フルフレックスとは？メリット・デメリットとフルリモートとの違い

「勤務時間を自分で決める働き方をしたい」「仕事とプライベートを両立させたい」と考えたとき候補に上がるのが、フレックスやリモートという働き方。このコラムでは、勤務時間を自由に決められる働き方の1つであるフルフレックスの働き方やメリット・デメリットを紹介。また、スーパーフレックスや裁量労働制との違いも解説します。フルリモートについてもまとめているので、自由度の高い働き方に興味がある方はご一読ください。

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フルフレックスとは

フルフレックスとは、総労働時間を満たせば労働者が自由に就業時間を決められる働き方のことを指します。企業によりますが、一ヵ月単位や一週間単位を取り入れることが多いようです。決められた枠組みの中であれば、「1ヶ月で160時間勤務すれば何時に出社・退社してもよい」など、労働者個人で働く時間を設定できます。
そもそも、フレックス（英：flex）とは物事を柔軟に扱う様子を意味する言葉で、フレックスタイム制は従業員が始業時間と就業時間を自由に決められる変形労働時間制のことです。最近広まりつつある新しい働き方の１つで、働き方改革やテレワークの採用によって導入する企業が増えてきました。

フルフレックスとフレックスの違い

前述の通り、フルフレックスとフレックスの違いは「コアタイム」の有無です。「コアタイム」とは、従業員が必ず業務していなければならない時間帯のこと。
フルフレックスは完全フレックスタイム制とも呼ばれ、コアタイムがないため完全に自由な時間帯で出勤・退勤できます。一方、フレックス制はコアタイムに必ず勤務しなければなりません。コアタイムを廃止し、フレックスからフルフレックスへ移行する企業もありますが、まだ導入している企業は限定的であるようです。

フルフレックスとスーパーフレックスの違い

フレックスタイムとスーパーフレックスは呼び方が異なるだけで、どちらもコアタイムがないフレックスであることに変わりはありません。

フルフレックスと裁量労働制の違い

裁量労働制とは労働時間を個人の裁量で決める働き方のことで、フレックスやフルフレックスとは以下のような違いがあります。

・働く時間のすべてを労働者の意思で決められる
・みなし労働時間分を働いたとみなされる
・適用される業務が限定的

裁量労働制には、コアタイムのように必ず出勤しなくてはならない時間はなく、週40時間以上働くといった総労働時間の規定もありません。
裁量労働制では、実際に何時間働いたかに関係なく「みなし労働時間」分を労働したものとみなすのがルールです。一方で、フレックスやフルフレックスには、みなし労働時間の設定はありません。
また、フレックス・フルフレックスに職種の制限はありませんが、裁量労働制は裁量労働制が認められる業務の種類は、厚生労働省の「裁量労働制の概要 ｜厚生労働省」によって適用される業務が決まっています。

自由に自分らしく働く意味について迷ったら、「自由に生きるとは？勘違いした末路は？自分らしく働ける仕事選びを解説！」を参考にしてみてください。

参照元
厚生労働省
裁量労働制の概要

フルフレックスとは異なる「フルリモート」という働き方

最近注目を集めている新しい働き方には、フルフレックスのほかにフルリモートという働き方があります。
フルリモートとは、会社に出社せずに自宅やカフェなど、オフィス以外の場所で仕事をする働き方。「リモート」だと、自宅などで仕事をする日と出社する日の両方がありますが、「フルリモート」は完全にオフィスに出向かないのが特徴。たとえば、「週5日フルリモート」という表現は、週5日間オフィスに出社しない働き方を指しています。
つまり、フルフレックスとの違いは「働く場所」。フルフレックスは就業時間を自由に決められるのに対し、フルリモートは就業場所を自由に決められます。

フルリモートのメリット

フルリモートは毎日の通勤時間がなくなり、プライベートの時間を有効に使えるのがメリットです。昼休みに家事や昼寝なども行えるので、休憩時間の自由度も上がるでしょう。また、一人で仕事を進めるので、人に話しかけられることなく業務に集中しやすくなります。

フルリモートのデメリット

フルリモートでは仕事仲間と対面で会う機会がなくなるので、コミュニケーションがとりづらくなるのがデメリットです。意思疎通を十分に行うために、オンライン会議ツールやチャットツールなどを使いこなす必要があるでしょう。
また、人によっては、家で仕事をするため仕事とプライベートの切替がしにくく、残業時間が長くなるデメリットがあります。退勤時間を過ぎたら意識してパソコンの電源を落としたり、休日にはパソコンを触らないようにしたりする工夫が必要です。

