高卒の正社員求人情報!公開時期やWebサイト上で探す方法をご紹介します

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この記事のまとめ

  • 高卒者の正社員求人倍率や就職内定率は高い傾向にある
  • 高卒で正社員になるメリットは、大卒よりもキャリアのスタートが早くなること
  • 大卒より求人の選択肢が狭まるのが、高卒で正社員就職をするデメリットである
  • 高卒で正社員を目指すなら、「高卒以上」や「未経験者歓迎」の求人がおすすめ

正社員求人を探す高卒者のなかには、「学歴で落とされるのでは?」「歓迎されなさそう」と不安に思う方もいるでしょう。職種によっては高卒より大卒のほうが有利になることもありますが、学歴重視の会社は減少傾向にあります。そのため、高卒でも就業意欲やポテンシャルをアピールすれば、正社員就職は十分に可能です。
このコラムでは、求人の選び方や面接でのアピール方法を紹介。就職を成功させたい高卒者はぜひご覧ください。

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求人を探す前にチェック!高卒者の就職事情とは

高卒(新卒)者の求人倍率は上昇傾向です。また、厚生労働省の「令和4年3月高校・中学新卒者のハローワーク求人における求人・求職状況」によると、高卒者の就職内定率は、2015年以降99%以上をキープしています。選考では学歴以外が重視される場合が多いため、既卒でも就職のチャンスは十分にありますが、年齢を重ねるほど難易度が上がるので注意しましょう。
以下では、高卒者の就職事情をより詳しく解説するので、正社員就職を目指す方は参考にしてみてください。

卒業後に就職する高卒は2割弱

文部科学省の「令和元年度学校基本調査(確定値)の公表について」によると、2019年3月に高校を卒業した生徒の就職率は17.6%(うち正社員は17.5%)です。進学率は以下に示します。

高等学校卒業後の状況
学歴 進学率
専門学校 16.3%
大学・短大 54.8%

引用:文部科学省「表3 高等学校卒業後の状況(4p)

卒業後に就職する人の割合は17.6%。その内、正規の職員は17.5%です。一方、高校卒業後に専門学校へ進学する人は16.3%、大学・短期大学へ進学する人は54.8%と、7割以上は進学していることが分かります。

参照元
文部科学省
学校基本調査 結果の概要

高卒(新卒)者の求人倍率は上昇傾向

厚生労働省の「令和4年3月高校・中学新卒者のハローワーク求人における求人・求職状況」によると、2022年3月卒の高校生の求人倍率は2.38倍でした。以下のグラフは、同資料をもとに作成した、高卒(新卒)者の求人倍率の推移です。

高卒(新卒)の求人倍率の推移の画像

引用:厚生労働省「第7表 高校新卒者のハローワーク求人に係る求人・求職状況の推移(7月末現在)(6p)

高卒(新卒)者の求人倍率は、2011年の0.67倍から2020年の2.52倍まで上昇し続けました。
2021年の求人倍率は、コロナ禍の影響で前年より0.44ポイント低下しましたが、2022年には再び上昇。就職市場における高卒者の需要は高いままといえます。

高卒(新卒)者は就職率も高め

同資料によると、2021年3月卒の高校生の就職率は、99.6%でした。推移は以下のとおりです。

高卒(新卒)の就職内定率の推移の画像

引用:厚生労働省「第6表 高校・中学新卒者のハローワーク求人に係る求人・求職・就職内定状況の推移(4p)

わずかな増減はあるものの、2015年以降は就職率99%以上をキープしていることから、高卒就職の安定性がうかがえます。正社員求人に応募する高卒は、「高卒者は歓迎されなさそう」「大卒者に比べて就職が難しそう」といったマイナスイメージにとらわれず、前向きに就活を進めましょう。
高卒者の就職率に関する情報は、「高卒の就職率はどのくらい?大卒との違いや都道府県別の内定率も紹介」でも解説しています。都道府県ごとの就職率も紹介しているので、参考にしてください。

