週3休みの正社員は存在する？多様な働き方の可能性

週休3日の企業で働きたいと考えている方もいるでしょう。日本の一部の企業は週休3日制を導入していますが、その数は少ないのが現状です。このコラムでは、週休3日制を導入している企業の特徴や、メリット・デメリットについて解説。ワークライフバランスを叶える多様な働き方についてご紹介するので、就職・転職活動中の方はぜひご覧ください。

正社員として週休3日で働くことはできる？

正社員として週休3日で働ける求人は存在しますが、数が少ないのが実情です。休みが多ければ、その時間で趣味を楽しんだり自己研鑽に励んだりできるため、週休3日制に魅力を感じる人は多いでしょう。しかし、実際は「週休2日制」もしくは「完全週休2日制」を採用している会社がほとんど。この2つは混同されがちですが、全く異なる制度です。この機会に、「週休2日制」と「完全週休2日制」についてのおさらいもしておきましょう。概要は、下記のとおりです。

週休2日制と完全週休2日制の違い

「週休2日制」は、1ヶ月のうち週2日の休みが1回以上与えられる制度です。週によって休みが2日あることもあれば、1日しかない場合もあります。それに対して、「完全週休2日制」は毎週の休みが2日あることが約束された制度です。いずれの場合も、休みとなる曜日は雇用者によって定められます。しかし、休める日数には大きな違いがあるため、求人を探す際には注意が必要です。「完全週休2日制とは？週休2日制と何が違う？自分に合った休日制度を知ろう」のコラムでも、これらの制度の違いについてご紹介しているので、気になる方はご一読ください。
正社員の週休3日制を導入している企業では、「週休3日制」としているところもあれば、「完全週休3日制」を採用しているところもあります。あるいは3日目の休みを「フリー」と位置づけ、「出勤してもしなくてもいい日」と定めている企業も。仕事の進捗具合やプライベートの都合によって出勤するかしないかを決められるため、ワークライフバランスを実現しやすい制度として注目されています。
週休3日制について詳しく知りたい方は、「週休3日制度とは？休みは増えるけど給料は減るって本当？」のコラムも参考にしてみてください。

週休3日の正社員…どんな求人がある？

これまでに週3日制度を導入しているのは、ITやアパレル、飲食、介護、運輸系の企業などです。導入の方法は企業によって異なり、労働時間の減少が給与の減少につながることもあれば、労働時間は減っても給与はそのままという場合もあります。また、1日の労働時間を8時間から10時間に変更し、週5日と変わらない労働時間を保つ企業もあり、この場合は週5日働いた時と基本給は変わりません。週末が忙しくなる企業では、休みは平日というルールもあり、ひと口に週3日制度といっても運用の仕方はさまざまです。

日本で正社員の週休3日制度が少ない理由

日本で週3・4日という働き方が一般的でないのは、正社員は週5日働いて当たり前という固定観念が強く、「残業や休日出勤に柔軟に対応するべき」と考える企業が多いからでしょう。海外では、正社員であっても1日の労働時間が8時間以下であったり、週3日や週4日で働く国があったりします。たとえば、オランダの企業では週3日の働き方が定着しており、特に子育て中の人の多くは、週3・4日で働いているようです。週休3日制には、取引先とのやり取りがスムーズに進まない、顧客対応に遅れが出る、社員同士のコミュニケーションが不十分になるといった企業側のデメリットがあり、導入には慎重にならざるを得ません。

企業にとっての週休3日のメリット

企業側の週休3日のメリットは、人材を確保しやすかったり、社員の仕事の質を上げられたりすることです。以下で詳しく解説するので、確認してみましょう。

人材を確保できる

企業が週休3日制を設ける目的の一つは、週5日勤務が難しい優秀な人材を確保することです。たとえば、育児や介護などをしていると、優れたスキルを持っていても週5日働くことは難しいという人もいるでしょう。高い能力を持つ人材を雇用したいと考える企業にとって、週休3日制は有用な制度といえます。

働きやすい環境を作り満足度を高められる

柔軟な働き方ができる職場は、従業員の満足度が高まり離職率が低くなる傾向にあります。週休3日制によって離職率が下がり、社員の勤続年数が長くなると、一人ひとりのノウハウが蓄積され効率的に業務が進むというメリットもあるようです。

社員の仕事の質が高まる

週休3日になるとプライベートとの両立がしやすくなるため、家族との時間を増やしたり、スキルアップに力を入れたりできます。さらに、労働時間が短くなることで業務の進め方を考える機会が生まれ、仕事の効率が大幅に改善されることも考えられます。

