週3日勤務の正社員は存在する？多様な働き方の可能性

「週3日勤務がOKの会社で働きたい」と考える方もいるでしょう。このコラムでは、週3日勤務制を導入する企業の特徴や、週3日勤務正社員のメリット・デメリットを解説します。週3日勤務制は、日本では導入済みの企業もありますが、その数は少ないのが現状です。ワークライフバランスを叶える多様な働き方についてもご紹介するので、就職・転職活動中の方はぜひご覧ください。

自分に向いている仕事を
簡単に診断してみましょう

性格でわかる
私の適職診断

さっそく診断START

正社員でも週3日勤務で仕事ができる？

正社員として週3日勤務で仕事をすることは可能です。正社員でも休みが多ければ、趣味を楽しんだり自己研鑽に励んだりして経験値を高められるため、週3勤務を魅力的に感じる人は多いでしょう。

ただし、週3日勤務で働ける求人は数が少ないのが実情。実際は「週休2日制」もしくは「完全週休2日制」を採用している会社が多いです。週3の正社員の求人は非常に少ないため、あまり選択肢を狭めずに求人を探してみることをおすすめします。

なお、「週休2日制」と「完全週休2日制」は混同されがちですが、全く異なる制度です。それぞれ、どのような働き方になるのか興味のある方は、下記を確認しておきましょう。

週休2日制と完全週休2日制の違い

「週休2日制」は、1ヶ月のうち週2日の休みが1回以上与えられる制度です。週によって休みが2日あることもあれば、1日しかない場合もあります。それに対して、「完全週休2日制」は毎週の休みが2日あることが約束された制度です。

いずれの場合も、休みとなる曜日は雇用者によって定められます。しかし、休める日数には大きな違いがあるため、求人を探す際には注意が必要です。「完全週休二日制とは？土日祝日が休みになる？週休二日制との違いも解説」のコラムでも、これらの制度の違いについてご紹介しているので、気になる方はご一読ください。

週3日勤務の正社員…どんな働き方や給与になる？

週3日勤務制を導入した結果は企業によって異なり、労働時間の減少が給与の減少につながることもあれば、労働時間は減っても月給は変わらない場合もあります。1日の労働時間を8時間以上に増やして週5日制と同じ労働時間を保つ場合は、週5日働いたときと基本給は変わりません。

週末が忙しくなる企業では、休みは平日であることもあり、ひと口に週3日制度といっても運用の仕方はさまざまです。一日あたりの労働時間の制限は法律で定められていますが、実際の労働時間や残業時間は各企業の就業規則によって異なります。詳しくは「法定労働時間とは」で解説していますので、ご覧ください。

日本で正社員の週3日勤務制が少ない理由

日本で週3・4日の働き方が一般的でない理由は、「正社員は週5日以上働いて当たり前」という固定観念や習慣が強く残っている企業が多いからでしょう。また、週3日勤務制には、「取引先とのやり取りがスムーズに進まない」「顧客対応に遅れが出る」「社員同士のコミュニケーションが不十分になる」といったデメリットがあり、導入に慎重になる企業が多いと考えられます。

海外には、正社員でも1日の労働時間が8時間以下であったり、週3日や週4日で働ける企業があったりします。たとえば、オランダの企業では週3日の働き方が定着しており、特に子育て中は週3～4日で働く人がいるようです。

欧米は成果報酬主義で、日本のように勤務時間に応じた給与システムではないことも、働く日数に影響しています。くわしくは「日本人の働き過ぎを止めるには？欧米との違いを解説！」も参考にしてください。

週3日で正社員が働く際の企業側のメリット

正社員が週3日で勤務する際、企業側のメリットはいくつかあります。それは、人材を確保しやすかったり、社員の仕事の質を上げられたりすることです。以下で詳しく解説するので、確認してみましょう。

