人手不足はなぜ起こる？深刻化する業界や人員の少ない企業の見極め方も解説

「人手不足の業界や企業への転職は避けたい」と考えている人もいるでしょう。人手不足の業界や企業は業務の負担が大きくなりがちですが、デメリットばかりではありません。このコラムでは、人手不足の傾向がある業界や、働き手が足りない企業に転職するメリットなどを紹介。人手不足の企業を見極めるためのコツもお伝えします。人手不足が起こる原因や、引き起こされる問題も把握したうえで、慎重に転職先を探しましょう。

人手不足はなぜ起こる？考えられる3つの原因

「どうして人手不足が起きるの？」「人手不足はいつまで続くの？」と疑問を抱える人もいるでしょう。人手不足が起こる大きな原因として挙げられるのは、少子高齢化に伴う生産年齢人口の減少です。働き方改革の影響で選択肢が広がったため、企業に属さず働かない人が増えたことも、人手不足の要因として考えられます。

1.少子高齢化による生産年齢人口の減少

人手不足の原因としては、労働人口の減少が第一に挙げられるでしょう。総務省が発表した「令和4年版 情報通信白書（27p）」の年齢人口分布のグラフを見ると、生産労働人口（15～64歳）は2065年まで少しずつ減少していくことがわかります。

引用：総務省「令和4年版 情報通信白書（2p）」

同調査によると、2021年10月1日時点での生産労働人口は7,450万人。全体に対して59.4％の割合です。日本の生産年齢人口はすでにピークを過ぎており、2050年には5,275万人（全体の約51.8％）まで減少すると予測されています。グラフを見ても分かるとおり、2065年までは増加の見込みがありません。生産労働人口の減少により、今後も人手不足が続くことは容易に想像できるでしょう。

参照元
総務省
令和4年版 情報通信白書（第2章 第1節）

2.人材のミスマッチによる早期退職

企業が人材を確保できたとしても、業務内容や考え方にミスマッチが生じて従業員が早期退職すると、再び人手不足が起こります。どれだけ優秀な人材を採用しても、会社の考え方に同意してもらえなかったり労働環境が悪かったりすれば、離職率が高まるでしょう。

企業が改善活動を行わなければ、離職率が高いまま残された従業員が疲弊してしまうことも。人材のミスマッチは人手不足に直結する深刻な課題の一つです。

厚生労働省が発表した「労働者の雇用・生活実態（36p）」の資料によると「離職前の職場における勤続期間」は以下のとおりです。

引用：厚生労働省「労働者の雇用・生活実態（36p）」

1年未満で退職した人は20％前後。2年未満で退職した人も含めると男性で約30％、女性で約35％です。およそ3人に1人が2年未満で早期離職していることが分かります。人手不足を防ぐには、従業員の定着を目指す必要があるといえるでしょう。

参照元
厚生労働省
第185回労働政策審議会職業安定分科会雇用保険部会（雇用保険の適用拡大について）

3.働き方の多様化

働き方の選択肢が増加したことも人材不足の要因です。働き方の選択肢が増えたことにより、求人に対する応募数が減少する傾向が見られます。近年は従来の出社する働き方だけでなく、場所や時間などを自由に決められる働き方を求める人が増えているのが現状です。

フリーランスの活躍が目立ち、企業に属さなくともお金を稼げる仕組みが整いつつあります。企業でスキルや知識を習得したあと独立・起業する人も増えているため、優秀な人材の確保が難しくなっているといえるでしょう。

人手不足で起こっている3つの問題

人手不足の状態が続くと、さまざまな問題が発生します。人手不足の企業では、既存の従業員に負担がかかるだけでなく、企業の存続に影響をおよぼす可能性もあるでしょう。人手不足の企業で起こりうる主な3つの問題について解説します。

1.既存社員の負担が増える

人手不足の企業では、既存社員の負担が大きくなりやすいことが問題です。本来は2人や3人で行う仕事を1人で担うケースもあり、毎日の残業が常態化していることもあるでしょう。常に既存社員が手一杯になり、ストレスを抱えることも考えられます。

引用：厚生労働省「我が国における時間外労働の現状（17p）」

厚生労働省の「我が国における時間外労働の現状（17p）」の資料をみると、所定外労働（残業）が必要な理由として「人員不足により業務量が多い」ことが上位です。調査データから見ても、人手不足が既存社員の負担になっていることが読み取れます。

