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【このページのまとめ】
高校卒業後は就職することを考えているものの、「普通科高校生の就職は難しいのではないか」「どのような仕事に就けばよいのか」などさまざまな不安や疑問を抱えている方も少なくないでしょう。
このコラムでは高卒での就職を目指している方へ向け、高卒就職の現状から就職活動の進め方、おすすめの仕事までを一挙にご紹介。自分の進路に自信を持ち、希望の仕事に就くことができるよう就職活動の準備を進めていきましょう。
普通科高校に通っていると、周囲には「卒業後は進学する」という生徒が多くいるはず。学校によっては、就職を希望しているのは自分だけという状況になることもあるのではないでしょうか。また、「学歴社会では高卒の就職は難しい」「高卒では仕事がない」という声を耳にすることもあり、高卒就職という進路に不安を感じる方もいるかもしれません。
では、普通科高校生の進路は進学を選択すべきなのか、高卒の就職が難しいのは本当なのか、データをもとに現状を探っていきましょう。
文部科学省の調査によると、2019年3月卒業の普通科に通う高校生の進路の割合は以下のとおりです。
学校によってはさらに進学する生徒の割合が多く「就職の道を選ぶことはイレギュラー」と感じてしまうこともあるでしょう。しかし、職業学科（専門高校）に通う高校生の進路の割合は以下のようになっています。
このように、専門高校では就職する生徒の数が最も多くなっています。
「当たり前」や「イレギュラー」という感覚は、周りの環境により生まれるものです。そして、高卒で就職するという進路が現在の環境の中で少数派だとしても、それは決して「間違い」ではありません。就職すると決めた方は、その選択に自信を持って就職活動を進めていきましょう。
高卒就職難のイメージは、大手企業の多くが大卒を採用条件としていることに起因すると考えられます。大手が目立つ分、どうしても高卒求人が少ない印象を持ってしまうのでしょう。また、教員や税理士になるためには、大学での専門科目の履修が必要というケースもあり、このような事実を見聞きするうちに、「高卒では仕事がない」と感じやすくなります。
実際には、高卒者を採用している企業は多数あり、たとえ大手企業ほどの知名度がなくても、職場環境が整っていたり、優れた商品力・技術力を備えていたりすることもあります。学歴を問わずに採用を行っている優良企業を見つけましょう。また、進学せずとも高校生のうちに取得できる資格はたくさんあるので、スキルを身に付けたい方は後述の資格取得に挑戦することをおすすめします。
次項では、データに基づいて高卒就職の現状を見ていきます。
文部科学省の調査によると、2020年3月の高卒者の就職率は98.1％。つまり、就職を希望している高校生のほとんどが就職できている、といえます。より詳しい数字を見ていきましょう。
＜就職希望者数・就職者数＞
＜高卒者の就職率 （就職希望者に対する就職者の割合）＞
この数字だけを見ると高卒者の就職状況はそれほど厳しくなく、むしろ良い印象さえあります。また、男女における差もごくわずかです。
次に、大学や短期大学卒業者の就職状況を見てみましょう。
＜学歴軸就職率＞
これらの数字から、大学または短期大学卒業者と高卒者の就職率に大きな差はないことが分かります。「大卒」という肩書を得るためだけに進学することに疑問を感じるのであれば、高卒で就職する道に進むのも一つの手でしょう。
ただし、これはあくまでも高校卒業後すぐに就職する「高卒新卒」における数字です。卒業後にフリーターや無職の期間を経て「高卒既卒」として就職活動を行うと一気に難易度が高くなるので注意しましょう。
普通科に通う高校生にとって大きな不安となるのが「工業高校や商業高校に比べ、普通科は就職に不利ではないか」という点。たしかに、仕事に活かせるスキルを学べる実習や専門科目などの授業を受けている生徒の方が就職に有利であるように感じる方も多いでしょう。
文部科学省の資料から2018年3月の高校卒業者の学科別就職人数を算出すると、以下のような結果になります。
先ほどご紹介したとおり、普通科高校生の6割以上は進学を目指し、就職する人数の割合は低くなります。しかし、就職人数で比較すると普通科高校生は工業科や商業科などの高校生よりも多く就職しているのです。
専門学科の卒業生を採用したいと考えている会社がある一方、履修学科を問わない採用を行っている会社も数多く存在しています。普通科は就職に不利、ととらえず前向きに就職活動を進めましょう。それでも「専門学科生に競り負けてしまうのではないか」と不安を感じる方は、後ほどご紹介する資格の取得を目指してみてはいかがでしょうか。また、自信をもって自分の強みをアピールできるよう、勉強や部活動などにこれまで以上に集中して取り組むこともおすすめです。
ここでは高卒で就職することについてのメリット・デメリットについてご紹介します。就職と進学では得られるものが少々異なります。
高校卒業後に進学せず就職すると、以下のようなメリットがあります。