週休3日の正社員のメリット

働く人にとっての週休3日のメリットは、自分のペースで働きやすいことや休日にリフレッシュしやすいことなどです。週休3日のメリットを知り、週休2日との違いを考えてみましょう。

プライベートに使える時間が増える

週休3日になると自由に使える時間が増えるので、子育てや介護をはじめ、家族と過ごす時間が充実します。また、空いた時間で資格を取得するなど、自分のスキルアップにつなげることもできるでしょう。勤め先の許可があれば、副業を行うことも可能です。週休3日の企業では、プライベートの時間を使って興味のある分野に挑戦しやすいのがメリットといえます。

キャリアが途切れにくい

週休3日で無理のない働き方ができれば、子育てや介護のために長期休暇をとったり退職したりする必要がありません。出産・子育によるキャリアの中断に悩むケースは多いですが、週3日制度があれば、それまでに積み上げた実績を無駄にすることなく働き続けられるでしょう。

しっかりと休息でき仕事のモチベーションが上がる

週休3日の企業で働くとプライベートの時間が増えてリフレッシュでき、心身を回復しやすくなるでしょう。休日が充実すると仕事へのモチベーションが高まったり、アイデアが浮かびやすくなったりする効果も期待できます。全体の労働時間が短くなったとしても、メリハリがついて業務効率が改善され、結果的に生産性が高まることも考えられるでしょう。

週休3日の正社員のデメリット

週休3日の働き方にはデメリットも存在します。分かりやすい例は、以下のとおりです。

・働く日数が減る代わりに、給与が減少する場合がある
・働く日数が減る代わりに、1日の労働時間が増える場合がある

週休3日は自由時間が多くのびのび働ける印象がありますが、週5日勤務と比べて賃金や労働時間がどのように変わるかは確認すべきポイントです。
「週休3日制度とは？休みは増えるけど給料は減るって本当？」でも、デメリットについてご紹介しています。週休3日の正社員として働くかどうか迷っている方は、こちらのコラムも参考にしてみてください。

正社員の週休3日制は増えるのか

週休3日制度は企業側と従業員側の双方にメリットがあり、将来的には今より普及する可能性があります。最近では、働き方の多様化に力を入れる企業が増えており、フレキシブルや短時間勤務制度、テレワークを導入する企業も。また、子育ての支援に力を入れる企業も増え、社員それぞれの事情に配慮する姿勢が見られるようになりました。週3日制度の導入には、勤怠の管理が煩雑になる、取引先とのやり取りが滞るといった課題があります。しかし、業務の見直しやテクノロジーの導入などがうまくいけば、将来的にはフルタイムではない正社員が増えていくことも考えられるでしょう。

ほかにもある！週休3日以外の休暇制度

現時点では週休3日制の企業は少ないので、それを条件に就職・転職活動をするのは賢明とはいえません。ただし、週休3日制を導入していない企業であっても、必要に応じて取得できる休暇制度を設けていることがあります。必要に応じて取れる休暇は、産前産後休暇や育児休暇が代表的な例です。ほかにも、介護・看護休暇などがあり、企業や雇用形態によって取得できる休暇制度が異なります。最近では、ユニークな休暇制度を採用している企業もあるようです。下記にその一例を挙げてみました。

・アニバーサリー休暇
・家族誕生日休暇
・ボランティア休暇
・育児支援休暇
・イベント休暇

アニバーサリー休暇や家族誕生日休暇は、プライベートのイベントを大切にしてほしいという気持ちで導入している企業が多いでしょう。なかには、記念日や誕生日のプレゼント代金として手当を支給しているという会社もあるようです。社会貢献活動に力を入れている企業では、CSRの一環としてボランティア休暇を取り入れているところもあります。育児支援休暇は、授業参観や保護者会など、育児に関連したイベントで休暇を取る必要がある世帯にとってうれしい制度といえます。また、音楽フェスティバルの開催や、プロ野球・サッカーのリーグ開幕中に合わせて休暇を取ることができるイベント休暇も人気が高いようです。長く働くことを考えるなら、企業の休暇制度に注目してみるのも良いでしょう。
プライベートも仕事も大切にしながら働きたい方は、「仕事と生活に充足感を与えるワークライフバランスとは？」のコラムをぜひ参考にしてみてください。

正社員を諦めない！多様な働き方をサポートする制度

働きやすい環境をつくるため、企業は週休3日制度のほかにもさまざまな働き方を提案しています。ここではその一例をご紹介するので、仕事を選ぶ際の参考にしてみてください。