参照元
厚生労働省
令和4年3月高校・中学新卒者のハローワーク求人における求人・求職状況

選考では学歴以外を重視する会社が多い

正社員求人を出している会社の多くは、選考で学歴以外を評価するようです。そのため、高卒(既卒)者にも就職のチャンスは十分にあります。
以下は、厚生労働省の「平成30年若年者雇用実態調査の概況」をもとに作成した、「正社員の採用選考にあたり重視した点」別の事業所割合です。

正社員の採用選考にあたり重視した点 新卒者 中途採用者
職業意識・勤労意欲・チャレンジ精神 77.9% 76.0%
コミュニケーション能力 71.1% 62.9%
マナー・社会常識 61.0% 60.1%
組織への適応性 51.4% 47.8%
体力・ストレス耐性 34.9% 31.0%
業務に役立つ専門知識や技能 (資格・免許や語学力) 31.5% 35.9%
柔軟な発想 27.5% 17.7%
学歴・経歴 25.4% 23.1%
従順さ・会社への忠誠心 20.5% 17.6%
業務に役立つ職業経験・訓練経験 10.7% 40.6%
その他 6.9% 4.4%

引用:厚生労働省「図2 正社員の採用選考にあたり重視した点別事業所割合(複数回答)(平成 30 年)(7p)

選考では、「職業意識・勤労意欲・チャレンジ精神」「コミュニケーション能力」「マナー・社会常識」といった、学歴以外の項目を重視する会社が多いと分かります。
また、中途採用者の場合は「業務に役立つ職業経験・訓練経験」も重視されるようです。正社員求人に応募する高卒(既卒)者は、業務に関連するスキルを身につけておくと、採用される可能性が高まるでしょう。たとえば、厚生労働省の「ハロートレーニング」では、ビジネスマナーやパソコンスキル、職種ごとの実践的な技能などが習得できます。スムーズな正社員就職を目指す高卒者は、こういったサービスも積極的にご活用ください。

参照元
厚生労働省
平成30年若年者雇用実態調査の概況

年齢が上がるほど正社員就職の難易度は上がる

アルバイトや派遣社員といった非正規雇用の高卒者は、年齢が上がるにつれて正社員就職が難しくなります。以下のグラフは、労働政策研究・研修機構の「若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状3」のデータをもとに作成した、非正規雇用者の年代別の正社員移行率です。

高卒(新卒)の求人倍率の推移の画像

引用:労働政策研究・研修機構「図表2-44 過去1年間に非典型雇用から離職した者の性・年齢階層別正社員移行率(15~44 歳、在学中を除く、実測値) (72p)

上記から分かるように、非正規雇用者の正社員移行率は10代から20代にかけて上昇。20代前半にピークとなり、その後は低下傾向です。「高卒でも就職のチャンスはある!おすすめの就職先や就活成功のコツを紹介」では、フリーターの継続期間と正社員移行率の関係を解説しているので、そちらもぜひ参考にしてください。

正社員就職を目指す高卒者は早めに行動を起こそう

正社員になると決めた高卒者は、早いうちに求人を探し始めましょう。目的なく非正規雇用で働き続けていると、年齢の上昇に比例して正社員就職が難しくなっていきます。1人で就職活動をするのが不安な方は、ハローワークやエージェントといった、就職支援機関を活用してみてください。

参照元
独立行政法人 労働政策研究・研修機構
資料シリーズ No.217 若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状3

高卒者が正社員求人を選ぶ5つのメリット

高卒者が正社員求人を選ぶメリットは、「大卒よりも早く社会人経験を積める」「学費が発生しない」「早く自立できる」などです。詳しくは以下をご覧ください。

1.大卒よりも早く社会人経験を積める

高校卒業後すぐに正社員として就職すれば、大卒よりも早く社会人経験を積めます。特に、入社後の成長を重視する会社では、キャリアのスタートが早い高卒者のほうが、昇給・昇格で有利になるでしょう。経験を積み、特定分野のスペシャリストになれば転職もしやすくなります。

