給料が高い仕事に就きたい女性へ！高収入を得やすい職業をランキングで解説

給料の高い仕事に就きたいと考えている女性もいるのではないでしょうか。給料が高い仕事のなかで女性が活躍している職種には、医者や弁護士などがあります。ただし、女性・男性だから給料が高い、ということは少ないため、性別にこだわらず広い視野で仕事を探すのも大切です。
このコラムでは、女性が活躍している高収入の職種を解説。仕事を探す際の注意点もご紹介しているので、仕事探しの参考にしてください。

女性の平均年収

国税庁が実施した「令和4年分 民間給与実態統計調査（p.15）」によると、女性全体の平均年収は約314万円でした。また、正社員のみの平均年収は407万円、正社員以外は166万円です。

年齢別の女性の平均給与

年齢別の女性の平均給与は、以下にまとめました。

引用：国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査 2平均給与（第8表）平均給与」

年齢が上がるにつれて平均給与も上がり、45～49歳で最も高くなります。多くの人が定年を迎える60歳を機に収入が低下していく傾向があるでしょう。

年齢が上がるにつれて給与が上がるのは、男性も同じです。しかし、男性のほうが総じて賃金は高い傾向があります。同資料によると、最も高い男性の平均給与は55～59歳の702万円。女性の賃金と大きな差があるといえるでしょう。

企業規模別の女性の平均給与

女性の平均給与は、勤務する企業の規模によっても変化する傾向があります。以下で、企業規模別の女性の平均給与をまとめました。

引用：国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査「企業規模別の平均給与」（第12表）企業規模別の平均給与」

一般的に企業規模が大きいほど、従業員の給与も高くなることが分かります。大企業は高収入を得られるほかに、福利厚生が充実しているといった特徴もあるでしょう。そのため、応募者が集まりやすく、就職・転職のハードルが高くなる傾向があるため、目指す際は注意が必要です。

「大手企業とは？定義や基準はある？大企業と中小企業の違いも解説」のコラムで大企業の特徴や就職・転職を目指す際のコツを解説しているので、参考にしてみてください。

参照元
国税庁
民間給与実態統計調査

女性が活躍中の給料が高い職業ランキング

ここでは、女性が活躍中の給料が高い職業を解説します。ただし、年収は年齢や勤務年数、請け負う案件の数などで変動するのであくまで目安として留めておきましょう。

また、条件によっても年収は変わるので、入社前に事前に確認することをおすすめします。

年収1,000万円以上を目指せる仕事

年収1,000万を目指せる仕事には、大きな責任や専門的なスキルが求められる傾向があります。高収入を得られる仕事は業務の難易度も高く、専門的なスキルを持った人のみが行える場合が多いのも特徴の一つ。仕事に対する責任が大きいぶん、報酬も高くなるでしょう。

「年収1000万の手取りはいくら？目指せる業界やデメリットを紹介」のコラムでも年収1,000万円の手取りや実態を解説しているので、あわせてチェックしてみてください。

航空機操縦士

航空機操縦士は「パイロット」とも呼ばれ、航空機を離陸から着陸まで安全に目的地へ送り届けることが仕事です。職業情報提供サイト（日本版O-NET）の「パイロット」によると航空機操縦士の平均年収は1,779万円。平均年収は、機長や副操縦士などの役割や勤務年数によっても異なります。

航空会社などによっては海外への長期間のフライトもあり、仕事時間が不規則であることから自己管理能力も求められるでしょう。

航空機操縦士になるためには、国土交通大臣の技能証明を受けて、指定の国家資格を取得する必要があります。就職難易度の高さと専門知識、乗客乗員の命を預かるという大きな責任が相まって、給料が高くなるでしょう。

医師

医師になるには医学部に進学したあとに、国家資格である医師免許も取得することが必須条件です。医師免許は医学部で6年間学んだあとに取得可能。医師免許取得後に医師として独り立ちするまでに、研修医として2年間の臨床研修を行うため多くの時間を費やす必要があります。

