外資系だけじゃない！意外に多いヘッドハンティング

ヘッドハンティングに対して「欧米で行われている」「ドラマの話」など身近ではない印象を持つ方もいると思いますが、近年では日系企業でも実施されているのはご存知ですか？
当コラムでは、行われる理由とその目的を中心に、ヘッドハンティングについてまとめています。
どんな人が対象になるのか、自分に打診が来たときはどうすれば良いのかも解説しているので、参考にしてください。

◆ヘッドハンティングとは

「欧米で行われている」「優秀な人が対象」など、身近ではないと考える方も多いヘッドハンティング。
そもそもヘッドハンティングとは、求める条件に合う人材を外部から探し出してスカウトし、引き入れることを意味しています。
従来は転職が一般的な欧米や外資系企業で行われていましたが、近年では日本企業でも実施されるようになりました。

ヘッドハンティングはSNSや雑誌記事といった公開情報や、IR情報、特許情報といった公的情報、人的ネットワークなどを使用して情報を収集して候補者を探すのが基本。
自社の社員がリサーチを行うこともあれば、ヘッドハンティング会社に依頼して条件に合う人材を探してもらう…というケースもあるようです。

◆企業はなぜヘッドハンティングをするのか

なぜ、わざわざコストをかけてまで外部から人材を引き抜くのでしょうか。

企業がヘッドハンティングをする理由の1つに、「エグゼクティブ層の人材不足」が挙げられます。
エグゼクティブ層とは、役員や管理職、経営者などその企業の経営を管理・実行する権利を持つ人材のこと。
社内でトップのあとを継ぐ人材が育っていなかったり、社長の子女が後継ぎにならなかったりすることが原因で、経営幹部が不足している企業は多いようです。

「人材不足なら募集をかければいい」と考える方もいるようですが、経営幹部を求人サイトなどで大々的に募集するのは危険。
世間に「指導者がいない」「今後の経営が不安定」といった印象を与えてしまう可能性が高いため、株価に影響が出る、従業員が不安を感じて士気が下がる、転職者が増える、条件に沿わない応募者が増えるといった事例が懸念されます。

また、ヘッドハンティングには、転職を希望している人以外も候補者にできるというメリットが。
ヘッドハンティングはすべてのビジネスパーソンを対象としているため、転職活動をしていない優秀な人材を掘り出して交渉することも可能です。
一般的に、優秀な人材は高い地位に就いている事が多く仕事面や待遇面に満足しているため、転職を考えていないケースが多数。
しかしヘッドハンティングなら、「求職者からの応募を待つ」という従来の方法ではなく、企業側から人材にアプローチすることができるのです。

◆ヘッドハンティングされたときの対応法

最後に、ヘッドハンティングの打診を受けたときの対応法を紹介します。
打診を受けて悩んでいる…という方は参考にしてください。

【どんな会社かよく調べる】

接触してきた企業がどんな会社なのか、業務内容や業績はどうなのかなど、相手の企業をしっかり調べることが大切。
よく調べずに快諾したものの、入社してみたら自分に合わなかった…とならないよう、調査を行いましょう。

【条件を確認する】

どのようなポジションが用意されているのか、雇用形態はなにか、給与や報酬はどうなっているのかなど、引き抜き後の勤務条件を確認します。
特に、役員と従業員では任期の有無や報酬形態の違いなどがあるため、しっかりと確認しておきましょう。

【なぜ自分なのかを確認する】

相手の企業やヘッドハンターに「なぜ自分なのか」を確認するのもポイント。
明確な理由がなく、履歴書や職務経歴書を見ればわかる程度の理由を挙げた場合は、良い案件のヘッドハンティングとは言えないかも知れません。

ヘッドハンティングには、ライバル会社の人材を多数引き抜いて営業を妨害するという悪質なケースもあるようです。
相手が信頼できる人物なのか、所属する企業を調べたり在籍確認を行ったりしてみても良いでしょう。

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