2.大学分の学費が発生しない

大学や専門学校に進学すると、卒業までに200~500万円ほどの費用が掛かります。しかし、高校卒業後すぐに就職すれば、大学分の学費が発生しません。自分や家族に経済的負担が掛からないのは、高卒者が正社員の求人を選ぶメリットといえます。

3.経済面で早く自立できる

高卒で正社員として就職すれば、早い段階で自活できるようになります。親元から離れて自立したい高卒者にとっては、大きなメリットといえるでしょう。また、若いうちから経済的に自立することで、結婚や育児、住宅・車の購入といった理想のライフプランも実現しやすくなります。

4.社会的信用が得られる

正社員は基本的に給与が安定しているので、社会的信用が高い傾向です。社会的信用が得られると、カード審査に通りやすくなったり、自動車ローンや住宅ローンを組みやすくなったりします。将来、車や家を購入したいと考えている高卒者は、早いうちに正社員求人を探すのがおすすめです。

5.新卒は学校の就活支援を受けられる

新卒の場合は、学校の先生が求人の紹介や面接対策といった就活のサポートをしてくれます。自分のことをよく知っている先生が支援してくれるのは、高卒の新卒採用ならではのメリットです。
ただし、先生のサポートには頼り過ぎないように注意しましょう。なぜなら、先生自身に就職活動の経験がなかったり、就職希望の高卒者が多くて一人ひとりに手が回らなかったりする場合があるからです。自分でも積極的に求人情報や就職活動のコツを調べながら、希望の会社への正社員就職を成功させましょう。

高卒で正社員になる4つのデメリット

高卒者が正社員になる場合、大卒に比べて求人の選択肢が少なかったり、出世しにくかったりするなどのデメリットがあります。正社員就職を検討している高卒者は、以下を参考にしてください。

1.大卒者よりも求人の選択肢が狭まる

高卒者は大卒者に比べて選べる求人が少ない傾向にあります。特に、大企業や研究職などは「大卒以上」を条件にしている求人が多いようです。ただし、大企業のなかでも製造業やホテル業といった「学歴不問」の求人が多い業界であれば、高卒者でも正社員として就職できる可能性があります。高卒者は大卒者よりも求人数が少ない分、積極的に求人情報を集め、視野を広げて就職活動を進めましょう。

2.大卒に比べて月給が少ない傾向にある

高卒は大卒に比べて月給が少ない傾向にあります。厚生労働省の「令和2年賃金構造基本統計調査結果の概況『学歴別』」によると、男性の月給は高卒が29万5,000円で、大卒が39万1,900円。女性は高卒が21万8,000円で、大卒が28万8,300円です。高卒と大卒で、10万円近い月給差があると分かります。
男性以上の収入を得たい高卒女性は、「高卒女子の就職事情!高収入を得るには?おすすめ職種や就活のコツを解説」をご確認ください。

年収にも大きな差が出る

高卒と大卒では、年収にも大きな差が出ます。同省のデータをもとに、平均年収を単純計算してみたので、チェックしてみましょう(税金や各種保険料は控除しておりません)。

年齢層 大卒の平均年収 高卒の平均年収
20~24歳 330万2,400円 322万5,400円
25~29歳 427万6,600円 329万6,000円
30~34歳 506万5,300円 407万6,500円
35~39歳 586万4,900円 447万700円
40~44歳 657万1,600円 485万9,800円
45~49歳 710万6,800円 518万4,900円
50~54歳 850万7,100円 526万3,600円

どの年齢層でも、大卒のほうが高卒より年収が高いことが分かります。また、それぞれのピーク時における年収の差は300万円以上です。収入差が開いてから動き出しても手遅れになる可能性が高いので、今のうちに就職に向けた行動を起こしましょう。
なお、平均年収は税金や各種保険料だけでなく、手当やインセンティブなどによっても変動します。「求人情報に記載されている月給がそのまま支給されるわけではない」と認識しておきましょう。