国立大学や民間病院で経験を積めば、キャリアアップとして独立してクリニック開業も目指せるでしょう。開業には多額の初期費用が掛かる傾向がありますが、クリニックの運営がうまくいけば医師の平均年収以上の収入を得られる可能性があります。

また、医師は人々の生活の必要な存在であることから、景気に左右されにくく、安定性や将来性がある職業です。出産・育児休暇のあとも職場復帰しやすいので、キャリアビジョンも描きやすいでしょう。

大学教授

大学教授の仕事は、自分が専門としている分野の講義を学生に対して行うことです。また、研究をして論文をまとめたり、学会に参加したりすることもあります。年収は何を専門としているか、所属先が公立大学か私立大学かなどによって違いがあるようです。

大学教授として働くにあたって国家資格は不要ですが、大学院博士課程を修了後に准教授としての実績を積んで博士号を取得する必要があります。准教授になるには助教の経歴といった下積みが必要なことから、大学教授を目指すのはハードルが高いといえるでしょう。

弁護士

弁護士の仕事は、法律の知識を駆使して依頼人の代わりに弁護活動をしたり、問題解決に向けた話し合いをしたりすることです。担当する案件は離婚や遺産分与、ハラスメントなど個人や法人間で起こることを中心とした民間事件と、暴行や窃盗、詐欺や器物破損などといった警察が介入する刑事事件に分けられます。

勤務先は法律事務所や弁護士法人、一般企業などがあるため、自分の生活や希望に合わせて働けるのが特徴の一つ。弁護士になるには法科⼤学院に入学し、修了後に国家資格である司法試験に合格する必要があるため、難易度は高いといえるでしょう。

職業情報提供サイト（日本版O-NET）の「弁護士」によると、平均年収は1121万7,000円です。

年収700万円以上を目指せる仕事

年収700万円を目指せる仕事も、特定のスキルや専門性が求められる傾向があります。また、取得の難易度が高いとされる国家資格が必要な仕事も多く、就職することで安定性も得やすいでしょう。

公認会計士

公認会計士の主な仕事として、監査と税務およびコンサルティングなどが挙げられます。職業情報提供サイト（日本版O-NET）の「公認会計士」によると、公認会計士の平均年収は746万7,000円で、月収も40万1,000円と高いことが分かります。

公認会計士の資格を保有している人は、試験合格や実績がなくても所定の研修を修了したのち手続きを行うことで税理士として働けます。「監査」は公認会計士だけが行える独占業務のため、需要も高いようです。ただし、公認会計士の資格は日本三大国家資格の1つといわれるほど難関であるため、難易度は高いといえるでしょう。

税理士

税理士の仕事は主に「税務代理」「税務書類の作成」「税務相談」です。これらの3つの業務は「税理士の独占業務」といって税理士のみが行う仕事とされており、非税理士が行うことは税理士法で禁じられています。

独占業務以外にも、クライアントの会計業務のサポートや、経営面で売上向上や経費削減についてサポートを行うなど、税理士の業務内容は多岐にわたるでしょう。

税理士になるには、以下の3つの方法があります。

1.公認会計士もしくは弁護士の資格を取得する2.税理士試験に合格し、2年以上の実務経験を積む3.税務署などの国税官公署に23年以上勤務する

国家資格を取得するだけでは税理士として勤務できません。取得難易度の高い別の市角を取得したり、数年にわたる実務経験を積んだりする必要があるため、簡単には就職できない仕事といえるでしょう。

なお、職業情報提供サイト（日本版O-NET）の「税理士」によると、税理士の平均年収は746万7,000円です。

歯科医師

歯科医師は、虫歯や歯周病の治療や予防など主に口腔内の治療全般を担う職業です。職業情報提供サイト（日本版O-NET）の「歯科医師」によると、歯科医師の平均年収は924万3,000円、月収は62万3,000円と高い傾向があるでしょう。

自分で開業している歯科医師が多く、クリニックがある地域で救急治療を当番制で受け持ち、夜間や休日に診療する場合もあります。最近では都心部の歯科医院が急増していることから、新規開業の見通しが難しくなっている傾向があるため注意しましょう。