企業のメリット1.優秀な人材を確保できる

週3日勤務制の企業側のメリットの一つは、優秀な人材を確保できることです。たとえば、育児や介護などをしていると、どんなに優秀な人材でも週5日以上働くことは難しい場合があるでしょう。週5日勤務が難しくても高い能力を持つ人材を雇用したい企業にとって、週3日勤務制は有用な制度といえます。

企業のメリット2.働きやすく満足度を高められる

週3日勤務制を設けることで働きやすい環境となり、これまで以上に社員の満足度を高められるでしょう。従業員の満足度が高まれば離職率の低下にもつながります。週3日勤務制によって離職率が下がり社員の勤続年数が長くなると、一人ひとりの経験やノウハウが蓄積され、効率的に業務が進むメリットもあるようです。

企業のメリット3.社員の仕事の質が高まる

週3日勤務になると、社員の仕事の質が高まると考えられます。労働時間が短くなることで業務の進め方を考え直すきっかけが生まれ、仕事の効率が大幅に改善されるでしょう。また、プライベートとの両立がしやすくなれば、スキルアップに力を入れられるようになります。

週3日勤務という限られた時間内で業務効率化を行う方法については、「仕事を効率化させるには？改善方法をご紹介します」もご一読ください。

週3日勤務の正社員のメリット

正社員にとっての週3日勤務のメリットは、自分のペースで働きやすいことや休日にリフレッシュしやすいことなどです。以下を参考に週3日勤務のメリットを知り、週5勤務との違いを考えてみましょう。

正社員のメリット1.プライベートに使える時間が増える

週3日勤務になると自由に使える時間が増えるので、子育てや介護をはじめ、家族と過ごす時間が充実します。また、空いた時間で資格を取得するなど、自分のスキルアップにつなげることも可能です。勤め先の許可があれば、副業を行うことも。週3日勤務の働き方では、プライベートの時間を使って興味のある分野に挑戦しやすいのがメリットといえます。

正社員のメリット2.キャリアが途切れにくい

週3日で無理のない働き方ができれば、キャリアが途切れにくいメリットがあります。子育てや介護のために長期休暇をとったり退職したりする必要性が減るからです。厚生労働省による令和5年の「第一子出産前後の妻の継続就業率・育児休業利用状況」では、出産前有職者を100%として約7割の女性が出産後も継続就業しているものの、残り3割の女性は出産後に退職しています。このように、特に女性は出産・子育によるキャリアの中断に悩むことが多いですが、週3日制度があれば、それまでに積み上げた実績や経験を無駄にすることなく働き続けられるでしょう。

参照元
厚生労働省
第8回今後の仕事と育児・介護の両立支援に関する研究会

正社員のメリット3.仕事のモチベーションが上がる

週3日勤務の企業で働くと、プライベートの時間が増えてリフレッシュでき、心身の疲れを回復しやすくなるでしょう。休日が充実することで仕事へのモチベーションが高まって仕事を「楽しい」と感じるようになったり、アイデアが浮かびやすくなったりする効果も期待できます。全体の労働時間が短くなったとしても、メリハリがついて業務効率が改善され、結果的に生産性が高まることも考えられるでしょう。

週3日勤務の正社員のデメリット

週3日勤務の正社員の働き方には、デメリットも存在します。

• ・働く日数が減る代わりに、給与が減少する場合がある
  ・働く日数が減る代わりに、1日の労働時間が増える場合がある

週3日勤務の正社員は、プライベートの時間が多くのびのび働ける印象がありますが、週5日勤務と比べて1日当たりの給料や労働時間が変わる可能性があります。働くペースや体力は人によって異なるため、入社する前には、無理なく働けるかを確認するようにしましょう。

「週休3日制度とは？休みは増えるけど給料は減るって本当？」では、休みが増えるデメリットや給与についてご紹介しています。週3日勤務の正社員として働くかどうか迷っている場合は、こちらのコラムも参考にしてみてください。

