テレワークと在宅勤務の違いは？働き方やメリット・デメリットも紹介

「テレワークと在宅勤務の違いは？」と疑問に思っている方は少なくないでしょう。このコラムでは、テレワークについて紹介。どのような働き方であるのかを詳しく解説しています。また、テレワークと在宅勤務、リモートワークとの違いについてもまとめました。さらに、テレワークのメリット・デメリットや、導入しやすい仕事・職種も紹介しています。テレワークに興味のある方は、ぜひ本コラムをご一読ください。

テレワークとは？

テレワークとは、インターネットを代表とするICT（情報通信）技術を活用した働き方のこと。簡単に表すと、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方ということです。テレワークは、情報処理だけでなく、コミュニケーションも重視して情報・技術・知識を共有するICT（Information and Communication Technology）技術の向上により広まった働き方といえます。また、テレワークという名称は造語で「テレ（tele）＝離れた場所、遠隔」と「ワーク（work）＝働く、仕事」をかけ合わせたものです。

テレワークと在宅勤務の違いは？

在宅勤務とはテレワークの一種です。テレワークは、勤務する場所によって呼称が変わります。以下にて、詳しく見ていきましょう。

自宅の場合

テレワークを自宅で行うことを在宅勤務と言います。すなわち、在宅勤務とはテレワークの一種なのです。携帯電話やパソコンを使用しながら、勤務先の企業や取引先とやり取りをして業務を進めます。

所属オフィス以外の施設の場合

勤務先の所属オフィス以外の施設でテレワークをすることを、サテライトオフィス勤務と言います。また、都心の主要オフィスに対し、郊外や地方都市の小規模なスペースを利用したスポットオフィスを展開する企業もあるようです。ほかにも、複数の企業が共同で運営する共同サテライト、民間企業が運営するコワーキングスペースなどがあり、これらを総称して施設利用型勤務や内勤型と呼んでいます。

状況次第で場所が変わる場合

取引先や顧客のオフィス、移動中、カフェなど、そのときの状況に合わせて働く場所を変えるテレワークのことをモバイルワークや外勤型と呼びます。営業職や客先に出向くエンジニア職など、業務中に移動が多い職種で採用されることが多いようです。近年では主要駅内に時間利用可のオフィスができるなど、モバイルワークをしやすい環境が整ってきています。

テレワークのメリットとデメリット

ここでは、テレワークがもたらすメリットとデメリットについてご紹介します。

メリット

以下にまとめました。

通勤の負担が軽減される

最大のメリットは、従業員の通勤負担の軽減です。遠方から通勤している人や、怪我や病気、妊娠などで通勤が困難な場合でも、自宅や周辺で仕事ができるのは大きな強みといえます。実際、2020年にコロナウイルス感染症が流行したときは、感染拡大を阻止するためにテレワークを取り入れた企業が多く見られました。

オフィスの維持コストが削減される

従業員が集まるオフィスを維持するには、エアコンや照明などの電気代、コピー用紙やインクといった事務用品など、大きなコストがかかるもの。テレワークを採用すれば、オフィスを開ける必要がなく維持コストの削減に繋がります。

新たな人材の確保

オフィスに出勤する必要がないため、出勤が困難な人や遠方に住んでいる人などに採用の対象が広がり、新たな人材の確保ができます。子育てや介護中の人、定年を迎えたシニアなど、潜在的な労働力の確保策にもなるでしょう。

デメリット

メリットがある一方で、テレワークにはデメリットもあります。

仕事とプライベートの切り替えが困難

自宅で業務を行う在宅勤務の場合、仕事とプライベートの切り替えが難しいと感じることも。家族が常に在宅していて仕事モードになれない、業務に集中できるスペースがない、家事など家のことが気になるというケースが多いようです。

長時間労働化しやすい

オフィスに出勤していれば、退勤を知らせるチャイムが鳴ったり、周囲が定時を伝えてくれたりするでしょう。しかし、テレワークを行う自宅やコワーキングスペース、カフェにはそのようなシステムはないため、労働時間が長時間化しやすいと考えられます。

生産性が下がる可能性がある

上司や同僚の目がないため、気が緩んでしまったり、手を抜いてしまったりして生産性が低下してしまうという懸念点があります。プライベートとの切り替えが上手くいかない、家族がいて気が散るなど、生産性が下がる原因はさまざまです。