テレワーク（在宅勤務）

テレワークとは、インターネットなどの情報通信機器を用いて、自宅やサテライトオフィスで働く勤務形態のことです。サテライトオフィスは、企業の本拠地とは別にある仕事場を指します。インターネット環境のあるレンタルオフィスや、数社が共同で使用するオフィスを設置している企業があります。
テレワークができる具体的な職種を知りたい方は、「在宅でできる代表的な仕事の種類」を参考にしてみてください。

短時間勤務制度

短時間勤務制度を利用すると、名前のとおり通常の勤務時間より短い労働時間で働くことが可能です。「仕事に復帰したいがフルタイムでは働けない」という事情を汲み取り、労働者の活躍を促しています。

フレックスタイム制

フレックスタイム制とは、一定期間の総労働時間を定め、社員が都合の良い時間に出勤・退勤できる制度です。1日のスケジュールは、出勤していなければいけない時間帯（＝コアタイム）と、自由に出勤・退勤して良い時間（＝フレキシブルタイム）に分けられています。プライベートの時間を大切にしたい方は、フレックスタイム制のある企業を選択肢に入れると良いでしょう。「ライフスタイルに合わせて働く！フレックスタイム制とは」のコラムでもフレックスタイム制についてご紹介しているので、あわせてご一読ください。

正社員？週休3日？自分に合った働き方を考えよう

先述したとおり、週休3日制は日本の企業においてスタンダードになっているわけではありません。今後定着していく可能性はありますが、現時点では導入している企業は少ないのが現状です。そのため、「週休3日制」に絞って求人探しをすると、なかなか希望の企業に出会えず苦労する可能性があります。プライベートとのバランスをとりながら正社員として働きたい方は、完全週休2日制を採用している求人や、残業が少ない求人を探しましょう。休みのとりやすさや自由度を重視するのであれば、契約社員や派遣社員といった働き方もおすすめできます。

自分に合った正社員求人をお探しの方は、若年層の就職支援を行うハタラクティブにご相談ください。応募先が決まったら、履歴書の添削や模擬面接で手厚くサポートするので、就職に不安がある人も安心です。サービスのご利用はすべて無料ですので、一度アドバイザーのカウンセリングを受けてみることをおすすめします。

週休3日の正社員に関するQ＆A

週休3日で働ける正社員求人はあるのか、プライベートと仕事を両立したい人に向けたQ＆Aをご紹介します。

週休3日の正社員求人はある？

ありますが、現在は週5日勤務が一般的なので、週休3日の求人に絞って見つけるのは難しいでしょう。週休3日の職場があったとしても、休日が多い分1日の労働時間が長かったり、給与が低かったり、といったデメリットが考えられます。このコラムの「正社員の週休3日制は増えるのか」では、週休3日の未来について考えました。

プライベートと両立しやすい仕事は何？

残業が少ない職種としてよく知られるのは、一般事務や営業事務、そのほかアシスタント系の仕事です。残業が少ない仕事は、プライベートの時間を確保しやすくなります。また、定時退社を推奨している会社や、ノー残業デーがある会社は、残業時間が少ない傾向にあります。「『残業なし』の仕事に転職するには？正社員で土日休みも実現できる？」では、土日休みで残業が少ない職種の例をまとめました。

仕事とプライベートを両立するコツは？

残業がある仕事でも、業務のスピードを上げれば残業時間を減らせます。ToDoリストを作成してタスクの優先順位を把握する、午前中に集中力が必要な仕事を行う、などの対策で効率化を図りましょう。退勤後に楽しみな予定を入れると、仕事のモチベーションも上がります。オン・オフを上手に切り替える方法は、「仕事とプライベートを切り替える11のコツ！集中できない場合の対処法も」を参考にしてください。

正社員で自由度の高い働き方はある？

フレックスタイム制度やテレワーク制度を導入する企業では、比較的自由度の高い働き方ができます。フレックスタイムとは、あらかじめ決められた総労働時間の範囲で、社員が自由に出勤・退勤時刻を決められる制度のこと。テレワークは、自宅やサテライトオフィスなど会社以外の場所で仕事ができる制度です。

面接で残業時間を聞いても良い？

面接で残業時間を尋ねると、「働く意欲が少ない」とマイナス評価を受ける恐れがあります。残業時間を聞き出すときは、他の発言で十分に熱意を伝える、残業の有無ではなく平均時間を尋ねる、といった工夫をしましょう。 ハタラクティブでは、企業に直接聞きづらい疑問を専任のアドバイザーが解決いたします。プライベートと両立しやすい仕事をお探しの方は、ぜひご相談ください。

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