参照元
厚生労働省
令和2年賃金構造基本統計調査結果の概況

3.学歴が影響して出世しにくい

高卒は大卒よりも出世しにくい場合があります。特に、学歴主義の会社では「管理職になるのは大卒」といった暗黙のルールがあることも。一方で、実力主義の会社も増えつつあるので、高卒でも出世できる可能性は高まっています。語学力や難関資格など、突出したスキルを持っている高卒者であれば、学歴に関係なく出世のチャンスがあるでしょう。

正社員以外の道を選ぶのも一つの手段

正社員求人を選ぶメリットが感じられない高卒者は、フリーターや進学、留学、起業など、正社員以外の道を選ぶのも一つの手段です。正社員として就職することだけが正しい道とは限りません。目的を持って行動すれば、どのような道を選んでも後悔しないはずです。
正社員以外の高卒の進路は、「高卒で就職する以外の主な3つの進路」でも紹介しているので、ぜひご覧ください。

4.一定の時期まで一人一社制が適用される

高卒の新卒採用では「一人一社制」のルールがあります。一人一社制とは、「一度に応募できる求人は1社のみ」というルールです。就職活動に追われる心配がなく、学校生活に負担が掛かりづらいというメリットがある一方で、大卒に比べて就職先の選択肢が狭まるというデメリットがあります。
ただし、2次募集では一人一社制のルールは適用外となるため、複数会社の求人へ応募することが可能です。応募できる求人数は2~3社が一般的ですが、都道府県によって異なります。

高卒向け求人の公開時期と選考までの流れ

厚生労働省の「令和4年3月新規高等学校卒業者の就職に係る採用選考期日等について」によると、高卒(新卒)の選考スケジュールは以下のとおりです。

・7月1日:求人公開
・9月5日:応募書類提出開始(沖縄県は8月30日)
・9月16日:選考および採用内定開始

スムーズな正社員就職を目指す高卒(新卒)者は、スタートダッシュに遅れないよう、上記の日程をしっかりと頭に入れておきましょう。
高卒(既卒)者の場合は、基本的に中途採用枠での選考となるため、求人の公開時期や選考スケジュールが企業によって異なります。希望の就職先の求人情報をよく確認し、選考に備えましょう。
高卒就職の流れは、「高卒でも正社員就職するには?4つの状況別に就活のルールや流れを紹介」でも詳しく解説しています。新卒・既卒・第二新卒といった状況別に紹介しているので、ぜひお役立てください。

参照元
厚生労働省
報道発表資料 2021年2月

高卒向けの正社員求人はどこで探せる?

高卒向けの正社員求人は、求人情報サイトや就職エージェントなどで探せます。以下を参考に、自分に合った手段を選んでみてください。

高卒就職情報WEB提供サービス(厚生労働省)

新卒の場合は、厚生労働省の「高卒就職情報WEB提供サービス」に掲載されている求人に応募できます。学生が直接求人を閲覧できるわけではありませんが、高校の先生が生徒に合った求人をピックアップしてくれる場合があるようです。

参照元
厚生労働省
高卒就職情報WEB提供サービス

ハローワーク

ハローワークの求人検索では、「求人区分」「年齢」「フリーワード」などが設定できます。高卒者がハローワークの求人検索を利用する場合は「新卒・既卒求人」を選ぶか、年齢を設定して検索するのがおすすめです。フリーワードの項目に「未経験者歓迎」や「高卒以上」と入力して求人を絞るのも良いでしょう。

対面で求人を紹介してもらうことも可能

ハローワークでは、対面で求人を紹介してもらうことも可能です。職業相談や面接対策など、就職に関する相談もできます。学歴や年齢に関係なく、誰でも利用できるのがハローワークの特徴です。高卒(既卒)の方は、就業経験が少ない若者を対象にした「わかものハローワーク」を活用してみると良いでしょう。新卒の方には、「新卒応援ハローワーク」がおすすめです。