参照元
厚生労働省
第１回仕事と生活の調和のための時間外労働規制に関する検討会　配布資料

2.事業の縮小や倒産がある

人手不足が深刻化して業務が回らなくなると、事業の縮小や倒産の可能性が出てきます。新規事業の構想があったとしても、人がいなければ着手するのは困難です。既存事業がうまくいかず、また新しい事業も難しい場合は、企業の行く末が危ぶまれます。

引用：厚生労働省「人口減少社会への対応と人手不足の下での企業の人材確保に向けて（7p）」

実際、厚生労働省がまとめた「人手不足に関する資料（7p）」によると、人手不足による倒産件数は増加傾向です。企業にとって労働力の確保は非常に重要な課題であることが分かります。

参照元
厚生労働省
人口減少社会への対応と人手不足の下での企業の人材確保に向けて

3.働きづらさから離職率が高まる

人手不足は離職率の高まりにも関連しています。既存従業員の業務量が多い場合「残業が多く疲労する」「プライベートの時間を確保できない」と不満を抱え、転職を検討する人も少なくありません。離職が続くと人手不足はますます悪化し、やがて企業の存続問題にまで発展する恐れがあります。

人手不足と人材不足の違い

「人手不足」と似ている言葉に「人材不足」がありますが、意味合いは少し異なります。誤解を避けるために、それぞれの用語の違いについても把握しておきましょう。

人手不足は労働力が不足している状態

人手不足は、労働力が不足している状態のことです。たとえば、製造業の場合だと、本来は生産ラインに20人必要であるにもかかわらず、17人しかいない状態は人手不足にあたります。

飲食店の場合、3人いなければ店を回せないにもかかわらず、2人しかいない状態も人手不足でしょう。人材の質を問わず、必要な人員を満たせていない状態を人手不足といいます。

人材不足はスキルを持つ人間が不足している状態

人材不足は、企業が求めるスキルを持った人が足りない状態のことです。たとえば、IT企業において、プログラミングの高度な知識を持つ人材が不足していたり、マネジメントができる人材が不足していたりするケースが該当するでしょう。人材不足は、特定のスキルや業務に携わる人が不足している状態を指します。

人材不足の場合、求人をかけるだけでなく人材紹介会社やプロフェッショナルな人材の求人を扱う会社への依頼が必要です。転職するにあたって自分にスキルがある場合、企業に必要な「人材」として採用を狙うのもおすすめできます。

人手不足に陥っている業界は？

昨今は日本全体で人手不足という現状ではありますが、業界によって不足の度合いには差が見られます。厚生労働省が実施した「労働経済動向調査」において、各業界の不足状況を数値化した結果は以下のとおりです。不足値が大きいほど、人手不足であることを示しています。

引用：厚生労働省「労働経済動向調査（令和6年5月）の概況」

上記の結果から、建設業や運輸業、情報関連業（IT関連業）、福祉関連の仕事のほか、学術・技術系専門職で特に人手不足が深刻化していることが分かります。特に人手不足が深刻といわれる業界の現状を見てみましょう。

参照元
厚生労働省
労働経済動向調査

介護業界

生産年齢人口が減少しているのに対し、65歳以上の高齢者は年々増加し、利用者が増えていることから、介護業界は慢性的な人手不足に悩まされています。「施設はどんどん増えるのに働く人が集まらない」「施設を必要とする利用者がいるのに介護職員が集まらず施設は閉鎖」など、需要と供給のバランスが崩れているのが現状です。

今後も高齢者人口は増加傾向が続くと見込まれており、経験を積めば年齢を重ねても長く続けられる仕事として注目されています。施設や事業所によっては、介護業界が未経験でも働きながら介護資格の取得が可能です。なかには、資格取得をサポートする制度が設けられている場合もあります。

介護業界の勤務先は、特別養護老人ホームをはじめ、グループホームや老人保健施設、デイサービス、訪問介護事業所など多種多様です。業務内容も施設や事業所によって異なるため、自分の希望や適性に合った仕事を見つけやすいでしょう。介護職については「未経験から介護職に転職したい！無資格でも大丈夫？仕事内容も紹介」でも解説しています。関心のある方は、ぜひ目を通してみてください。