正社員の週3日制は増えるのか

週3日制度は、企業側と従業員側の双方にメリットがあり、将来的には今より普及する可能性があるでしょう。最近では、働き方の多様化に力を入れる企業が増えており、フレキシブルタイムや短時間勤務制度、テレワークを導入する企業も。したがって、週3勤務を含めて柔軟な働き方を取り入れる企業は今後も増加すると考えられます。

リモートとテレワークの意味については「リモートワークとテレワークの違いとは？導入のメリット・デメリットを解説」を参考にしてください。また、子育ての支援に力を入れる企業も増え、社員それぞれの事情に配慮する姿勢から社員の長期雇用につなげることも。

ただし、週3日制度の導入には、「勤怠の管理が煩雑になる」「取引先とのやり取りが滞る」といった課題も存在します。今後、業務の見直しやITテクノロジーの導入などがうまくいけば、将来的にはフルタイムではない正社員が増えていくことも考えられるでしょう。

週3日勤務以外の正社員の休暇制度

現時点では週3日勤務制の企業は少ないため、週の休日数を条件に企業に応募したり就職・転職活動したりするのは賢明とはいえません。ただし、週3日勤務制を導入していない企業では、必要に応じて休暇を取得できる制度を設けていることがあります。

たとえば、産前産後休暇や育児休暇が代表的な例です。ほかにも、介護・看護休暇などがあり、企業や雇用形態によって取得できる休暇制度が異なります。最近では、下記のようなユニークな休暇制度を採用している企業もあるようです。

• ・アニバーサリー休暇
  ・家族誕生日休暇
  ・ボランティア休暇
  ・育児支援休暇
  ・イベント休暇

アニバーサリー休暇や家族誕生日休暇は、「仕事以外のライフイベントや経験を大切にしてほしい」という配慮から導入している企業が多いでしょう。社会貢献活動に力を入れている企業では、CSRの一環としてボランティア休暇を取り入れているところも。育児支援休暇は、授業参観や保護者会など、育児に関連したイベントで休暇を取る必要がある世帯にとってうれしい制度といえます。

また、音楽フェスティバルの開催や、プロ野球・サッカーのリーグ開幕中に合わせて休暇を取得できるイベント休暇も社員に歓迎され、人気が高いようです。長く働くことを考えるなら、企業の休暇制度に注目してみるのも良いでしょう。

プライベートも仕事も大切にしながら働きたい方は、「ワークライフバランスとは？メリットや言葉の使い方を解説」のコラムをぜひ参考にしてみてください。

週3日勤務以外にも!正社員の多様な働き方

働きやすい環境をつくるため、週3日勤務制のほかにもさまざまな働き方を提案している企業も多くあります。ここではその一例をご紹介するので、仕事を選ぶ際の参考にしてみてください。

テレワーク（在宅勤務）

テレワークとは、インターネットなどの情報通信機器を用いて、自宅やサテライトオフィスで働く勤務形態のことです。サテライトオフィスは、企業の本拠地とは別にある仕事場を指します。インターネット環境のあるレンタルオフィスや、数社が共同で使用するオフィスを設置している企業もあるようです。テレワークができる具体的な職種を知りたい方は、「在宅の仕事にはどんな種類がある？自宅で働く方法や求人の探し方も解説」を参考にしてみてください。

短時間勤務制度

短時間勤務制度を利用すると、名前のとおり通常の勤務時間より短い労働時間で働くことが可能です。企業が「仕事に復帰したいがフルタイムでは働けない」という労働者の事情を汲み取り、労働者の活躍を促しています。

フレックスタイム制

フレックスタイム制とは、一定期間の総労働時間を定め、社員が都合の良い時間に出勤・退勤できる制度です。1日のスケジュールは、出勤しなければいけない時間帯（＝コアタイム）と、自由に出勤・退勤して良い時間（＝フレキシブルタイム）に分けられています。