ハローワークにおける求人応募の流れ

求人検索で希望の求人が見つかった高卒は、以下のフローを参考に応募してみましょう。

1.ハローワークのパソコンで求職情報を入力する
2.相談窓口で求職申込み手続きを行う
3.ハローワーク受付票を受け取る

求職情報の入力は自宅のパソコンでも行えます。パソコンで求職情報を入力するのが苦手な高卒は、ハローワークに置いてある紙面の求職申込書に記入しましょう。

参照元
厚生労働省
お仕事をお探しの若者のみなさまへ

求人情報サイト

正社員求人を探す高卒には、求人情報サイトの利用もおすすめです。求人情報サイトの場合も、ハローワークの求人検索機能と同様、条件を指定しながら求人検索できます。ただし、求人情報サイトを利用する場合、求人検索に加え、応募や書類作成、面接対策などをすべて自分でやらなければなりません。

就職エージェント

高卒向けの求人は、就職エージェントでも見つけられます。エージェントでは、プロのアドバイザーがカウンセリングを行い、求職者に最適な求人を紹介。最短距離で自分に合う求人に出会いたい高卒(既卒)に向いている手段といえるでしょう。
また、就職エージェントを利用すれば、求人選びだけでなく、面接の日程調整や選考対策などといった就職活動も全面的にサポートしてもらえます。就活に関する疑問や悩みをプロに相談できるので、1人で就活を進める自信がない高卒でも安心です。フリーターやニートを対象とした就職エージェントのアドバイザーは、経歴をカバーするノウハウが豊富なので、1人で就活するよりも就職成功率が上がるでしょう。

高卒が正社員求人を探すときの4つのポイント

高卒向けの正社員求人を探すときは、「『高卒以上』や『未経験歓迎』の求人を選ぶ」「大企業や有名な会社にこだわり過ぎない」などのポイントを押さえましょう。詳細は以下で解説します。

1.「高卒以上」や「未経験歓迎」の求人を選ぶ

高卒者が内定を獲得するための近道は、「学歴不問」「高卒以上」「未経験者歓迎」と書かれた求人を選ぶことです。たとえば、接客職や介護職といった体力が必要な仕事は、慢性的な人手不足の状態にあります。 そのため、経験やスキルのない高卒でも、ポテンシャルや就業意欲をアピールすれば、高確率で採用してもらえるでしょう。
高卒で就職するのにおすすめの仕事は?就活を成功させるための方法も紹介!」では、高卒者におすすめの仕事をより細かく紹介しているので、あわせてご一読ください。

公務員は学歴不問なので高卒にもチャンスがある!

公務員試験は学歴不問のため、試験に合格して採用面接に受かれば、高卒者でも公務員になれます。ただし、職種によっては「○○歳まで」「大卒以上」などといった条件が指定されている場合があるので、情報をよく確認しましょう。
高卒で公務員に就職できる?大卒との給与の違いや試験の種類を紹介」では、高卒者が公務員になるメリット・デメリットや公務員試験の内容などを詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

2.有効求人倍率が高い職種を選ぶ

高卒者が正社員求人を探すときは、有効求人倍率が高い職種を選ぶのも効果的です。有効求人倍率は「求職者1人当たり何件の求人があるか」を表す指標なので、倍率が高いほど求職者の需要が高いと判断できます。
以下の表は、厚生労働省の「一般職業紹介状況(令和3年12月分及び令和3年分)について」をもとに、有効求人倍率が高い職種をまとめたものです(職業計の値なので、仕事の分野によっては1倍を下回ります)。

職業 有効求人倍率(倍)
保安の職業 6.35
建設・採掘の職業 5.76
サービスの職業 2.45
輸送・機械運転の職業 2.04
専門的・技術的職業 1.96
生産工程の職業 1.92
販売の職業 1.64

引用:厚生労働省「一般職業紹介状況(令和3年12月分及び令和3年分)について 参考統計表8-1

自衛官や警察官といった「保安の職業」、大工や土木作業員といった「建設・採掘の職業」の有効求人倍率は、特に高い傾向にあります。また、有効求人倍率は定期的に更新されるので、正社員求人を探している高卒は、常に最新情報をチェックしましょう。