建設業界

建設業界も人手不足が深刻といわれています。首都圏を中心とした再開発や交通インフラの整備、各種施設・住宅の建設など、人々の暮らしになくてはならない建設業界。しかし、仕事はたくさんあるのに人手が足りないという状況に陥っているのが現状です。
さらに、近年では、各地で発生する自然災害による復興事業の施工が重なって、ますます建設業界の需要が高まっており、人手不足に拍車がかかっています。

建設業界は学歴や経験を問われないため、スタートしやすい仕事の一つです。従事する人の高齢化が進んでいることから、若手も積極的に採用しています。建設業界は、最初から最後まで一環して業務を請け負う企業から、足場組立やハツリ工、解体など、専門工事ごとに請け負う企業までさまざまです。「流れ作業が好き」「高い所も平気」など、自分の得意なことを活かせる仕事を探しやすいでしょう。建設業界の仕事については「建設業界の仕事」でも解説しているので、チェックしてみてください。

IT業界

IT業界（情報通信業界）はインターネットの普及によって急激にIT化が進んでいるのに対し、プログラミングなどを行うエンジニアが不足しているのが現状です。IT技術の変化は著しいため、IT業界では変化に柔軟に対応していくスピードが要求されます。スキルの習得に追いつかず、熟練した技術を持つ人材が減ってきているのも人手不足の要因でしょう。

優れた技術を持つ人材の中には、フリーランスとして働く人も少なくありません。IT関連の仕事では柔軟な働き方を求める人が多いため、社内SEのように会社に属して貢献してくれる人材が求められています。IT業界はプログラマーをはじめ、システムエンジニアやネットワークエンジニア、Webデザイナー、ゲーム開発など選択肢が豊富です。IT業界の仕事については「IT業界の仕事」でも紹介しています。IT業界に関心のある方は、確認しておきましょう。

サービス業界

物品販売や飲食業、宿泊業といったサービス業界のなかにも、人手不足に悩む企業が多くあります。サービス業界は仕事の特性上、休みが不規則になったり勤務時間が長くなったりしがちです。繁忙期と閑散期の差が激しいことも雇用が安定しない要因の一つでしょう。コロナ禍以降、国内外の利用客が増えており、働き手不足が深刻化しています。

サービス業界の多くの仕事は、特別な経験や資格が不要です。就業先も多いため、自分に合った条件の求人を探しやすいでしょう。サービス業界はアルバイトなどの非正規雇用からの正社員登用を行う企業が多い傾向があります。人と接するのが好きな人やコミュニケーション力の高い人は、活躍できる可能性が高いでしょう。サービス業については「サービス業とは？具体的な仕事例や接客業との違いについて解説！」でも解説しているので参考にしてください。

運輸業界

運輸業界も、慢性的な人手不足に悩まされています。長時間労働だったり、勤務時間が不規則だったりと労働環境が厳しく、肉体的・精神的な負担が大きいことから敬遠されがちです。ほかの業界と同様、少子高齢化に伴う労働人口の減少や若年層の減少により、業界全体の人手不足を加速させています。昨今は通販の利用者が増加し、配送件数が急増していることも人手不足を招く大きな要因です。

一方、物流の増加により業界全体では成長を続けており、雇用の安定性が高いことは大きなメリットといえます。2024年4月にドライバーの時間外労働の上限が引き下げられたため、労働条件の改善も期待できるでしょう。運輸業界では、未経験者でも就業しやすい職種が多いので、キャリアチェンジを考えている人にもおすすめです。運輸業界の仕事の詳細は「運輸業界の仕事」のコラムで確認してください。

人手不足の業界については「人手不足の業界とは？原因を考察するとともにメリット・デメリットも解説」でも説明しています。あわせて参考にしてください。

人手不足解消に向けて企業が取り組んでいる7つの対策

多くの企業が人手不足解消に向けて取り組んでいる対策を7つ紹介します。転職活動で企業を選ぶ際は取り組み内容を確認し、人手不足の企業かどうかを見極めるヒントにすると良いでしょう。

1.働き方改革や人事評価制度の見直し

従業員の離職を防ぐためには、働きやすい環境を整えることが大切です。労働環境が悪かったり働いても評価されにくかったりする企業の場合、従業員が離れていき人手不足を招く可能性があります。