セキュリティ面の懸念

企業が最も危惧するのは、情報漏洩といったセキュリティ面が脆弱になること。特にモバイルワークを行う場合、離席時にパソコンをシャットダウンしない、資料を広げたままするなど、不特定多数の人間が情報を見られる状態になれば、漏洩リスクは高まるでしょう。セキュリティ対策として、自宅外での業務やフリーWi-Fiの利用を禁止する企業も見受けられます。

関連コラムの「テレワークのメリット・デメリットとは？成果を上げる働き方を解説」でも、テレワークのメリット・デメリットや、問題点の解決方法を紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

テレワークを導入しやすい仕事や職種は？

勤務先以外の場所で働くテレワークは、仕事によって向き不向きがあります。テレワークを希望するなら、仕事の選び方もポイントになるでしょう。

業種別

国土交通省の「令和5年度テレワーク人口実態調査－調査結果（概要）（P29）」によると、テレワークを行う社員の割合が多い業種は以下のとおりでした。

参照：国土交通省「令和5年度テレワーク人口実態調査－調査結果（概要）（P29）5-2.業種別テレワーカーの割合　業種別雇用型テレワーカーの割合【R4-R5】業種別自営型テレワーカーの割合【R4-R5】」

雇用型・自営型テレワーカーともに上位3つの業種は同じで、最も割合が多かった業種は、情報通信業でした。次いで、学術研究、専門・技術サービス業、そのあとに金融・保険業という結果になっています。なお、雇用型は不動産業が34.4％、自営型は複合サービス業・他に分類されないサービス業が35.3％と続きます。

テレワーカーの割合の多い業種の共通点は、対人・対面が基本でない仕事ということ。反対に、飲食業や運輸業、生活支援サービス業、医療関係など対人・対面が基本である業種は、仕事内容の特性からもテレワークを行う社員の割合は低いようです。

職種別

次に、職種ごとのテレワーク実施割合を見てみましょう。国土交通省の「令和5年度テレワーク人口実態調査－調査結果（概要）（P30）」をもとに、テレワークの割合が高い職種についてそれぞれまとめました。

参照：国土交通省「令和5年度テレワーク人口実態調査－調査結果（概要）（P30）5-2.職種別テレワーカーの割合　職種別雇用型テレワーカーの割合【R4-R5】職種別自営型テレワーカーの割合【R4-R5】」

職種別のデータでは、雇用型・自営型テレワーカーともに、最も割合が多かったのは研究職です。次いで、雇用型は、管理職、専門・技術職（技術職）となっています。一方の自営型は、専門・技術職（その他の専門・技術職）、事務職という結果です。職種別に見ても、販売や運搬、清掃といったサービス職はテレワークの割合は高くないようです。
テレワークに向いている具体的な職種を知りたい方は、「リモートワークができる職種は？仕事の始め方や注意点などとあわせて紹介」のコラムをあわせてご確認ください。

参照元
国土交通省
令和5年度テレワーク人口実態調査－調査結果（概要）

テレワークに向いているタイプ

この項では、テレワークに向いているタイプを紹介していきます。

能動的なタイプ

テレワークは基本的に1人で仕事を行います。自発的に行動ができ、自分でやるべき仕事を見つけられる、進め方や解決策も決定できるという能動的なタイプの方が向いているでしょう。

切り替えが上手いタイプ

テレワークのデメリットとして、プライベートとの線引きが難しいことが挙げられます。そのため、「これは仕事」「ここからはプライベート」と、上手く切り替えをすることが大切。時間にメリハリを付けて、業務時間内は仕事に集中できるタイプの人は、テレワークに向いています。

自分の考えを言葉にできるタイプ

テレワーク時のコミュニケーションはオンラインが基本。オンラインは相手の声色や表情、空気を感じにくいため、対面以上に「自分の考えをはっきりと言葉にする」「誰にでも分かりやすく説明する」といった能力が求められます。

以上がテレワークに向いているタイプです。このようにテレワークには「自宅で仕事ができる」「通勤しなくていい」など、良い面が多くあります。しかし、実際に就業してみたら自分に合わなかったということもあるでしょう。自分にどんな働き方や仕事が合っているのかを知りたい方は、就職のプロに相談してみませんか。

ハタラクティブでは、経験豊富なアドバイザーが、あなたの専任担当となって就職を支援します。マンツーマンで丁寧にカウンセリングを行うのが魅力。仕事に対する考え方や希望をお伝えいただくことで、適性を判断し、ぴったりの求人をご案内しています。また、会社ごとの社風や働き方のリアルをお伝えできるので、満足度の高い就職が叶うでしょう。サービスはすべて無料なので、ぜひお気軽にお問い合わせください。