休みたいときに使える理由と休むときのマナー

「今日は調子が出ない」「なんだか仕事に行きたくない」など、そんな気分のときもありますよね？
また、どうしても行きたい予定が入り、正直に言えない・言ったら休ませてもらえないというときもあります。
もちろん、休まないに越したことはありませんが、どうしても休みたいときはどうしたらいいでしょうか？
こちらのコラムでは、仕事をずる休みするときに使える理由から、普段お休みするときのマナーまでをご紹介したいと思います！

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会社をずる休みするときに使う理由

<急に休むとき>

病欠
会社を休む理由として実際に多い病欠を、ずる休みの理由として使う人も多いのではないでしょうか。
発熱や腹痛、風邪などを理由にあげれば、他の人に感染したら困るという点からお休みが認められることが多いでしょう。
またぎっくり腰など、急に動けなくなったという理由も有効かもしれません。
しかし次の日元気に出勤したときには、相手に不自然と思われ不信感を与えることも。
本当につらくて休みたいときに休めないということがないように、理由選びは慎重に行ったほうがいいでしょう。

家族の体調不良・介護
この理由は、結婚している人や実家住まいの人しか使えないので、使う場合には注意が必要です。
実家が近隣の場合は良いですが、遠方の場合には向かないでしょう。
また親戚が危篤や亡くなったなど、誰かを傷つける理由は使わない方が無難。
何度も同じ親戚の名前を使ってしまうなど、あとから矛盾が生まれる可能性も高いです。

<事前にわかっているとき>

事前に休みたい日が決まってる場合には、本当の理由を告げ、有給休暇を取得する方法もあります。
有給休暇の取得理由の例を以下にまとめてみました。

・友人の結婚式
・立ち会いが必要な工事で日にちが指定されている
・家族や自分の病院の予約
・遠方から家族や親戚が来る
・パスポートや免許証の更新

本来、有給休暇とは私用の場合でも取得できるものですが、なかには「そんな理由では認められない」という企業もあるようです。

本当に体調が悪いとき、ずる休みするときでも、マナーを守って休むのがベスト

休みを取る場合、急ぎの仕事があるときやシフト制などのときには、誰かに代わってもらうことになります。
急に仕事が増えたり、周りの負担になってしまったりしないよう、事前にわかっているときには有給を申請するのがいいでしょう。
当日の体調不良等で急に休む場合には、できるだけ早めに上司に連絡を取るのが好ましいです。
近年では欠席の連絡をメールで行うという企業も少なくありませんが、指定されていない場合にはできるだけ電話での連絡がいいでしょう。
理由を説明した上で、「お休みしても良いでしょうか？」とお伺いを立てる形で伝えるのがベストです。
急ぎの業務など引継ぎは、電話で伝えたあとにメールも送信しておくと、自分にとっても相手にとっても安心。代わってくれた人が、スムーズに業務を進められるよう配慮が必要です。
もし社外の人と合う約束があったときには、その人にも連絡しましょう。アポイントを無断でキャンセルしたとなれば、会社の信用にも響く大問題となります。
謝罪はもちろん、後日改めて伺うのか、代わりの人が担当するのかなど、対応方法を伝えましょう。

迷惑をかけた人や業務を代わってもらった人には、次に出社した時にお詫びと感謝を伝えることを忘れないようにすることが大事です。
また、自分以外の誰かが休んだときには業務を代わってあげたり、日頃から真面目に仕事に取り組んだり、職場の人と信頼関係を築いておくのも重要なポイント。
いざというときに休んでも「いつも頑張っているから」「いつも代わってもらっているから」と認めてもらえるケースもあります。
ズル休みでも本当の体調不良でも、休むときにはマナーを守って、できるだけ周りに迷惑をかけないようにしましょう。

毎日会社に行きたくない人は…

「仕事が激務」「残業続きで限界」などの理由で会社に行きたくない人や、そもそもきちんとしたお休みをもらえないなど、いわゆるブラック企業で働く人もなかにはいるでしょう。
「仕事に行きたくない」という気持ちのまま無理して働いたり、ズル休みを繰り返したりしているうちに、精神的にも肉体的にも疲労が蓄積され、本当に病気になってしまうこともあるかもしれません。
そんな方は本当に身体を壊す前に、環境がいい職場への転職を検討してみてはいかがでしょうか？

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監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント

一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格

• 国家資格キャリアコンサルタント
• 国家資格中小企業診断士

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