プライベートの時間を大切にしたい方は、フレックスタイム制のある企業を選択肢に入れると良いでしょう。「フレックスタイム制とは？働き方の魅力とメリット・デメリットをご紹介」のコラムでもフレックスタイム制についてご紹介しているので、あわせてご一読ください。

正社員？週3日勤務？自分に合った働き方を考えよう

先述したとおり、週3日勤務制は日本の企業においてスタンダードになっているわけではありません。今後定着していく可能性はありますが、現時点では導入している企業は少ないのが現状です。そのため、勤務日数にこだわって求人探しをすると、なかなか希望の企業に出会えず応募までたどり着かず、苦労する可能性があります。

プライベートとのバランスをとりながら正社員として働きたい方は、完全週休2日制を採用している求人や、残業が少ない求人を探すと良いでしょう。休みのとりやすさや自由度を重視するのであれば、契約社員や派遣社員といった働き方も選択肢の一つであるといえます。

完全週休2日制の求人をチェックする際のポイントについては「完全週休二日制とは？土日祝日が休みになる？週休二日制との違いも解説」をチェックしてみて下さい。

自分に合った正社員求人をお探しの場合は、若年層の就職支援を行うエージェントのハタラクティブにご相談ください。求人紹介だけでなく、履歴書の添削や模擬面接、企業との連絡代行まで行うため、就職に不安がある場合も安心です。「未経験者OK」「既卒・第二新卒歓迎」の求人も取り扱っており、サービスのご利用はすべて無料なので、お気軽にお問い合わせください。

週3日勤務の正社員に関するQ＆A

ここでは、週3日勤務の正社員に関するQ＆Aをご紹介します。週3日で働ける正社員求人や、プライベートと仕事を両立したい場合についても解説しているので、ぜひチェックしてみてください。

週3日勤務の正社員求人はある?

週3日勤務の正社員求人はありますが、多くの企業では週5日勤務が一般的です。そのため、週3日勤務や週4正社員の求人に絞る探し方では、応募先を見つけるのは難しい可能性があるでしょう。また、週3日勤務の職場では、休日が多い分1日の労働時間が長かったり、給与が低かったりするデメリットが考えられます。

このコラムの「週3日勤務の正社員…どんな働き方や給与になる？」も参考にしてみてください。

プライベートと両立しやすい仕事は何?

プライベートと両立するには、残業が少ない職種や求人を選ぶと良いでしょう。残業が少ない仕事は、休日だけでなく、退勤後もプライベートの時間を確保しやすくなります。また、定時退社を推奨している会社や、ノー残業デーがある会社は、残業時間が少ない傾向でしょう。

「『残業なし』の仕事に転職するには？正社員で土日休みも実現できる？」では、土日休みで残業が少ない職種の例をまとめているので、ぜひご覧ください。

仕事とプライベートを両立するコツは?

残業がある仕事でも、業務のスピードを今以上に上げれば残業時間を減らせます。ToDoリストを作成してタスクの優先順位を把握する、午前中に集中力が必要な仕事を行う、などの対策で効率化を図りましょう。退勤後に楽しみな予定を入れると、仕事のモチベーションも上がります。

オン・オフを上手に切り替える方法は、「仕事とプライベートを切り替える11のコツ！集中できない場合の対処法も」を参考にしてください。

面接で残業時間を聞いても良い？

面接で残業時間を尋ねると、「働く意欲が少ない」とマイナス評価を受ける恐れがあります。残業時間を聞き出すときは、「十分に熱意を伝える」「残業の有無ではなく平均時間を尋ねる」といった工夫をしましょう。 ハタラクティブでは、企業の求人詳細を確認できるため、直接聞きにくい疑問を解消した状態で選考に臨めます。プライベートと両立しやすい仕事をお探しの方は、ぜひご相談ください。

この記事に関連するタグ

• 休み・休日
• その他の悩み
• 正社員