ノルマや成績を気にするあまり、朝残業、深夜残業、休み返上など、働きづくめの日々を送った挙句、過労で倒れてしまう可能性が高い職種でもあります。

物流業界
激務の実態が浮き彫りとなった企業がある物流業界。
荷物を配送する仕事のため、ほとんどの時間を運転に費やしていると言われています。さらに、急ぎの配送があるときは、休憩時間さえもゆっくりと取ることがままならないようです。

ブラックの対象とされた物流会社では、人員不足と仕事量の多さが反比例して起こされた超過労働が問題となりました。
仕事量が多すぎて人がどんどん辞めてしまう…という悪循環の中に残された従業員たちに課せられるのは、過剰なまでの労働時間です。

残業は月45時間を上限として法律で規定されています。また、過労死ラインとして国が設定している時間は月80時間です。しかし、それさえも優に超えてしまうほどの残業をさせられた背景には、人員不足だけでは済まされない要因もあったのでしょう。
配送システムの在り方や配送会社同士の連携網など、業務全体の見直しを図ることでブラック企業からの脱却が望めます。

ブラック「企業」を見分けよう！

いろいろなサイトでもブラックとしてピックアップされる業界は同じ傾向にありますが、業界全体が問題視されているわけではありません。
業界が取り上げられるのは、ブラック傾向の企業が多数存在している…という背景によるものです。
そのため、ブラックのレッテルを貼られやすい業界で働くときは、各企業の情報収集をしっかり行うことが重要だと言えます。

ブラック企業を見分ける方法

就活をしている人は、「この会社ブラックじゃないよね…」と不安になることもあるでしょう。
疑い出したらキリがないのですが、どうしても気になるときのチェックポイントをご紹介しましょう。

就活＆面接時のチェック項目は以下のとおりです。
・離職率
・平均残業時間
・有給取得率
・求人掲載期間（ずっと掲載されている）
・応募要項のハードル（低すぎる）
・ワンマン経営（社長を過剰に持ち上げている）
・社員の様子（疲れている）
など

就活をするとチェックしておくと良い項目は、離職率や有給の取得率です。
離職率が低く、有給取得率が高い企業の方がブラック率が低い傾向にあります。また、求人が掲載されている期間が長い企業もブラック傾向があると言われることも…。

ずっと募集している状況はあまり良いとは言えません。「常に人員不足の会社です」と言っているようなものです。
人員不足による過剰労働が蔓延している可能性もあるため、就活時にチェックしておくと良いでしょう。

第三者に相談したいときは就職エージェントを利用するのがオススメ◎

「ブラック企業かどうかを見極められる自信がない」という人は、就活支援サービスが利用できる就職エージェントを利用してみるのもオススメです。
就職エージェントを活用することで、ブラック企業を見極めるポイントやプロのアドバイザーの意見などを聞くことができます。

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