・学費がかからない
国公立大学と私立大学とで差はあるものの、大学に進学すると高額の学費がかかります。文部科学省の発表によると、「初年度納付金（大学の授業料と入学料、施設設備料の合計）」の平均額は以下のとおりです。（2018年時点）
学部によっては別途教材費や実習費がかかることもあります。また、通学交通費や一人暮らしのための生活費を考慮すると、アルバイトで賄うには少々難しい金額が必要になることも想像がつくでしょう。アルバイトで学費を稼ぐことに集中するあまり、肝心の学業がおろそかになってしまったり自由な時間を失ってしまったりするケースも少なくないようです。
奨学金制度を利用している学生も多くいますが、ほとんどの奨学金は返済必須。社会人になってから給与を返済に充てることになるでしょう。一般的に大卒の初任給は高卒の初任給より高い傾向にありますが、奨学金に充てる額を考慮すると実際の手取り額に大きな差はないといえます。
・アルバイト以上の収入が得られる
先述のとおり高卒で就職すれば学費がかからないうえに、大学や専門学校を卒業してから就職する同級生よりも数年早く給料をもらえます。学生アルバイトで稼ぎきれない額の収入を得ることで、経済面での自立も一歩先に進められるでしょう。
また、自分で自由に使えるお金を増やすことでやりたいことを叶えられる機会が増えます。もしも「進学しなかったけど、やはりもっと勉強したい」と思うのであれば、学費を確保し、改めて大学や専門学校に入学することも可能です。
・早くから社会人経験が積める
基本的に4年制大学の卒業生が社会人になるのは22歳ですが、高校卒業後すぐに就職すれば18歳から社会人生活をスタートできます。4年早く社会人経験を積むことで、大卒者がルーキーとして入社する22歳の年には、すでにさまざまなビジネススキルや知識を身に付けられているでしょう。
また、大学新卒者の中には「やりたかった仕事ができない」「思っていたものと違う」といった理由からすぐに退職・転職してしまう人も多々見受けられます。対して、高卒就職者は早くから社会人経験を積んでいるため、やりたい仕事や向いている仕事を見極めやすい傾向があります。転職に有利になるスキルも多く身に付けられているため、キャリアアップの面でも大卒者の先を進むことができるでしょう。
高校卒業後に就職するデメリットは、以下のとおりです。
・自由に過ごせる時間が少なくなる
就職すると1日の大半は社会人として働かなければならないため、高校在学中よりも自由に使える時間は少なくなります。逆に、大学生活は「人生の夏休み」と表現されることもあるほど自由度が高く、勉強だけでなくサークル活動に励んだり、海外留学などに挑戦したりする学生も出てきます。
思うように自分の好きなことや興味のあることに時間を割けない状態が続くと、自由な時間を過ごしている学生がうらやましくなってしまうこともあるでしょう。
・就職活動に制限が多い
後ほど詳しくご紹介しますが、高校生の就職活動には独自のルールがあります。応募可能な社数やスケジュールが決められていることで、複数社を比較しながら自分に合った会社を見つけることができず、就職したものの早期退職してしまう…というケースもあるようです。
厚生労働省の発表によると、新規学卒就職者の3年以内の離職率は大卒者が32％であるのに対し、高卒者は39.2％（2016年3月卒業者）。独特な就職活動ルールにより、高校生と企業とのミスマッチが起きてしまっていることが見て取れます。可能な限り業界や会社について調べ、ミスマッチを防ぐ準備が欠かせません。
・転職する際の選択肢が狭まる可能性がある
学歴を重視した採用を行っている会社も多く、応募資格に「大卒以上」という条件を設けている求人が頻繁に見受けられます。また、大学でしか取得できない資格を求められることもあるため、高卒者が応募できる企業の数は大卒者が応募できる企業よりも少なくなってしまうのが現状です。
高校卒業後に就職した会社で大きな実績を挙げたり、マネジメント経験を積んだりすればそれを武器にすることも可能ではありますが、学歴の壁を感じる場面に遭遇することは覚悟しておきましょう。また、会社によっては高卒者と大卒者との間で昇給率や昇進できる確率に差があるのも事実です。就職した会社が、実力よりも学歴で従業員を評価する風土だった場合、不満を感じることもあるでしょう。
「進学はしたくないけれど、就職も難しそうだから一旦フリーターの道を進もう」と考えている方もいるのではないでしょうか。フリーターとは、定職に就かずパートやアルバイトなどで生計を立てる人のことです。フリーターになることで、どのようなメリット・デメリットがあるのか、雇用形態別の労働条件を比較しながら確認しましょう。
| 正社員 | 契約社員 | 一般派遣 | パート・ バイト |
|
|---|---|---|---|---|
| 保険 | 完備 | ほぼ完備 | 条件による | 条件による |
| 昇給 | 上がりやすい | 上がりにくい | 基本的になし | 上がりにくい |
| ボーナス | あることが多い | 契約による | 会社による | ないことが多い |