年収500万円以上を目指せる仕事

ここでは、年収500万円以上を目指せる仕事を解説します。コラム内の「女性の平均年収」で解説したとおり、女性の平均年収は314万円であることから、年収500万円も十分「給料が高い」といえるでしょう。

薬剤師

薬剤師の仕事は、病院や薬局での調剤や服薬指導です。ほかに、製薬会社などで研究・開発を行うこともあります。職業情報提供サイト（日本版O-NET）の「薬剤師」によると、平均年収は577万9,000円。医師と同じく、景気に左右されにくいことから安定性や将来性がある仕事といえるでしょう。

薬剤師になるには薬学部で6年間の薬剤師養成課程を終えたあと、薬剤師国家試験受験資格を得る必要があります。医師に比べると難易度は低いものの、命に影響を与える仕事のため、高いスキルや豊富な知識が求められるでしょう。

投資銀行業務

投資銀行業務の主な仕事は、株式・債券発行を行い企業の資金調達のサポートを行ったり、M&Aを行う際のアドバイスやサポートを行ったりすることです。勤務先はIBD（投資銀行部門）を有する投資銀行や証券会社が挙げられるでしょう。

クライアントと直接のやりとりがあることから、コミュニケーションスキルを持っていると評価される傾向があります。専門知識は必須ですが、資格が不要であることから、専門的な知識さえ身につけていれば比較的目指しやすい職業といえるでしょう。

医療機器メーカーの営業

医療機器メーカーの営業に資格は必要ありませんが、自社製品の説明をするため医療の知識を身につける必要があります。また、医療は日々進歩しているため、常に学び続ける努力も求められるでしょう。

営業職のため、コミュニケーションスキルやプレゼン力があると評価される傾向があります。企業や取り扱う製品によって仕事内容に差はありますが、医療機関に訪問して製品の説明するほか、クライアントの医療機関のコンサルティングを行うこともあるでしょう。

助産師

助産師は出産の介助に特化した職業で、妊娠から産後までの母子の保健指導も行うことがあります。勤務先は主に産婦人科や助産院などです。職業情報提供サイト（日本版O-NET）の「助産師」によると、平均年収は567万円。医院で経験を積めば、助産院の開設も目指せるでしょう。

助産師になるには、看護師国家試験に合格し、助産師国家試験に合格する必要があります。看護師国家試験は看護系大学や短大、専門学校などで3～4年専門教育を修めるか、看護系大学院で2年間または、看護大学専攻科・別科、看護短期大学専攻科、助産師養成所のいずれかで1年間の専門教育を修めることで受験が可能です。

医師や看護師を目指す際に性別は問われませんが、助産師は女性に限定されているので注意しましょう。

看護師

看護師は医療行為の補助や医師のサポート業務、入院患者の状況確認など幅広い業務を担います。職業情報提供サイト（日本版O-NET）の「看護師」による平均年収は、508万2,000円で月収は25万5,000円。夜間勤務や救急時の呼び出しに対応する必要があるため、各種手当で高収入を得られる可能性があるでしょう。

看護師になるには、看護学校または看護大学で学んだあとに正看護師（国家資格）もしくは准看護師（都道府県知事免許）の資格を取得する必要があります。看護師の資格を取得していれば、全国各地で勤務可能になるでしょう。

小・中学校教員

小・中学校教員は生徒への学習指導や生活指導を行うのが主な仕事です。ほかにも、遠足や運動会などの学校行事への参加も業務に含まれるでしょう。

小学校教員が受け持った学級の全教科を担当しますが、中学校教員は特定の専門教科を担当するのが一般的です。

職業情報提供サイト（日本版O-NET）の「小学校教員」「中学校教員」によると、いずれも平均年収は660万6,000円です。小・中学校教員は、教員免許を取得したうえで都道府県や政令指定都市の教育委員会が実施する教員採用試験に合格することで就職可能。副校長（教頭）や校長に昇任すればさらに高収入を目指せますが、選考試験を受ける必要があるでしょう。

