経歴詐称はバレる？よくあるパターンと発覚時のリスクとは

転職活動を始めたとき、今までの職歴について悩む人もいるのではないでしょうか。中には、面接官の心証を良くしたいあまり、職歴を偽って書いてしまう人もいます。
しかし、職歴詐称はいつか必ずばれるもの。内定後に発覚した場合には相応のリスクがあります。
このコラムでは、職歴詐称のパターンや発覚するケース、詐称したことによるリスクなどについてまとめました。
 

◆職歴詐称のパターン

転職時は、自分を最大限アピールしてスムーズに内定を得たいもの。しかし、経歴に後ろめたいことがあると、面接官に悪い印象を与えてしまうのでは？と考えて、職歴を詐称してしまう人もいます。
よくある職歴詐称には、以下のパターンが考えられるでしょう。
 

【転職回数を減らす】

一般的には、転職回数が多いほど評価に影響してしまうと言われています。20代は3回以上、30代は5回以上転職していると多い印象を与えるようです。
また、転職回数は少なくても、在職期間が短い会社があると不利になる恐れがあるでしょう。
そのため、数ヶ月しか在籍していなかった会社を応募書類に書かなかったり、複数の会社の実績を一番有利になりそうな会社にまとめて記入したりして、在籍期間や転職回数を偽るパターンがあります。
 

【役職や階級を詐称する】

役職はその企業に貢献した証拠。転職時には役職自体が求職者のアピールポイントになるため、実際の役職とは違う役職を記載するパターンがあるようです。
また、自分の管理していたチームの規模や部下の人数を偽ったり、派遣やアルバイトとして勤務していたところを正社員として働いていたと詐称したりする人もいます。
 

【子会社に勤めていたのに親会社にいたと偽る】

子会社や関連会社、グループ会社などで働いていた人が、自分の職歴をアピールするために親会社に勤務していたと偽るパターンがあります。
また、下請けの会社で関わっていたプロジェクトを、自分が本社で担当していたことにしてしまう人もいるようです。
 

◆職歴詐称は発覚するのか

内定を獲得するために職歴詐称をした場合、発覚することはあるのでしょうか。
詐称がばれるときは以下のようなケースが考えられます。
 

【自分の話】

面接時の受け答えの中で、本人の話に矛盾があったり、経歴に整合性がなかったりして発覚することがあります。
入社後は、気の合う同僚との会話や、会議、飲み会などで自分で口を滑らせてしまう恐れも。話をするほど嘘を重ねていかなくてはいけないため、辻褄が合わなくなってしまうリスクがあります。
また、嘘の設定を基に話したことを、完璧に覚えておかなければいけません。
 

【リファレンスチェック】

リファレンスチェックとは、前職の経歴を調査する作業のこと。外資系企業では一般的に行われていますが、近年は日系企業でも導入され始めています。
採用担当者が前の勤務先に連絡し、役職や業務内容、年収など、さまざまな項目をチェックするため、職歴に偽りがあるとばれてしまうでしょう。社内でトラブルを起こしていた場合は、その情報も共有されてしまう恐れがあります。
 

【社会保険や雇用保険、年金などの履歴】

転職後は、社会保険や雇用保険の手続きを行うもの。雇用保険被保険者証に記載されている前職の会社名、年金手帳に記載している加入履歴などから、職歴詐称が発覚するケースがあります。
また、年末調整時に提出する前職の源泉徴収票から、詐称が露見してしまうこともあるでしょう。
 

【人の繋がり】

SNSから職歴詐称がばれるケースが増えています。特に、SNSに自分の職歴や交友関係を公開している人は、他業種に転職していてもSNSを経由して職歴詐称が発覚する場合もあるでしょう。
SNSに限らず、「転職先に自分の友人の知人がいた」「前職の上司と転職先の上司が知り合いだった」など、人と人との繋がりから発覚することもあります。
 

◆詐称がバレたらどうなる？

職歴を詐称していたことが発覚した場合どうなるのでしょうか。
職歴はその人の根幹に関わるもの。その職歴を偽っていたとなれば、入社前であれば内定取り消しは避けられないでしょう。
入社後に発覚した場合は処罰を受けるリスクがあるだけでなく、場合によっては解雇になることも考えられます。
万が一、処罰がなかったとしても会社からの信頼を失ってしまうでしょう。さらに、同僚に露見したときは周囲からの信頼も失ってしまい、職場にいづらくなってしまいます。
 

◆職歴詐称にはリスクしかない

前項で述べたように、職歴詐称が発覚したときのリスクはとても大きいのです。万が一、隠し通せたとしても「いつかバレてしまうのでは」という不安が離れないまま働くのは辛いもの。
せっかく時間を費やして転職活動をしたのに、内定を取り消されてしまったり、自信を持って業務に取り組めなかったりするのでは意味がありません。
もちろん職歴詐称だけではなく、取得していない資格や学歴を偽るのもやめましょう。

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