| 休暇 | 取りにくい | 会社による | 取りやすい | シフトによる |
| 雇用期間 | 期限なし | 期限あり 延長も |
契約に準じる | 通常期限あり |
フリーター最大のメリットは自由な働き方ができるということ。シフト制のアルバイトであれば勤務日数や勤務時間を自分の希望に合わせて調整することができるので、仕事とプライベートの両立は正社員よりも圧倒的にしやすいでしょう。
また、会社によっては正社員の副業を禁じていることがありますが、フリーターであればそれを気にせず、複数の仕事をかけ持つことも可能です。その他にも、目標やノルマ等の設定がなく正社員よりも仕事の責任を負うことが少ない、比較的容易に退職・転職ができるという点が挙げられます。
フリーターのデメリットのキーワードになるのが「不安定」。先ほどフリーターのメリットとして「比較的容易に退職・転職できる」ことを挙げましたが、これは裏を返せば、雇用する側もフリーターを解雇しやすいということになります。アルバイトは仕事の契約期間が決まっているため、契約が更新されなければそのまま解雇となってしまうのです。
また、収入面でも安定感を得るのが難しいでしょう。アルバイトの多くは時給制であるため、何らかの理由で出勤できない日が続くと収入が減ってしまいます。「フリーター＝収入が不安定である」というイメージのせいで、賃貸物件やクレジットカードの契約申し込みをさせてもらえないというケースも少なくありません。
一方、正社員の多くは月給制。毎月一定の収入を得ることができ、さらに、さまざまな手当てや賞与が支給されます。収入を得るためにはそれ相応の成果を出したり責任を担う必要もありますが、福利厚生の充実度や将来の安定性を考慮すると正社員として就職する方が安心です。
もしも「正社員としての就職はハードルが高い」「正社員としてさまざまな業務の責任を負うのは不安」と感じるようであれば、契約社員を目指すのも一つの選択です。
賞与の有無や福利厚生の内容は契約する会社によって異なりますが、それを除けば正社員とほぼ同等の条件で勤務できます。また、社会保険が適用されるため、アルバイトで生計を立てるフリーターよりもはるかに安定感と安心感が得られるのが魅力です。会社によっては、契約社員として実務経験を積んだのち正社員へ登用するケースもありますので、将来のキャリアアップのイメージも描きやすいでしょう。
高卒の就職率は高水準ではありますが、それに甘んじず知識やスキルを増やしておきたいという方には、資格の取得をおすすめします。あらかじめ勉強しておくことで、社会に出てから役に立つこともあるはずです。ここでは業界ごとに役に立つ資格をご紹介します。
不動産業界で役に立つ資格として筆頭に挙がるのが、国家資格である宅地建物取引士（宅建士）です。
宅建士は受験条件が特になく、誰でも挑戦できるため高校生にもおすすめです。合格率は15～17%前後。難易度が高いように感じますが、これは「記念受験」の人が多くいるのが原因だといわれています。宅建士にしかできない業務もあるため、会社からのニーズが高く、年収もアップする傾向にあるようです。
飲食業界で働く場合に役立つ国家資格が調理師免許。調理師免許を取得するには、2つの方法があります。ひとつは、調理師学校を卒業し申請する方法。もうひとつは、実務経験を2年以上積み受験資格を得る方法です。いずれの場合も中卒以上の学歴があれば挑戦できます。
進学する予定がないのであれば、飲食店に勤務しながら実務経験を積み、受験資格を得てみるのも良いでしょう。なお、実務経験年数にはパート・アルバイトの経験も数えられます。もし、すでに飲食店やスーパーマーケットで調理のアルバイトをしたことがあれば就職を待たずに受験することも可能です。
また、接客に携わりたいのであればレストランサービス技能士もおすすめ。こちらも国家資格です。1年以上の実務経験があれば3級の受験が可能になります。
この業界でキャリアを積む第一通過点として、基本情報技術者試験が挙げられます。これは、情報処理技術者として知識や技術が一定以上の水準である、ということを経済産業省が認定する国家試験です。受験資格は特にありませんので、時間に余裕がある方は就職前に挑戦しても良いでしょう。実務を経てからのほうが理解が早そうだという方は、まずは就職したうえで受験するという方法もあります。
また、基本情報技術者試験に並ぶ基礎的な資格としてITパスポートも挙げられます。こちらも受験資格は特になし、しかも合格率は基本情報技術者試験より高水準の平均50％に上るため、比較的取り組みやすい国家試験といえます。
介護の入門資格と呼ばれているのが、国家資格である介護職員初任者研修です。介護・福祉業界には無資格でも働ける職場が数多くありますが、今後のキャリアアップを見据えると取得しておいて損はないでしょう。
受験に際し、国籍・性別・年齢・学歴などの制約はありません。ただし、資格取得に必要な演習や実習を行うため、養成機関へ通学しなければいけないことは頭に入れておきましょう。