フレックスタイム以外に自由度の高い働き方を知りたい方は、「週3休みの正社員は存在する？多様な働き方の可能性」をご覧ください。

フルフレックスで働く5つのメリット

フルフレックスは勤務時間を自由に決められたり、仕事とプライベートの両立が叶いやすかったりと、労働者が自由に働けるメリットがあります。

1.通勤ラッシュが避けられる

始業・就業時間が自由に決められるフルフレックスには、通勤ラッシュを避けて電車に乗れるメリットがあります。朝はもちろん、帰りに交通機関が混む時間を避けることもできるでしょう。

2.体調に合わせて働ける

「前日に残業をして寝不足だから午後から働く」というように、自身の体調にあわせて働けるのもフルフレックスのメリットです。無理せず働けるので、体調管理もしやすいでしょう。

3.仕事とプライベートのメリハリがつく

フルフレックスを導入している職場では、夜に予定がある日の就業時間を早めることができます。保育園のお迎えのために就業時間を早めるなど、仕事と子育ての両立にも役立つでしょう。

銀行や役所に行ける

フルフレックスであれば、平日に銀行や役所に行ったり病院に行ったりできます。始業・就業時間が決まっていると有給休暇を取得する必要がありますが、フルフレックスならある程度時間に融通がきくので、「病院に行ってから出社する」「役所に行くので夕方に退勤する」など用事を済ませるのも比較的簡単です。

4.残業を意識するようになる

フルフレックスでは働く時間を自分で管理しなければならないため、効率良く働く意識が芽生えます。その結果、残業時間削減の効果もあるようです。

フルフレックスで働く5つのデメリット

フルフレックスには時間管理が難しくなったり、コミュニケーションが取りづらくなったりするデメリットがあります。

1.自己管理が必要になる

フルフレックスは働く時間の自由度が高い分、自己管理が必要になります。人によっては勤務時間をだらだらと過ごしてしまう場合もあるようです。残業時間が多くなったり勤務時間が不足したりしないよう、自分自身で気をつける必要があります。

2.同僚とコミュニケーションを取りづらくなる

同僚と働く時間がずれることで、コミュニケーションが取りづらくなる恐れもあります。フルフレックスは全員が揃うコアタイムがないので、人によってはチームメイトと数日間も顔を合わさない、という場合もあるでしょう。

3.チームでの仕事がしづらくなる

チームで進める業務の場合、ミーティングや相談がしづらくなり、仕事が捗らなくなる可能性があります。イレギュラーが起こった際にすぐに相談できる相手がおらず、対応が後手に回ってしまう場合もあるので注意が必要です。打合せの時間を細かく決めておく、こまめに情報共有するなど工夫しましょう。

4.取引先や顧客との連絡時間が合わなくなる

フルフレックスで働いていると、取引先からの連絡に対応できずに信頼を落とす恐れがあります。一般的な勤務時間と大きく異なる時間に働く場合、取引先にあらかじめ勤務時間を伝えたり、ほかの人に対応をお願いしたりといった対策が必要です。

5.生活リズムが変わって体調を崩す場合がある

「お昼出社にして仕事の効率が落ちた」「夜更かしが続いて寝不足になった」など、生活リズムが変わることで集中力が下がったり体調を崩したりする場合があります。自由に働ける分、フルフレックスでは自身の体調管理をしっかりと行わなければなりません。

フルフレックスで働くときのポイント

フルフレックスで働く場合に心がけるポイントを、仕事面と生活面でそれぞれまとめました。フルフレックス勤務の方、または今後フルフレックス勤務をしたい方はぜひ参考にしてください。

仕事面

フルフレックスで働くときに、仕事面で注意するポイントは以下の通りです。

・同僚やチームメンバーのスケジュールを把握する
・自身の勤怠状況はチームメンバーや同僚に分かるようにしておく
・メールやチャットツールを活用してこまめに情報共有を行う
・情報共有時は丁寧に説明をしてコミュニケーションを取る
・クライアントに出勤時間や退勤時間を連絡しておく
・その日に行うことをタスク単位で管理する
・ダラダラと過ごさないように勤務時間と残業を意識して働く

同僚やチームのメンバーとすれ違いが起きないように、お互いのスケジュールを把握したり、メールやチャットツールを活用して情報共有をこまめに行ったりするのが大切です。また、情報共有をする際は丁寧に説明してコミュニケーションをしっかり取るようにします。なお、9時から18時といった一般的な勤務時間はクライアントや顧客への対応を優先して、時間外は自身の業務に専念するなど、効率良く仕事を行えるようなタスク管理も重要です。ダラダラと過ごしてしまわないように工夫しましょう。