労働条件を整えたり、頑張りが反映される評価方法に改善したりする取り組みが有効です。ワークライフバランスを保ちやすい企業だと、従業員が定着しやすいでしょう。

2.従業員の育成

人員確保の取り組みとしては、多くの企業が従業員の育成に力を入れています。近年は国を挙げてリスキリング（学び直し）を推進しているのが現状です。教育制度などが充実していると、離職防止にも一定の効果が期待できます。

企業がリスキリングを推奨することで、企業に貢献できる優秀な人材の育成も叶うでしょう。優秀な人材が増えると業務効率を改善できたり、生産性が向上したりして、人手不足による業務の停滞をカバーできる可能性もあります。

3.ITツール活用による業務効率化

人手不足による問題を解消する直接的な方法として、ITツールの活用が挙げられます。たとえば、バックオフィスで人手が不足している場合、経理のツールを導入したり契約書を電子化したりすれば、業務にかかる手間を省けるでしょう。営業部門の人手が不足している場合は、顧客管理ツールを導入して細かな手間を省く方法も有効です。

ITツールを活用して業務効率化を目指せば、従業員の負担軽減に役立つでしょう。業務負担による離職を防ぐことにもつながります。転職先を選ぶ場合は、DX推進やITツール導入に力を入れている企業に注目するのがおすすめです。

4.育児・介護と両立したい人やシニア層のための環境整備

労働力の減少から、これまで働く機会が少なかった方々が働きやすい環境を整える取り組みも行われています。たとえば、育児や介護をしながら働きたい人向けに、フレックス制度やリモートワークを導入する企業は増加傾向です。シニア層が無理なく働けるよう新しい雇用形態を導入する企業も少なくありません。シニア人材の積極採用も、人手不足の解消に有効といえるでしょう。

5.外国人の雇用

外国人雇用を積極的に行っている企業も多く見られます。日本人だけでなく、外国人まで候補を広げることで人材不足の解消につながることもあるでしょう。近年は外国人雇用にかかる助成金や支援も増えているため取り組む企業が増加しています。

特に、建設業界・介護業界といった人手不足が目立つ業界を中心に、多くの中小企業が人手不足対策として外国人従業員を雇用しているのが現状です。中小企業庁の「中小企業白書（29p)」の調査では、人材確保のための方策として外国人従業員を雇用している企業は18.9％という結果でした。約5社に1社程度が外国人雇用に取り組んでいることが分かります。

参照元
中小企業庁
2023年版 中小企業白書

6.副業の許可

人材不足を機に、副業人材を雇用する企業もあります。副業人材とは、本業を持ちながら休日やスポットで業務に取り組む人のこと。フルタイムでの雇用だけでなく、必要に応じて人材を確保する方法も企業の取り組みとして見られます。

引用：厚生労働省「労働時間制度の現状等について（p9）」

厚生労働省が発表した「労働時間制度の資料」によると、副業を希望する労働者は増加の一方です。副業を許可することで、離職防止や人材の確保に一定の効果が期待できるでしょう。

参照元
厚生労働省
第177回労働政策審議会労働条件分科会

7.外部委託

人手不足の解消法としては、人材の外部委託も有効です。派遣社員や人材紹介会社を介し、業務のスペシャリストを受け入れます。外部委託の場合、費用はかかるものの即戦力を導入できるため、必要なときに人手不足をすぐに解消できるのがメリットです。繁忙期など、一時的に業務が増えるときに活用すれば、既存従業員の業務負担を軽減できるでしょう。

なお、派遣社員について詳しく知りたい方は「フリーターと派遣社員の違いとは？正社員をおすすめする理由も解説」のコラムもあわせてご覧ください。

人手不足の企業に転職するメリット・デメリット

現在、転職活動中もしくは検討中の人は、人手不足の企業に転職するメリットとデメリットを把握しておきましょう。人手不足の企業はデメリットにばかり目が行きがちですが、メリットもあることを理解しておくと、転職先を選ぶときに役立つはずです。

人手不足の企業に転職するメリット

人手不足の企業は、現状を改善しようと待遇を良くしたり業務の効率化を図ったりと、ポジティブな取り組みが見られます。入社時によりよい条件で入れたり、入社後に福利厚生や待遇が向上したりする可能性もあるでしょう。働き手が少ないからこそ、自分のスキルを活かして活躍できるチャンスもあります。