介護職員初任者研修は、介護福祉士の入り口ともいわれています。介護職員初任者研修をクリアした方は介護福祉士へのステップアップを目指すのも良いでしょう。社会の高齢化が進んでいるため、よりニーズが高まる資格といえます。
国際化社会において、さまざまな場面で求められるのが英語力。貿易事務やホテルのスタッフなどの海外の人と接する職種はもちろん、その他の業界を志望している場合でも英語に関する資格は大いに役立つでしょう。
特におすすめなのはTOEIC。厳密にいうと、TOEICは資格試験ではありません。受験者の英語力の習熟度を図るための試験であるため合否という概念はなく、得点が高ければ高いほど英語力があると判断されます。会社によっては「TOEIC〇〇点以上」といった応募条件を設けていたり、社員に対し定期的な受験を義務付けていたりすることもある、近年重要視されている試験の一つです。
意欲がある方は、年に数回実施されているので、スキルアップのため学習しつつ何度か挑戦してみましょう。点数が高くなるたびに、学習へのモチベーションも上がるはずです。
公務員採用試験は、学歴によって種類が分けられています。そこで、最終学歴が高校という方は、年齢制約をクリアすれば高卒程度を対象にした公務員採用試験が受験可能です。
人事院では毎年、国家公務員採用試験の実施状況を公表しています。大卒程度と高卒程度では試験の種類（職種）が同じではないので一概に比べることはできませんが、全体の数字を見ると大卒程度に比べ高卒程度のほうが競争倍率が少し低い傾向にあります。大学へ進学せずとも、公務員という安定した職につけるため、高卒の方には狙い目だといえるでしょう。
地方公務員を目指す場合は、自治会によって試験内容が違うことがある点に注意が必要です。各都道府県・各市区町村の募集要項を確認しましょう。
また、高校生独自の就職活動ルールにより、公務員を目指す場合は民間企業への併願ができないという点にも気をつけましょう。希望する進路を固めたうえで取り組むことをおすすめします。
また、運転免許やパソコンの操作スキルを証明するマイクロオフィススペシャリスト（MOS）などはさまざまな業界・職種で活かすことができる資格です。まだ就職したい業界が決まっていない方は、こうした汎用性の高い資格の勉強をするのも良いでしょう。
ここからは、高校卒業者の就職におすすめの仕事をご紹介します。仕事のイメージがわかず就職先が選べないという方はこちらを参考に、やりたい仕事を見つけてみましょう。
先述のとおり民間企業との併願はできませんが、1度就職することができれば長期的に安定して働くことができるのが公務員の特徴です。景気の影響を受けにくいため、リストラやボーナスカットの心配が少ないだけでなく、福利厚生も整備されているので定年まで勤め上げる人が多いといわれています。
一口に公務員と言っても、行政事務や学校事務、警察官や消防士など職種はさまざま。まずは自分に合った職種を調べてみましょう。
会社をオフィスから支える、縁の下の力持ちといえる仕事です。書類の作成やオフィスの物品管理、電話対応など業務内容は多岐にわたるため、さまざまなタスクを並行して処理する力が身につくでしょう。また経理部や法務部などの部署に配属されれば、専門知識を必要とする業務を行うこともあります。
専門知識については働きながら身に付けていくとして、多くの職場で必要になるのがパソコンの操作。特に、ワードで書類を作成したりエクセル情報を管理したりするケースが多いため、先ほどご紹介したマイクロオフィススペシャリスト（MOS）などの資格を取得しておくと就職が有利になる可能性があります。また、近年は従業員の経費精算や勤怠管理にクラウド型のビジネスツールを利用している会社も増えてきているため、インターネット上における情報管理やリスク管理についても学んでおくと役に立つでしょう。
成果を上げた人が評価される営業職は、学歴を問われずに活躍しやすい仕事といえます。専門知識や資格も特に必要ありませんが、商材によっては資格取得が必要になったり、より良いプレゼンのテーションのために勉強しなければいけなかったりする場面もあるので、努力し続けることが重要です。
営業職といっても、個人営業と法人営業、新規開拓営業とルート営業というように種類はさまざま。種類によって顧客へのアプローチの仕方や必要なスキルが異なるので、営業職を希望する際はどのようなスタイルの営業をするのか、あらかじめ会社側に確認しておきましょう。
一般的に新規開拓営業に求められるのは、まだ取引をしていない会社に物おじせず飛び込めるタフさ、ルート営業に求められるのは、長期にわたって顧客との取引を続けられる関係構築力といわれています。また、いずれの営業スタイルでもコミュニケーション力と、ノルマに対して過度なプレッシャーを抱かない心持ちは必要になるでしょう。
ショップの販売員を想像する方が多いようですが、ホテルのフロント業務や受付・窓口業務も接客業に当たります。こちらも学歴より、どんな相手に対しても柔軟な対応ができるコミュケーション能力が求められ、努力や成果次第でキャリアアップが望めるでしょう。また、客層によっては語学力が活かせる場合もあるため、先ほどご紹介したTOEICなどに挑戦し英語力を高めておくと活躍の場が広がります。