高校教員

高校教員は、中学校教員と比べてより専門性の高い内容を生徒に対して教えるのが主な業務です。職業情報提供サイト（日本版O-NET）の「高校教員」による高校教員の平均年収は699万2,000円と、小・中学校教員よりも高い傾向があるでしょう。

目指し方は、小・中学校教員と同様に教員採用試験に合格する必要があります。教育関連の仕事に興味がある方は、「教育業界の仕事」のコラムで具体的な職種や働くメリット・デメリットを解説しているので、自分に合った仕事があるか探してみてください。

参照元
職業情報提供サイト（日本版O-NET）
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男性・女性関係なく給料が高い業界

男性・女性関係なく高収入を得られる業界は存在するため、希望する収入額を得ながら自分の適性にマッチした職業を探してみましょう。以下で、男性・女性関係なく給料が高い業界を解説します。

商社業界

商社業種は幅広い商品やサービスを取り扱い、企業同士や企業と消費者をつなぐのが主な仕事です。物を販売するだけでなく、企業への投資も行います。自社製品や在庫を抱えることは少ないため、ランニングコストが低く抑えられ、利益を従業員に回せるため高収入を得やすいでしょう。

商社は大きく分けて「専門商社」と「総合商社」の2つ。「専門商社」が特定の分野の商品・サービスを取り扱うのに対し、「総合商社」が取り扱う商品は、身近な食料品などの生活用品から専門的な医療器具や航空機などさまざまです。

専門商社については「専門商社とは？就職のメリット・デメリットや総合商社との違いを解説！」、総合商社については「総合商社とは？主なビジネスや仕事内容を知ろう！就職を叶える方法も解説」でも詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

IT業界

IT業界は高度なスキルが必要になる仕事も多いため、業界全体で給料は高い傾向があります。未経験から始められるうえに実力主義の企業も多いため、年齢や性別、経験年数を問わず個人を評価してもらえれば努力次第で高収入を目指せるでしょう。

将来性もある仕事のため、高い給料を求めるなら挑戦してみるのもおすすめです。「IT企業とは？仕事内容や代表的な職業を分かりやすく解説」のコラムでは、IT企業に就職するメリットや向いている人の特徴を解説しているので、IT業界に興味がある方はチェックしてみてください。

建設・不動産業界

建設業と不動産業界はプロジェクトの規模が大きいぶん、投資額や取引額も増える傾向があります。そのため、成功報酬や利益額も高く、給与も比例して高くなるといえるでしょう。

また、建設・不動産業界にはIT業界と同様に、専門的なスキルや法律の知識が求められる職種が多いようです。より高収入を目指したい場合は、宅建や建築施工管理技士など専門性の高い資格を取得するのも方法の一つでしょう。

金融業界

金融業界には銀行や証券、保険、リース会社のような商品を扱う企業、消費者金融やクレジットカード会社などがあります。金融業界は経済やリスク管理、法律などの専門的知識が必要だったり、業務に高い責任が求められたりするため、それに見合った給料が支払われるでしょう。

金融業界について詳しく知りたい方は、「金融業界の仕事」で詳しく触れていますので、参考にしてみてください。また、金融業界への転職には資格の取得が有効です。「金融関連の資格には何がある？その種類と取得時の注意点とは？」では金融業界への転職に役立つ資格を紹介していますので、こちらもぜひご覧ください。

広告業界

広告業界の主な仕事は、総合・専門広告代理店や広告制作会社などが挙げられます。出版・放送などを中心に幅広く展開し、近年ではインターネットやスマートフォンの普及したことでWeb広告やSNSでの広告も展開しつつあるでしょう。

実力主義な傾向がある企業もあるので、年齢や勤続年数にかかわらず高収入を目指せる可能性があります。ただし、企業によって評価される基準や得られる給料は異なるため、「広告業界に就職すれば必ず高収入を得られる」と安易に考えるのは避けましょう。就職を目指す際は、業務内容と自分の適性がマッチするかしっかり確認することがおすすめです。