たとえば、大手企業に所属している場合、なかなか自分のやりたい仕事ができなかったり目立った活躍ができなかったりすることも少なくありません。しかし、人手不足の企業では一人ひとりがより戦力として重宝されることから、自分の経験を存分に活かして実績を積めるというメリットもあります。

人手不足の企業に転職するデメリット

人手不足の企業は自分の力を活かせる反面、オーバーワークになってしまう可能性がゼロではありません。入社時に残業時間（所定外労働時間）を確認したり、勤務体制を確認したりすることが大切です。忙しさから気持ちに余裕がなくなり、人間関係で悩みを抱えることもあるでしょう。

入社して仕事を教わろうと思っても、皆が忙しくて仕事のやり方を教えてもらえない可能性もあります。企業のWebサイトや求人票だけでは、社内環境がわからない場合は、就職エージェントなどを利用して確認するのがおすすめです。

「自分に合った会社の選び方が分からない！企業を選ぶ基準やポイントをご紹介」では、全般的な会社選びについて解説しています。ぜひあわせてご覧ください。

人手不足の企業を見極めるためのポイント

人手不足の企業への転職が心配なら、見極めるためのポイントを押さえておきましょう。求人票を見るときのポイントをつかんだうえで、転職エージェントを活用するのがおすすめです。

求人票の残業時間や勤務体制をよく確認する

志望する業界や企業が人手不足の可能性がある場合は、求人票の記載をよく確認しましょう。求人票の労働時間にプラスして残業時間が多い場合や、休日出勤が記載されている場合は、人手不足で業務負担が大きい可能性があります。

求人票や企業のメッセージの中で「たくさんの方を募集しています」など、まとまった人数を募集している場合、労働環境が悪く離職者が多い可能性もあるでしょう。求人を出す頻度が高い企業は、離職率が高い傾向があるので注意が必要です。

求人の見極めが難しい場合は転職エージェントを活用

求人票の見極めが難しい場合、転職エージェントを活用しましょう。転職エージェントでは、さまざまな求人の取り扱い実績があるため、人材不足の企業について見分け方を教えてもらえたり、おすすめの企業を紹介してもらえたりします。

転職エージェントでは、基本的にブラック企業の求人は扱っていません。人手不足の傾向がある業界を志望する場合、ブラック企業を選んでしまわないか不安なら、エージェント経由の求人を探しましょう。求人に応募する側も、業界・企業の仕事について調べたり、働きたいという意欲をしっかり採用担当者に示したりと誠実な姿勢で臨めば、自分の希望に合う企業がきっと見つかるはずです。

ハタラクティブは、就職・転職活動をトータルでサポートするエージェントです。就活アドバイザーが、丁寧なヒアリングと的確なアドバイスを行っています。求人サイトには掲載されていない非公開求人を多数取り揃えていますので、ぜひ一度ご相談ください。

人手不足の企業や転職活動に関するFAQ

人手不足に関するよくある質問に回答します。転職時の求人選びにお役立てください。

人手不足の業界はブラック企業が多いですか？

人手不足の業界だからといって、一概にブラック企業が多いとは言えません。企業の取り組みによって状況は異なります。就職活動をする際には、企業の評判や労働条件、福利厚生などをしっかり調べることが重要です。ブラック企業の見極め方は「ブラック企業とは？厚生労働省による定義の有無についても解説」のコラムで解説しているので、参考にしてください。

人手不足の企業は将来性が見込めませんか？

人手不足の企業は、必ずしも将来性が見込めないわけではありません。
新規事業の立ち上げで一時的に人が足りていなかったり、市場ニーズが高まり人員が不足しているだけだったりする場合もあります。人手不足であることだけでなく、業界ニーズや市場の動向などにも注目して判断しましょう。将来性がある仕事や業界は「将来性のある仕事とは？これから注目したい4つの業界や職種を紹介」のコラムで紹介しています。あわせてチェックしてください。

人手不足の企業で不採用になることはありますか？

人手不足の会社であっても不採用になる可能性はあります。求める人材にマッチしない場合、採用が見送られるのは、どの企業も同じです。人手不足かどうかにかかわらず、採用試験では企業が求める人材に合わせて志望動機や自己PRを伝えることが重要になります。採用試験対策を万全にしたいなら、ハタラクティブにご相談ください。志望動機や自己PRの作成も丁寧にサポートいたします。