高卒向けの求人が多い業種ではありますが、土曜日・日曜日に休めないケースが多いのが特徴です。
土日は休みたいと考えている方は条件に合った仕事を見つけるのが少々難しい可能性があります。
飲食業も高卒者を歓迎している求人が多く見られる業種です。採用後は店長候補として経験を積んでいくケースが多いようですが、会社によっては商品の開発部門に配属されたり、独立やのれん分けを提案されたりすることもあります。アルバイトとは異なり、店舗の営業時間外も仕込みや片づけ、売り上げ計算などの業務を行わなければならず、勤務時間が長くなる可能性があることは覚えておきましょう。
一見知識が必要な仕事に思えますが、未経験者を歓迎している会社も多く、専門知識は入社後に学べるよう研修制度を整えているようです。学歴よりも経験や実績を重視される傾向にあるため、きちんと勉強し経験を積み重ねれば将来的にも転職がしやすく、活躍の場が増やせる仕事といえます。IT社会においてプログラミングやインターネットに関するスキルは汎用性が高く、「手に職をつけたい」と考えている方にはおすすめの仕事です。
ものづくりに興味がある方におすすめなのが製造業です。普通科高校生からすると「工業高校出身者の方が就職に有利なのではないか」と不安に思いがちですが、決してそのようなことはありません。勤務する会社や製造するものによっては新たに学ぶことも多いので、スタート地点の差はそれほどないでしょう。
製造業の中でも工場に勤務する場合、稼働時間が決まっていたり、シフト制勤務を採用していたりするするため、繁忙期でなければ定時で退勤しやすい傾向があります。また、年末年始やゴールデンウィーク、お盆の休みは長めに取ることができる会社が多いのもメリットです。
こちらも、ものづくりに興味がある方におすすめの仕事の一つ。高卒者を受け入れている会社が多く、学歴より経験や資格が昇進のポイントになりやすい業界です。現場では体力のほか、さまざまな年代・部署の人と連携するためのコミュニケーション力が求められる傾向にあります。
現場での仕事に自信が持てない方は不動産会社の住宅販売部門に目を向けてみるのも良いでしょう。実際に建築作業を行うわけではありませんが、顧客と一緒に家を建てるプランを考えることでものづくりに携わることができます。街中で自分が建設に携わった建物を目にするたび、達成感を得られるでしょう。
高齢化が進む社会においてニーズが急増し続けているのが介護・福祉業。早急に人材を確保しなければいけないため、学歴や経験を問わない採用を行い、入社後の研修や資格取得支援に力を入れている会社が多い傾向にあります。そのため、高卒者でもキャリアアップしやすい業種といるでしょう。
体力や精神力が求められる場面も多いですが、直接人の役に立つやりがいのある仕事です。
運送業も高卒者向けの求人が出やすい業種です。ドライバーの高齢化が進む一方、ネットショッピングが普及していることにより日本の物流を支える人員は常に不足している状態。そのため、学歴を問わず未経験者も積極的に受け入れている運送会社が多いのです。男性の職場であるというイメージを持っている人が多いようですが、ここ近年は女性ドライバーの採用も推進されています。
また、高卒者に運送業をおすすめする理由の一つに2017年3月に準中型免許が新設されたことが挙げられます。これまで中型免許を取得するには運転経歴を2年以上積んでいること、20歳以上であることが必要でした。しかし、18歳以上であれば取得できる準中型免許が新設されたことにより、高校卒業後すぐにトラックを運転することが可能になったのです。
仕事内容によってはさらに大きなトラックを運転するための免許が必要ですが、資格取得支援制度を整えている会社も多いので、スキルアップを目指したい方は確認してみましょう。
高校卒業までに就職先を決め、企業からの内定を得るにはどれくらいの期間が必要なのでしょうか？
ここでは高校生のおおよその就職活動スケジュールと、就職活動をスムーズに進めるための準備やコツなどをご紹介します。
高卒で就職活動をする場合、どのような過程をどのくらいの期間を費やすのでしょうか。時間を有効に使うためにも、おおよその流れを一緒に確認していきましょう。
ここでは、高校在学中の就職活動の仕方についてご紹介します。
大卒者の就職活動と違い、高校在学中の就職活動は基本的にすべて学校を通して行うため、そう難しくはありません。
一般的には、6月に企業からハローワークへ、求人票の提出が開始されます。高校生はこの時点では求人票を確認することができませんが、学校によっては前年の求人票を使って見方を練習することもあるようです。
高校生に求人情報が公開されるのは7月。7月後半から8月の夏休み期間にかけて会社見学や職場訪問が実施されるので、積極的に参加することをおすすめします。現場の雰囲気が自分に合うかどうかは、企業選びの重要なポイントの一つです。