参照元
厚生労働省
一般職業紹介状況(令和3年12月分及び令和3年分)について

3.大企業や有名な会社にこだわらない

正社員就職を目指す高卒者は、大企業や有名な会社の求人だけに絞って就活するのを避けましょう。大企業や有名な会社は、応募者を絞り込む目的で学歴フィルターを設ける場合が多いため、書類選考の段階で落とされてしまう可能性があります。「どうしてもこの会社でやりたいことがある」という強い意志がない限りは、企業規模や知名度にこだわらないで求人を探すのがおすすめです。

アルバイトから正社員登用を目指すのもアリ

大企業や有名な会社に就職したい高卒者は、アルバイトや派遣社員から始めるのも一つの手です。
アルバイトの場合は正社員登用制度、派遣社員の場合は紹介予定派遣制度を利用すれば、一定期間働いたのち、正社員として雇用してもらえる可能性があります。アルバイトや派遣の求人は掲載数が多いうえ、正社員ほど入社のハードルが高くないので、いきなり正社員として働くのが不安な高卒にもおすすめです。

4.「仕事を続けられそうか」を考える

高卒者が求人を選ぶ際は「長く続けられそうか」を考えるのも大事なポイントです。
求人情報をよく確認せずに就職すると、入社後のミスマッチや早期離職につながる恐れがあります。また、早期離職を繰り返すと、面接で「またすぐに辞めてしまうのでは」と思われ、採用されにくくなることも。
厚生労働省の「新規学卒就職者の離職状況を公表します」によると、2020年度における「新卒採用後3年以内に離職した高卒の割合」は36.9%です。中卒は55.0%、大卒は31.2%なので、最終学歴が低いほど新卒採用後3年以内の離職率が高いと分かります。学歴に自信がない人こそ、慎重に求人を選ぶことが大切だと読み取れるでしょう。

参照元
厚生労働省
新規学卒就職者の離職状況を公表します

5.高収入を目指す高卒は歩合給がある会社を選ぶ

高収入を目指す高卒は、歩合給やインセンティブがもらえる会社の求人を選ぶと良いでしょう。
歩合給は「実績に応じて一律で支給される賃金」、インセンティブは「目標達成に応じて支払われる報酬」という意味合いがあります。ただし、企業によっては両者の区別をつけていないことも。詳しくは、「お金以外にもある!インセンティブとは?」で解説しているので、興味のある方は覗いてみてください。

高卒向けの求人例

高卒(既卒)や第二新卒といった若手の人材に向けて、エージェントが紹介している求人には、以下のようなものがあります。

法人営業

月給:21万円~
福利厚生:超勤手当/通勤手当/時間外手当/誕生日休暇

一般事務

月給:20万円~
福利厚生:通勤手当/住宅手当/夏季休暇(5日)/年末年始休暇

店舗運営スタッフ

月給:26万円~
福利厚生:月6日以上(シフト制)有給休暇(有給消化率:一般職90%、店長職30%)

施工管理

月給:26.5万円~
福利厚生:時間外手当/超勤手当/住宅手当/役職手当/通勤手当/資格手当/残業手当

ルート配送

月給:25万円〜
福利厚生:住宅手当/役職手当/ 1ヶ月単位のシフト制。研修終了後は曜日の固定可能

道路パトロール

月給:19万円〜
福利厚生:住宅手当(社員負担は家賃等合計額の30%)/役職手当/ 退職金制度/育児・介護休業制度

地方公務員

月給:30万円〜
福利厚生:年次有給休暇/病気休暇/介護休暇/特別休暇/扶養手当/地域手当/通勤手当/住宅手当/超過勤務手当/期末・勤勉手当/管理職手当/宿日直手当/特殊勤務手当 その他多数

