第二新卒は外資系企業に転職できる？採用の際に重視されるポイントも解説

このコラムでは、第二新卒で外資系企業に転職できるかどうかを解説しています。外資系企業は日系企業と従業員の評価ポイントや仕事に対する姿勢、求められるスキルが異なるため、違いを把握して外資系企業に効果的なアピールを行えば転職は十分可能でしょう。どのような点が評価につながるのか、外資系で働くメリットとデメリットはなにかなどをコラムでご確認ください。

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第二新卒で外資系に転職できる？

結論から述べると、第二新卒で外資系に転職は可能です。
外資系企業は日系企業に比べて実力主義の傾向が強く、これまでは経験やスキルが少ない第二新卒の採用を積極的に行わない外資系もあったでしょう。しかし、近年は人手不足の影響から第二新卒を採用の対象とする外資系企業が増えているといわれています。

第二新卒を求める外資系企業の主な特徴

第二新卒を採用する外資系企業は、人手不足という特徴が見られます。
冒頭で述べたように、外資系企業は実力や経験、高いスキルを評価する傾向が強いため、これまで第二新卒の採用は積極的に行わない場合もありました。しかし、人手不足により採用対象を第二新卒まで広げたと考えられるでしょう。

人手不足の傾向にある

もともと人手不足という理由以外にも、新規事業のスタートなども理由の一つに考えられます。日系企業と同様に、人手不足の場合は人材確保のため経歴を問わず広く採用活動を行うのが一般的。

第二新卒であれば基本的なビジネスマナーなどが身についており、教育コストがかからない点も期待されるでしょう。

日本国内での知名度が低い

外資系企業といっても大手や有名企業だけでなく、いわゆる中小企業も存在します。日本国内での知名度が低い外資系企業は新卒採用で人材を確保しにくく、若手を採用するため第二新卒まで対象を広げていると考えられるでしょう。

即戦力となる人材を求めている

外資系企業は、一般的に業務範囲が明確であり、個人の専門知識や経験が求められることがあるでしょう。新卒社員と異なり、基本的なビジネスマナーや業務スキルをすでに身に着けた第二新卒は、即戦力を担う人材として歓迎される場合も。成果主義が重要視され、即戦力を求める外資系企業が、経験の少ない第二新卒を歓迎するのは、こうした理由が背景にあります。

外資系企業の定義や向いているのはどんな人か知りたい方は「外資系企業とは？定義と向いている人の特徴」のコラムで詳細に解説していますので参考にしてみてください。

第二新卒の転職で知っておきたい外資系の採用の特徴

外資系企業は日系企業に比べてスキルや実績を重視する「実力主義」が多いといわれています。また、仕事に対して積極的な姿勢も求められる傾向。転職を希望するなら外資系企業の特徴を把握しておきましょう。

個人の持つスキルを重視する傾向にある

転職が盛ん＝スキルアップを重視している、と捉えることができるように、外資系の企業は従業員の勤続年数や年齢ではなく、経験やスキルに重きを置いていることが多いようです。
そのため、新卒や第二新卒などの若年層であってもスキルが十分にあると判断されれば、歓迎される場合もあるでしょう。

発言力や積極性を求められる場合が多い

日本国内の企業では全体調和を大切にする風潮ですが、外資系企業では積極的な発言や自己アピールが必要不可欠です。日本国内の企業で良しとされていることが「仕事に対して積極性がない」とみなされる可能性も。 業務に対する明確な目標を持ち、「自分が仕事を通してどうなりたいか」明確なビジョンを描いておきましょう。

外資系企業と国内企業の違いの詳細は「外資系企業に転職！知っておきたい国内企業との違い」のコラムで解説していますのでぜひ、参考にしてみてください。

ビジネスレベルの英語力が必要になる

外資系企業では英語を使ったコミュニケーションが多くなるため、ビジネスシーンで通用する英語力が求められます。ビジネス英語は日常会話とは違った単語を使ったり、独特の言い回しが発生したりします。そのため、ビジネス英語は事前に勉強しておくことをおすすめします。

業界別！第二新卒の外資系企業への転職で必要なスキル

この項では、業界別に第二新卒が外資系企業に転職する際に必要となるスキルを3つご紹介します

IT・通信系の企業：「プログラミングスキル」

ITや通信系の外資系企業では、プログラミングのスキルを有する人が歓迎される傾向があります。これは、外資系企業が日系企業とは異なり、必要な基礎知識を習得するための研修を行っている企業が少ないことが一因です。

さらに、上司や同僚が英語以外の言語を使用する場合もあるため、エンジニアにとってプログラミング言語は、共通のコミュニケーション手段となるでしょう。

コンサルタント系の企業：「リーダーシップ」

コンサルタント系の外資系企業では、主に企業や他のクライアントからの相談に迅速かつ効果的に対応する必要があり、リーダーシップが求められる傾向があります。これは、顧客との交渉や問題の解決において、賛同や理解を得るスキルが不可欠であるためです。