9月に入ると、企業への応募を開始。その後選考試験を受け、多くの企業では当月中に合否を出します。高校生は、基本的に内定の出た企業に就職しなければいけないので、内定を獲得した時点で就職活動は終了となります。すぐに内定が取れない場合でも、3月末までに決まれば安心して卒業できるでしょう。
就職活動のゴールは内定をもらうことのように思われがちですが、入社後に自分らしくいきいきと働くことのほうがより大切でしょう。準備をおろそかにしてしまうと、入社前のイメージと入社後の実際の仕事との間にギャップが生じ、前向きな気持ちで働けなくなったり、早期退職したりする恐れがあるので注意が必要です。
以下の3つの準備をすることにより、自分に合った仕事・会社を見つけやすくなります。
・自己分析
自己分析とは、自分自身の長所や短所などを理解することです。自分自身を理解することにより、どんな仕事に就きたいか、どんな働き方をしたいかが見えてきますし、自己PRや志望動機など応募書類の作成も進みやすくなります。
なかなか自己分析が進まない場合は、家族や友達、先生に協力してもらうのもおすすめ。自分では気付かなかった強みや弱みを指摘してもらえるかもしれません。
・業界研究や企業研究
高校生にとって、社会には未知の領域が多いはず。世の中にどのような業界や会社があるのか、少しでも多く知っておくことで、自分に合った仕事が見つけやすくなります。
周りの大人に今働いている職種について聞いたり、インターネットで気になる会社について調べたりするほか、業界研究に役立つ就職専門誌も販売されているので一読してみると良いでしょう。興味の有無にかかわらず、さまざまな業界に視野を広げられるのがベストですが、時間がない場合は求人票に記載されている企業だけでも調べておくのがおすすめです。
・求人票の確認
求人票には、重要な情報が数多く記載されており、きちんと確認しないまま就職してしまうと、待遇や仕事内容などさまざまな点で後悔する恐れがあります。
給与や勤務時間、休日などの基本的な情報はもちろん、就職後にスキルアップしたいと考えている方は研修の有無や資格手当などについても確認してみましょう。見方が分からない・言葉の意味が分からないということがあれば、そのままにせず先生や周囲の大人に聞くのが賢明です。
また、正しい履歴書の作成やビジネスマナーの確認など選考・面接に向けた準備も忘れずに。
履歴書は、前述の自己分析や企業研究がしっかりできていれば自己PR欄や志望動機記入欄が書きやすくなるはずです。誤字脱字は厳禁、また不自然な言い回しが使用されている場合は選考通過が遠のく恐れもありますので、周囲の大人に添削してもらうのが良いでしょう。また同様に、ビジネスマナーも大人に確認をしておくのがおすすめ。最初は知らないことばかりかもしれませんが、面接までには最低限のマナーを身に付けておくようにしましょう。
高校生の就職活動には気を付けなければいけないポイントがあります。他にはない高卒就職ならではの独自のルールや慣習を確認し、企業選びに失敗しないようにしましょう。
高校生独自の就職活動ルールの代表とも言えるのが「一人一社制」です。
これは、高校生が選考を受けられる企業の数を一人につき一社に制限するというルールです。第一志望の企業のみの選考を受け、内定が出た場合はそのままその企業に就職し、不採用だった場合は次の企業を探し選考を受けることを認められます。また、内定先企業の許可があれば、10月1日以降に複数社応募することもできますが、各都道府県によってルールの内容が若干異なるので確認が必要です。
一人一社制により、高校生は企業の選考に多くの時間を取られず本業である学業に専念することができます。また、一人の学生が複数の内定を手に入れることがないため、公平に就職の機会が与えられる制度といえるでしょう。
しかし、一人一社に絞ることで他企業との比較ができないことをデメリットに感じる方もいるのではないでしょうか。たしかに、自分に合った企業かどうかを判断できないまま就職してしまい、早期離職してしまう人が一定数いることも事実です。丁寧に業界・企業研究をし、慎重に自分に合った企業を見極める必要があるといえます。
企業の求人の出し方が2種類あるのも高校生の就職活動ならではの特徴です。
・指定校求人
指定校求人とは、企業側が特定の高校に対してのみ公開している求人情報です。同じ高校を卒業した先輩が働いている企業から出されるケースが多いため、あらかじめ先輩に職場の雰囲気や実際の仕事内容を聞くことができる可能性も。
ただし、企業が定める採用枠よりも多い高校生が志望した場合、校内選考が行われます。企業によっては倍率が高くなる可能性があることも頭にいれておきましょう。
・公開求人
公開求人とは、その名のとおり企業側が特定の学校の生徒だけではなく、すべての高校生に向けて公開している求人情報のことです。通っている高校に指定校求人が来ていなかった場合、もしくは指定校求人の中に自分が希望する仕事がなかった場合は公開求人の中から志望企業を選びましょう。
学校の先生から紹介されるケースもありますが、自分でハローワークが管理する「高卒就職情報WEB提供サービス」にアクセスし、検索することも可能です。