生活面

フルフレックスで働くときに、生活面で注意するポイントは以下のとおりです。

・睡眠不足にならないようにする
・食生活に気を配る
・体調管理を行う
・仕事とプライベートにメリハリをつける

フルフレックスはライフスタイルに合わせて働けるのがメリットですが、勤務時間が自由な分、自身で時間を管理しなければなりません。「お昼に出勤して夜遅くまで働いた結果、睡眠不足になった」「仕事に没頭してしまい残業時間が増えた」ということもあり得るので、日々の時間の管理はしっかりと行いましょう。仕事とプライベートにメリハリをつけ、プライベートの時間はしっかりと休むことが大切です。また、「1日3食同じ時間に食事を取る」「日々の勤務時間は変わっても起床時間と就寝時間は変えない」など、生活リズムを整える工夫も行うと良いでしょう。

フルフレックスの企業や求人は見つかる？

フレックスタイムやフルフレックスタイムは、導入する企業がまだ少ないのが現状です。厚生労働省が発表している就労条件総合調査を参考に、導入率を確認していきましょう。

引用：厚生労働省「令和4年就労条件総合調査の概況」

調査結果では、フレックスタイムを含む変形労働時間制を採用している企業は全体の64％という結果でした。

引用：厚生労働省「令和4年就労条件総合調査の概況」

上の表によると、変形労働時間制を採用していてもフレックスタイム制を導入している企業は全体の8.2%でした。令和3年の調査結果では6.5%のため1年で約2％上昇していますが、まだまだ導入している企業は少ないのが現状です。
なお、規模が大きくなるにつれてフレックスタイム制を取り入れている企業が増加していることがデータから読み取れます。

参照元
厚生労働省
就労条件総合調査｜厚生労働省

フルフレックスの求人を見つける難易度は高め

上記の結果から、フルフレックス制を導入している企業の求人を見つけるのは難易度が高いといえるでしょう。
今後は少子化による人手不足の解消などを目的に、柔軟な働き方を導入する企業が増えると予想されます。ただ、現時点でフルフレックス制を絶対の条件として求人を探すと、自分に合った仕事を見落とす可能性が出てくるので注意してください。
フルフレックス制以外にも、朝のラッシュを避けるために時差出勤制度を取り入れている企業や、育児・介護などの事情がある社員を時短勤務制度でサポートしている企業はあります。仕事を探す際は、フルフレックス以外の制度や仕事内容、社風なども総合的に考慮したうえで応募先を決めましょう。
求人を探す際にチェックしたいポイントについては、「仕事探しで迷わない！自分に合った求人の選び方や失敗しないポイントを解説」これから仕事を探す方はぜひチェックしてください。

フルフレックスは職種によって導入されることもある

フルフレックスは会社全体ではなく、職種ごとに導入されている場合もあります。たとえば、一人でできる業務が多い職種はほかの社員と時間を合わせなくても良いので、フルフレックスが適用されることがあるようです。
反対に、チームで作業を進める職種や接客販売・医療福祉系の仕事など、対面でサービスを提供する職種はフルフレックスの導入が少ない傾向にあります。

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フルフレックスの疑問を解消するQ&A

フルフレックスに関する疑問にQ&A形式でお答えします。

フルフレックスとはどんな働き方？

フルフレックスとは、従業員が自由に始業・就業時間を決められる働き方です。フレックス制には必ず出勤しなければならない「コアタイム」と呼ばれる時間がありますが、フルフレックスはコアタイムがありません。フルフレックスの詳細は、「フルフレックスとは」をご確認ください。

どんな仕事だとフルフレックスで働ける？

フルフレックスは、チームではなく一人で業務を進める職種で導入されることが多いです。また、「フルフレックスの企業や求人は見つかる？」でも説明しているように、企業規模が大きい企業ほどフレックス制の導入率が高いことが分かります。

フルフレックス以外に自由度の高い働き方はある？

自宅などで働けるリモートワークや、オフィスで自由に席を選べるフリーアドレスなどの働き方があります。また、介護・育児など社員の事情に合わせた短時間勤務制度がある企業や、有給休暇の取得を推奨する社風がある企業では仕事とプライベートとのバランスがとりやすいでしょう。「自分にとって「働きやすい会社」を選ぼう！」では、働きやすい企業の特徴を探していますのでチェックしてみてください。

監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント

一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格

• 国家資格キャリアコンサルタント
• 国家資格中小企業診断士

メディア掲載実績

• 働きたいだれもが就職できる社会を目指す「ハタラクティブ」
• 「働く」をmustではなくwantに。建設業界の担い手を育て、未来を共創するパートナー対談
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