特にコンサルティング分野では、基礎的な学力だけでなく、情報処理能力や論理的思考力も重視されることも。自己判断と問題解決の能力を高め、顧客との合意形成に寄与できるスキルを身に着けることが重要となるでしょう。

メーカー系の企業：「自分の意見を伝える力」

メーカー系の外資系企業では、個々の意見を持ち、それを明確に伝えられるコミュニケーションスキルが重要視される傾向があります。たとえば、ミーティングではブランディングや戦略、商品開発に対する積極的な意見が企業に価値をもたらすとみなされるでしょう。

日本企業とは異なる進め方や戦略もあるため、企業文化を理解し、自身の働き方とビジョンを明確に伝えつつ、責任感を持って業務に取り組むことが重要です。

第二新卒が外資系企業で働くメリット

外資系企業は実力で評価される傾向が強いため、若いうちから高い月給を狙える場合も。年齢や性別による評価の差はないため、自分の力を武器に仕事に取り組みたいという人にとっては働きやすい環境でしょう。

若いうちから高収入を狙える

外資系の多くが成果報酬制度を採用しているので、成果を出せば出しただけ月給が増える可能性は高め。また、実力に応じた月給なので年齢を問わず成果を出せば、日系企業より高い月給を手にすることも可能です。

語学力アップがしやすい環境で働ける

日本人を中心にメンバーを構成している企業もありますが、多くの外資企業はメンバーに外国籍の従業員がいるようです。

さらに、社内の公用語は英語で書類も英語、本国とのやり取りも英語など、日系企業に比べて英語をはじめとする外国語のやり取りが増えるので、自然と語学力が伸びるのもメリットといえるでしょう。

実力次第で昇進できる可能性がある

先述したように、従業員のスキルを重視している外資系では、年齢や経歴に関わらず「成果を上げている、スキルが高い」ことが昇進や昇給のポイントになります。

相応の実力を持っていれば新卒や第二新卒など若いうちからポジションを与えられる可能性もあるでしょう。

第二新卒が外資系企業で働くデメリット

外資系企業は仕事が忙しくなりやすいぶん月給が高めに設定されているようです。また、成果や実力を最も重視されやすいため、競争の激しさはデメリットになり得ることも。月給が高い分、福利厚生が少ないのも外資系企業の特徴といえます。

プロジェクトによっては激務の場合がある

給与水準が高いことから、業務スピードが日系企業より早いのが外資系の特徴。複数のプロジェクトを並行することもあり、深夜までの残業や休日出勤をすることもあるでしょう。

成果主義で競争が激しい傾向にある

成果を出せば昇進や昇格も叶う一方で、成果を出し続けない従業員は降格やリストラの対象になる可能性が高いといわれています。同僚であっても強い競争が発生する可能性はあるでしょう。

日系企業でよくある福利厚生はないことが多い

外資系企業には「終身雇用」という概念がないため、退職金制度がないことが一般的。日系企業では当たり前の福利厚生も薄いことが多く、手当がつかないことは珍しくないでしょう。社員寮や住宅手当、育児手当、社員旅行などの福利厚生は、一般的には日本の企業においてよく見られますが、外資系企業ではほとんど見られません。これは、月給が比較的高いことから、これらの手当が月給に組み込まれ、従業員が自ら調整するという方法がとられているからです。

外資系企業のメリット・デメリットの詳細については「外資系とはどんな企業？基本的な知識やメリット・デメリットを解説！」のコラムで紹介していますのでご一読ください。

外資系・日系問わずに第二新卒が転職で意識したいポイント

外資系・日系問わずに第二新卒に求められるのは、基本的なビジネスマナーと最低限の業務スキル。ポテンシャルも重視されるため、仕事に対して意欲的な姿勢をアピールするのが効果的です。

基本的なビジネスマナー

第二新卒は短期間でも正社員として働いた経歴があるため、採用する企業は基本的なビジネスマナーが身についている前提で採用を行います。入社後に新卒のような基本研修は行われないこともあるため、ビジネスマナーに不安がある場合は転職活動前に確認し、身に着けておきましょう。

業界や職種に対する最低限の知識

ビジネスマナー同様に、就業経験から業界や職種に対する知識もあると考えられるのが第二新卒。特に外資系の場合は実力を重視されるため、IT関連ならプログラミングの基礎など最低限の知識は身に着けておくと良いでしょう。

第二新卒が外資系企業を狙うならポテンシャル採用

日系・外資系問わずに第二新卒に期待するのは、若さとポテンシャルです。経験やスキルの少ない第二新卒を採用する企業の多くが「若手人材が足りていない」状態のため、仕事に対する意欲をしっかり示してポテンシャルをアピールしましょう。特に外資系では即戦力を求められるため、短時間で成果を出すことを求められます。

第二新卒・未経験の外資系企業への転職はエージェントに相談

第二新卒で外資系企業への転職活動に不安があるなら、エージェントに相談するのも一つの手といえるでしょう。
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監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント

一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格

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• 国家資格中小企業診断士

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