多くの高校から志望者が集う分競争率は高くなりますが、より多くの求人の中から自分に合った仕事を比較し見つけることができます。
ここでは高校生の就職活動における面接対策について詳しく解説します。高校生であっても、大学生や社会人同様、面接では応募者の人となりが見られるので、気を引き締めて臨みましょう。
就職活動において、面接は会社が志望者を知るための大切な機会です。応募書類を読むだけではわからなかった部分を掘り下げることで、会社で活躍してくれる人材かどうかを判断します。
高卒の就職活動に限らず、面接の結果を左右するのは「第一印象」といわれることも。面接官に好印象を抱いてもらったうえで話を進められるように、以下のことに気をつけましょう。
これらに加え、明るいコミュニケーションを心がけましょう。その際、ポイントとなるのは、相手の目を見てにこやかに、聞き取りやすいスピードで話すことです。さらに、就職に対する期待や意欲も加えると、より良い印象となるでしょう。
当然、嘘をつくことはタブー。万が一ばれてしまうと一気に信頼を失い、取り返しがつかないことになります。しかし、何もかもすべてそのまま口に出すと角が立つこともあるので、伝え方には注意が必要です。次の項でいくつか例を見ていきます。
ここでは面接でよく聞かれる質問と、その回答例をご紹介します。自分の弱みや苦手に感じていることなど、答えにくい質問をされる可能性もありますが、前向きな姿勢をアピールする回答に着地できると面接官から評価されるでしょう。
私は高校1年生の時から現在までの間、スーパーでレジ業務のアルバイトをしています。レジ業務で心がけているのは、にこやかな挨拶と正確な計算です。また、お客さまをお待たせしないよう、常に周囲の様子にも気を配ってスタッフ同士で連携を取ることも大切にしています。私がアルバイトを通して得たコミュニケーション能力、観察力、協調性を御社でぜひ活かしたいと考えています。
面接官は、アルバイト経験の有無だけでは尋ねたいのではなく、その人物の人間性やコミュニケーション能力を知りたいと考えています。そこで、アルバイトを通して何を学んだのか、周囲とどのように関わったのかといったことを述べることが大切です。
また、アルバイト経験で得たことを活かして、志望会社に貢献したいという意欲を示すことも好印象につながるでしょう。
高校を受験する際、安易に合格圏内校を選んだことで、実際の高校生活で目標を見いだせなくなり中退しました。今となれば、自ら新たな目標を持つ努力をしなかったことを未熟だったと思っています。この反省を踏まえ、御社ではどのような事にも自主的に取りくみ、常に邁進していく姿勢をもって貢献したいと考えています。
会社側としては、仕事を高校と同じように途中で辞められては困るとの思いがあります。そこでまずは、過去の自分を客観的に見つめ、反省すべきことをしっかりと述べることが大切です。そのうえで、今後自分はどうありたいかという前向きな姿勢をアピールしましょう。答えにくい質問ではありますが、たじろいでしまうとその後の受け答えもうまくいかない恐れがありますので、事前に気持ちや考えを整理しておきましょう。
以前から御社の◯◯に興味があり、個人的に情報を収集していました。知れば知るほど製品の奥深さに感心し、自分も携わりたいと思うようになったのがきっかけです。また、御社が掲げていらっしゃるグローバルなビジョンに魅力を感じ、応募いたしました。良いものを世界へ発信しようとされる姿勢に高揚感を覚え、魅力を感じた次第です。
多くの就活生のなかで自分を印象づけるには、志望会社の事業に対する興味を自分の体験を交えてアピールするのが効果的です。また、会社が掲げている理念やビジョンへ触れることも、会社への理解度を図る目安となり好印象につながります。
まずは眼の前の業務にしっかりと取り組み、スキルや知識を習得したいと考えています。そのうえで、自分が魅力を感じている御社の製品を、より多くの人へ知ってもらうべく新たな画策に携わりたいと考えています。将来的には、世界市場に挑みたいという希望もあります。
大きなことを述べるのではなく、まずは自分の足元をしっかりと確認するという姿勢が大切です。そのうえで、会社側が「期待できる」「面白そうだ」と感じてくれるようなことを述べましょう。これからの自分の意欲と会社の発展をリンクさせることがポイントです。
面接試験を成功に導くには、会社側は志望者の何を知りたがっているのかということを考えることが大切です。自分の意見ばかりを主張するのではなく、相手の立場になって考えると理想的な応答ができるでしょう。
また、面接のシミュレーションをすることも効果的です。学校の先生や家族、友人などに協力してもらい、本番をイメージしながら質疑応答を何度も繰り返してみてください。本番はどうしても緊張してしまうもの。少しでも冷静に対応できるよう、心の準備をしておきましょう。
高校生の就職率は高水準ではあるものの、仕事が決まらないまま卒業を迎えてしまうケースもないとは限りません。ここでは、高校卒業後の就職活動方法をご紹介します。
・ハローワークを利用する