女性が給料の高い仕事に就くための方法

女性が高い給料を得るためには、専門的な知識やスキルを身につけるのがおすすめです。専門的な知識やスキルを証明するために、資格を取得することも検討しましょう。

外国語を習得する

高収入を得やすい傾向がある企業規模の大きい企業では、海外に支店を置いたり海外企業とやり取りをしたりすることが多いようです。外国語の知識や語学力があると高く評価されるでしょう。

語学力を具体的にアピールするために、TOEICのスコアを伝えるのが有効です。ただし、企業によっては「業務に必要な英語は話せて当たり前」と評価されない可能性もあるので注意しましょう。「就活に英語の資格はいらない？会話力が求められる仕事とレベルをご紹介」のコラムではアピール材料になる英語の資格やアピールするときのポイントを解説しているので、参考にしてみてください。

専門的な知識を身につける

高収入を得られる職業には、専門的な知識が求められる傾向があるでしょう。コラム内の「女性が活躍中の給料が高い職業ランキング」で解説したように、パイロットや医師、弁護士は高いスキルと専門性が求められます。高いスキルを身につけるには時間を要する場合があるので、計画を立てたうえで目指したほうが良いでしょう。

専門的な知識を身につける際は、自分の就職したい業界や職種を明確にするのが有効です。自己分析を行い、自分の興味があることや得意なことを洗い出してみましょう。「自己分析とは？実施するメリットや簡単に行う方法をご紹介」のコラムでは、自己分析の基本的な方法や注意点を解説しているので、参考にしてみてください。

仕事で活かせる資格を取得する

資格を取得することで専門性やスキルが高まり、業務の幅も広がるため給料アップに期待できます。また、資格を持つ社員に対して資格手当を支給する企業もあるでしょう。「資格手当とは？相場はどのくらい？注意点とあわせて資格別一覧でご紹介」のコラムでは資格手当の相場を解説しているので、チェックしてみてください。

女性が給料を高くするための方法

給与アップは転職だけが手段ではありません。「今の会社は好きだけど給与アップを狙いたい」と考えている場合は、異動や資格取得も検討してみましょう。

年収が高い部署へ異動する

同じ会社でも、部署によって収入が異なる場合も珍しくありません。たとえば、インセンティブの期待ができる営業職や、高いスキル・知識が求められる研究職のほうが事務職よりも給与水準は高い可能性があるでしょう。異動後すぐに高い給与が支払われるわけではありませんが、新しい知識やスキルを身につければキャリアアップも見込めます。

年収が高い仕事に転職する

そもそも勤務している企業の給与相場が低い可能性もあるため、平均に比べて大きく低かったり周囲を見ても大幅な収入アップが期待できたりしなければ、転職も検討しましょう。同業種や経験が活かせる仕事であれば、収入アップに期待できます。

転職と年収アップの関係性については、「転職による年収アップの平均相場は？収入増を叶えた割合や交渉のコツも紹介」のコラムもあわせてご覧ください。

給料が高い仕事を探す際の3つの注意点

給料の良さをモチベーションに働いているという人は少なくないでしょう。しかし、給料の良さだけで仕事を選んでしまうと、企業や仕事内容とミスマッチが起こってしまい、長く続けられない恐れがあります。

仕事探しの際は、給料の良さだけでなく「自分にマッチしているか」「将来性はあるか」などさまざまな視野を持つことが大切です。ここでは、給料の良い仕事を探す際の注意点を解説していきます。

1.仕事探しの軸を決める

仕事を探す際は、仕事探しの軸を決めることが大切です。やりがいのある仕事かどうか、ワークライフバランスが充実しているかなど、自分にとってどのような環境で働きたいかを考えてみましょう。

自分に合っているか

業務内容や会社の方針が自分に合っているかは、仕事を選ぶうえで重要なポイントの一つです。給料の良さだけで仕事を選んだ結果、仕事や会社が自分に合っておらず長く続けられなかったり、うまく活躍できなかったりする恐れがあります。