運送ドライバー

月給:18万円〜
福利厚生:通勤手当/支給免許資格支援制度/社会保険完備/財形貯蓄制度/屋内禁煙/賞与/住宅購入支援

高卒(既卒)・第二新卒向けのエージェントは、未経験者歓迎の求人を多数用意していたり、企業に直接取材して得た情報を教えてくれたりします。そのため、未経験の職種に挑戦したい方や、ミスマッチをできるだけ避けたい高卒者も安心です。

高卒(新卒)の求人票の見方

厚生労働省職業安定局の「求人票(高卒)の見方のポイント」によると、高卒(新卒)向けの求人票の主な項目は、「会社の情報」「仕事の情報」「労働条件」「選考」「補足事項・特記事項」「青少年雇用情報」の6つです。項目ごとの説明や見方のポイントは以下をご覧ください。

主な項目 書かれていること 見るときのポイント
会社の情報 ・事業所名
・所在地
・従業員数
・事業内容など
所在地と勤務地は異なる可能性があるので注意。
仕事の情報 ・雇用形態
・仕事の内容
・試用期間
・就業場所
・転勤の可能性など
事業拡大によって将来的に転勤が必要になることも。転勤を望まない高卒は、履歴書内や面接でその旨を伝えるのがポイント。
労働条件等 ・加入保険
・賃金形態
・賃金月額
・手当
・賞与、昇給
・就業時間
・休日、休暇など
月額は、求人票の表示額から所得税や社会保険料などが控除される。実際の支給額は求人票に記された額と異なるので注意。
選考 ・選考日
・応募前職場見学
・選考方法など
求人票の「応募前職場見学」が「可」となっていれば、求人応募前の会社見学が可能。入社後のミスマッチを防ぎたい高卒の方は、参加するのがおすすめ。
補足事項・特記事項 ・求人情報に関わる補足事項 補足事項・特記事項をきちんと読んでおかないと、入社後にミスマッチを起こす可能性があるので注意。
青少年雇用情報 ・募集・採用に関する情報
・職業能力の開発及び向上に関する取組の実施状況
・職場への定着の促進に関する取組の実施状況
離職者数や平均勤続年数、残業時間、有給休暇の取得日数など、仕事を続けるうえで重要な情報が掲載されているので、要チェック。

求人票の見方が分からない場合は、学校の先生に相談するのもおすすめです。求人票の内容に疑問を持ったまま就活を進めると、希望条件と異なる企業を選んでしまうこともあるので注意してください。高卒(既卒)者は、「既卒・第二新卒が求人票を見るときのポイント」や「求人票を正しく見よう!ハローワークの活用法」などのコラムを参考に、求人票の見方をチェックしてみましょう。

参照元
厚生労働省職業安定局
高卒就職情報WEB提供サービス

「高卒以上」の求人が多い業界

「高卒以上」の求人を見つけやすいのは、IT業界や介護・福祉業界、建設業界などです。なぜ「高卒以上」の求人を見つけやすいのか、理由を以下で解説します。

IT業界

IT業界で「高卒以上」の求人を見つけやすいのは、経験よりもスキルを重視する会社が多いからです。ITスキルを持っていれば「高卒」の学歴が不利になることは少ないでしょう。また、IT業界は常に人手不足の傾向にあり、多くの会社が若い人材を確保して育てようと考えているようです。そのため、IT業界が未経験の高卒でも、ポテンシャルをアピールすれば採用される場合があります。
IT業界に興味がある高卒者は「高卒でパソコン関係の仕事に就くには?仕事の特徴や探し方のコツを解説」をチェックしてみてください。

介護・福祉業界

高齢化の進行によって、介護・福祉業界は慢性的な人手不足の状態にあるため、「高卒以上」や「未経験歓迎」の求人を見つけやすいでしょう。人材確保のために職場環境や福利厚生を充実させている会社が多くあるのもポイントです。資格取得支援制度が完備されている施設に入職すれば、働きながら資格を取得しやすいほか、キャリアアップも可能です。