高校卒業後は、自力で志望企業を探すことになるのでハローワークを活用しましょう。ハローワークでは求人を探せるほか、職業訓練等を受講することも可能です。就職する前にスキルや知識を身に付けたいという方は、職業訓練を受講してから学んだ事を活かせる仕事を探すのも良いでしょう。ただし、受講期間が1～2年と長いものもあるのでキャリアプランはよく考えるようにしましょう。
・アルバイトから正社員を目指す
一旦フリーター期間を経て、正社員を目指す方法もあります。ただし、先ほどご紹介したとおり、長期間フリーターとして過ごすと収入面の不安定さに苦労する恐れもあり、正社員への転職が難しくなっていきます。さまざまなアルバイトを転々とすることはせず、正社員登用制度のある会社のアルバイトになったり、正社員を目指すうえで身に付けたい知識や経験が得られる仕事を選んだりするのがおすすめです。
・就職サイトや転職サイトを利用する
ハローワークを利用するほか、民間企業が展開する就職サイトや転職サイトを活用するのも一つの方法です。自分の希望に合った求人情報を検索して応募することになるため、企業選びの自由度は高いですが、履歴書の準備や面接の対策などもすべて自力で行うことになります。
大卒者や業務経験者しか採用していない会社も多いため、応募可能な企業を見つける段階で苦労することもあるでしょう。
・就職エージェントを利用する
少しでも就職活動を効率的に行いたいという方は、民間の就職エージェントの利用がおすすめ。
就職エージェントとは、専任のアドバイザーが就職活動を支援してくれるサービスです。利用者に合った求人の紹介や応募書類の書き方のアドバイスなど、応募から選考、内定までを一貫してサポートしてもらえます。1人での就職活動が不安な方、信頼できるプロにアドバイスをもらいたい方は利用を検討してみましょう。
エージェントによっては一定の業界に特化していたり、ハイキャリア求人を希望する方向けにサービスを展開していたりすることもあります。高校卒業後に利用する場合はきちんとサービス内容を確認し、さまざまな業種の求人を扱っている若年層向けの就職エージェントを選ぶと良いでしょう。
若年層を対象とした就職エージェントであるハタラクティブでは、高卒の方や社会人未経験の方の就活サポートを無料で行っています。
専任のアドバイザーがあなたの希望を丁寧にヒアリングし、それにマッチした求人情報をご紹介。すべて企業訪問をした信頼のおける求人なのでご安心ください。
また、履歴書の書き方や面接で好印象を与える応答などもプロの目線からアドバイスしますので、選考も自信を持って進められるようになります。高卒就職のメリットを最大限に活かしたキャリアステップを踏めるよう、一緒に内定を勝ち取りましょう。
ここまで高卒の就職について、現状やさまざまなルールをご紹介しました。しかし、初めての就職活動を前に、まだまだ気になる悩みや疑問もあるでしょう。以下に想定される質問と回答を掲載しますので、確認しておきましょう。
就職率は同じでも、高卒より大卒のほうが条件は有利？
条件に差があるのは確かですが、有利とは言い切れません。
こちらの「大卒と高卒の違いは？生涯賃金や応募できる求人」を参考にすると、高卒者と大卒者では生涯年収や応募できる求人に差が出ることが分かります。
しかし、企業によっては高卒者も大卒者と変わりない条件で雇用したり、本人の能力をしっかりと評価したりすることも。条件を含めて、自分に合う企業を見つけることが大切です。
高校卒業後にフリーターになったのですが、今から正社員を目指せますか？
目指せます。できるだけ早く就活を始めましょう。
一般的に、高校を卒業するのは18歳で、大学を卒業するのは22歳。そのため、高校卒業後2年間フリーター生活を送っていても、大卒者より若い状態で就活に臨めます。
「高卒フリーターでも就職できますか？」の記事でも触れているように、未経験者の採用で再重視されるのは年齢。アルバイト経験しかなくても、ポテンシャルを評価されて正社員採用される可能性は高いでしょう。
普通科卒だとアピールになる資格やスキルがないのですが…
入社後すぐに活躍したい・スキルを増やしたいなら、就活前に資格を取るのがおすすめです。
経験やスキルが不十分だと、入社後しばらくは研修や見習いという立場になるでしょう。しかし、業務に関連する資格やスキルをすでに持っていれば、未経験の人に比べて早く活躍できます。
詳しくは、コラム内の「就職活動時～入社後に役立つ資格・勉強」をご覧ください。
まだ若いし、とりあえずフリーターでも大丈夫でしょうか？
今は良くても、年齢を重ねると厳しくなるでしょう。
若ければ、多少無理をして働くこともできますし、採用してくれる企業も多数。しかし、年齢を重ねると、応募できるアルバイトの求人自体が減り、仕事に困ることになるでしょう。
若いうちは将来のことを考えにくいものですが、「フリーターの将来は危ない？安定した生活を手に入れる方法」こちらのコラムを参考にして正社員として働く意味を考えてみてください。
では
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