その仕事が好きかどうかだけではなく、自分に適性があるかどうかも考えてみると良いでしょう。

給料以外に重視するポイントはないか

年間休日数や有給の取得しやすさや、産休や育休の取りやすさや復帰のしやすさといった福利厚生など、給料の高さ以外に重視する条件がないか考えてみましょう。給料が高くても「残業が多く拘束時間が長い」「休日が極端に少ない」といった就業環境で長く続けられなかったり、体を壊してしまったりしては本末転倒です。

「休みが多くて給料も良い仕事」「楽で給料が高い仕事」を見つけるのは難しいでしょう。給料が高い仕事を探す際には、年間休日や仕事内容にもしっかりと目を向けることが大切です。自分がどのような環境・条件で働きたいか、給料以外の面で重視するポイントはないかも洗い出したうえで仕事探しをすると良いでしょう。

2.将来性のある仕事を選ぶ

給料が高くても、一時的に高い需要の仕事は多くあります。そういった仕事の場合、需要が下がれば仕事も減るため、将来性に不安が残るでしょう。

たとえば、近年急速に普及しているIT化により、一部の仕事が機械や人工知能に代替されつつあるといわれています。こうしたIT化や景気に左右されにくい仕事が、一般的に「将来性のある仕事」だと考えられているようです。

将来性がある仕事として、介護職や栄養士といった「生活に欠かせない商品やサービスを扱う仕事」が挙げられます。就職先を探す際は、将来性の有無も踏まえて企業を選びましょう。「将来性のある仕事とは？これから注目したい4つの業界や職種を紹介」のコラムでも将来性のある仕事や見つけ方を解説しているので、参考にしてみてください。

女性が出世しやすい業界

女性が出世しやすい仕事として、小売業や不動産業、サービス業が挙げられます。小売業は店舗数が多く、ジャンルの幅も広いため男女問わず活躍できるのが理由でしょう。

不動産業界は前述したようにインセンティブで収入が大きく変わる実力主義、サービス業は女性向けの事業も多いため、そもそも活躍する女性が多いことが要因として考えられます。

女性が給料アップしやすい仕事

女性が給料アップしやすい仕事として、介護職や栄養士、事務職などが挙げられます。介護職は人手不足が深刻となっており、資格を取得することで業務範囲が広がったり、手当をもらえたりする傾向があります。

栄養士は資格が必要な仕事であり、就職先の選択肢も多いのが特徴。また、近年ではブログやSNSで個人で活躍する栄養士も増えており、有名になると監修や講師を依頼されることもあるようです。

3.ライフステージが変わっても対応できる仕事を選ぶ

女性の場合、特有の妊娠・出産など、歳を重ねるごとにライフステージは変化する可能性があるため、対応できる仕事を選ぶのも手です。生活スタイルに変化が起こっても時短勤務ができるのか、育休・産休の期間を取ったあと復帰ができるのかなどもチェックしておくと、働きやすさを感じられる可能性があるでしょう。

なかには、制度は整っていても「実際に使っている人がいないから取得しにくい」という企業もあります。入社前に、企業のWebサイトや説明会、面接などで社風や各制度の取得率などを確認しておくことをおすすめします

希望収入を得ながら自分に合った仕事を見つけよう

良い仕事というのは給料の高さだけでは決まりません。自分に合っていて、長く続けられる職場かどうかを見極めることが大切です。

「高い収入を得たい」「自分に合った仕事がどのような仕事なのか分からない」という方は、就職・転職エージェントのハタラクティブへご相談ください。ハタラクティブは、20代・30代の若年層を中心とした転職支援サービスです。

一人ひとりに専属のキャリアアドバイザーがつき、あなたのご経験やご希望を丁寧にヒアリングいたします。紹介する企業はすべて、担当者が実際に足を運んだ優良企業なので、職場の雰囲気もお伝えすることが可能。企業とのミスマッチを防ぎたい方、自分に合った働き方ができる企業を探している方は、ぜひハタラクティブのキャリアアドバイザーにご相談ください。