転職で資格はいらない?それとも持っていると有利?取得のメリットとは

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この記事のまとめ

  • 転職活動の際、取得している資格によっては採用に有利なこともある
  • 転職活動において、資格は知識やスキルのアピールとして役立つ
  • 日商簿記検定や普通自動車運転免許は、業界・職種を問わず評価に繋がる
  • ITパスポート検定や中小企業診断士などの国家資格は、信頼性や評価が高い
  • 転職しやすいからと闇雲に資格を取らず、本当に仕事に必要かどうかを見極めよう

「転職するのに資格はいらないのでは?」「やっぱり持っていると有利になるの?」と迷う方がいるのではないでしょうか。このコラムでは、資格が評価に繋がりやすい理由、業界や企業の傾向、取得を検討する際の注意点などを解説しています。資格取得には時間とお金を要するからこそ、適切な見極めが必要です。仕事に役立つ資格取得や転職を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

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転職時に資格はいらない?それとも、あると有利?

美容師や看護師などの資格がないと働けない専門的な職業を除いて、基本的には転職に絶対必要な資格というのはありません。「それなら資格はいらないんじゃない?」「わざわざ取らなくても…」と思う方もいるでしょうが、資格によっては転職で有利になることもあるようです。資格があることで得られるメリットについて見ていきましょう。

知識やスキルをアピールできる

応募する職種で活用できる資格を持っている場合は、その分野に関する知識やスキルのアピールに活用できます。

経験の浅さをカバーできる

熟練度の証明になる資格を持っていることで、志望職種の経験が浅い場合はカバーできます。

スキルの証明になる

「この資格を持っていれば、これくらいできる」など、数値化しづらいスキルの証明にもなります。

以上のように、資格は「どの程度のことができるのか」という知識やスキルの証明方法として活用することが可能です。ただし、取得するためには勉強に費やす時間のほか、参考書の購入、受検料などの費用を要します。資格を取りたい場合は闇雲に受検せず、「本当に必要な資格か」「やりたい仕事に活かせるか」を十分に考慮したうえで選択しましょう。

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転職に役立つ資格の例

前項目では資格が転職で役立つケースを紹介しました。では、具体的にはどのような資格を持っていると有利になるのでしょうか。

日商簿記検定

事務職や管理部門で活用できる資格の代表といえるのが、日商簿記検定です。知名度や取得者数も高く、経理や財務、一般事務など幅広い分野で活用できるのが特徴。税理士や公認会計士、中小企業診断士の資格取得時にも有利になるようです。

普通自動車第一種運転免許

運転免許は、外回りを行う営業職において必須条件とされていることが多いようです。営業に限らず、地方転勤になった場合や取引先に物品を運ぶときなど活用場面は多岐に渡るので、免許を持っていない人は転職をきっかけに取得しておいても良いでしょう。

TOEIC

TOEICは合格、不合格で判断するものではないため正式には資格とは言えません。しかし、企業や仕事のグローバル化が進んでいる昨今は、応募者に「TOEIC◯点以上」など具体的なスコアを提示している会社もあるため、受験しておくメリットは十分あるといえるでしょう。履歴書に書くのであれば600点以上が目安とされており、外資系企業などでは800点前後を求められるようです。
学生時代に受験したきり、受験そのものが初めてという方は、「TOEICは就職に有利?取得しておきたい点数やアピール方法を解説」で、概要や効果的な学習方法を紹介しています。

履歴書の資格欄の書き方

履歴書に保有資格を書く際は、略称ではなく正式名称で記載するのがビジネスマナーです。たとえば、上記例の「運転免許」は「普通自動車第一種運転免許」や「普通自動車第二種運転免許」など。また、記載する順番については運転免許証は取得日にかかわらず最初に記載します。次に募集要項にある資格、応募先に合う資格といった順番で書いていきます。これらの詳しい記載方法は「履歴書の資格欄の書き方とは?記載する順番や免許との違いも解説」にて、ご確認ください。

転職する業界・企業によっては有利な資格

上記以外にも、業界や企業によっては取得しておくと役立つ資格もあります。

マイクロソフトオフィススペシャリスト(MOS)

マイクロソフト社のオフィスソフト(Word、Excel、PowerPoint、Access、Outlook)が使用できることを証明できる資格。エンジニア職はもちろん、一般事務や営業など幅広い職種で使用するソフトの活用スキルを示すことができます。近年はパソコンスキルを応募条件に挙げる企業も増えているので取得しておくと役立つでしょう。

ITパスポート試験

IT(情報技術)に関する知識を持っていると証明できる国家資格です。ITだけでなく、経営戦略やマーケティング、財務、法務など経営に関する幅広い基礎知識を得ることができるため、業界や職種に関係なく活用できるとされています。

中小企業診断士

中小企業の経営者から依頼を受け、企業の経営診断やアドバイス、提案などのコンサルティング業務を行います。国家資格であることに加え、ビジネスで必要となる財務やマーケティング、法務など幅広い知識を身につけることができるため、企業内での評価も高い傾向に。特に中小企業と接する機会の多い会社では重宝されているようです。

なお、企業によっては上記のような資格を評価し、「資格手当」を支給しているところもあります。取得を検討している方は、志望する業界や企業で活かせる資格か、ということを基準に考えると良いでしょう。資格手当の額については、「資格手当の相場はどのくらい?収入アップにつながる?資格別にご紹介」をご参照ください。

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