建設業界

建設業界では技術者の高齢化が進んでおり、若手の人材を必要としている会社が多いため、「高卒以上」の求人を見つけやすい傾向にあります。入社後は学歴よりもスキルが重視されるので、若くて体力のある高卒者は採用されやすいでしょう。
上記以外の業界についても知りたい方は、「高卒の転職におすすめの業界・職種は?内定のコツや仕事の探し方も紹介!」をご一読ください。

「高卒以上」の求人を見つけやすい職種

「高卒以上」の求人を見つけやすい職種は、営業職・事務職・接客職・プログラマーなどです。

営業職

営業職は基本的にどのような業界でも必要とされる職種なので、求人数が多い傾向にあります。そのため、「高卒以上」や未経験歓迎の求人も見つけやすいでしょう。学歴よりもコミュニケーション能力や積極性が重視されるため、人付き合いが得意な高卒におすすめ。歩合制やインセンティブ制など、努力に応じて報酬がもらえる制度を導入している会社が多いのも特徴です。

事務職

事務職も、営業職と同様、どのような仕事にも必要な職種の一つです。人気が高いものの、求人数が多いので、高卒でも採用されるチャンスは十分にあります。
事務職では、基本的なパソコンスキルが求められることが多いようです。そのため、高卒の方はMOS(マイクロソフトオフィススペシャリスト)やITパスポートなど、スキルを証明できる資格を取っておくと良いでしょう。
高卒で事務職に就くには?種類ごとの仕事内容やおすすめの資格を紹介」では、事務職の種類や仕事内容、給料などを紹介しているので、あわせてご参照ください。

接客・販売職

アパレルや雑貨、化粧品などの接客・販売職は、「高卒以上」や未経験歓迎の求人を見つけやすい職種です。接客・販売職のアルバイト経験がある高卒は、採用される可能性が高いでしょう。また、接客・販売職は実力主義である場合が多いので、高卒でも頑張り次第で出世を目指せます。

プログラマー

先述のとおり、IT業界は人手不足の傾向にあるため、プログラマーは「高卒以上」の求人を見つけやすいでしょう。技術力があれば、学歴に関係なく昇給・昇格できる場合が多いようです。就職後に技術を磨いていけば、システムエンジニアといった上位職も目指せます。また、独立してフリーランスになることも可能です。
高卒でも高収入を目指せる?おすすめの仕事や今からでも取れる資格を紹介!」では高卒者が高収入を目指せる職種を紹介しているので、興味のある方はチェックしてみてください。

高卒の就職で持っていると有利になりやすい資格

高卒で就職をする場合、学歴不問の求人であっても大学4年制を卒業した就職希望者との争い
では、どうしても不利になってしまいます。その際、状況を有利にするには資格の存在は大きくなるものです。
この項目では、高卒者の就職が有利になる資格を紹介。高卒で正社員としての就職を目指している人は、今後に向けてぜひ参考にしてみてください。

普通自動車運転免許

自動車運転免許は、就職だけでなく仕事をするうえでも大きな存在となります。たとえば、職種に関係なく営業や取引先訪問など、さまざまな理由から自動車を使って外出をする機会も出てくるでしょう。自動車運転免許の取得は、早くても約3ヶ月近くは時間がかかるため、早めに行動に移すことが重要です。

宅建士

宅建とは、不動産取引の専門家(宅建士)を示す資格を意味しています。宅建や宅建士と呼ばれるのは、「宅地建物取引士」の略称です。宅建の資格は、毎年20万人前後の受験者数を誇る最大規模の国家資格となっています。
不動産に関する重要事項の説明などについては、宅建士資格を所持していないとできない独占業務です。そのため、企業によっては不動産関連の職種でなくても、宅建の資格を保持しているだけで手当を毎月もらえる場合も。非常に合格率が低い国家資格のため、保持しているだけで貴重な人材として優遇してもらえる可能性もあるでしょう。

MOS

MOSとは、国際資格の一種でマイクロソフト社製のソフトウェアを使用できるスキルを証明するための資格です。特に業務上でWordやExcelを使用する人にとっては、必須の資格ともいえるでしょう。
現代の仕事において、パソコン操作は最低限のスキルといえます。そのため、問われるのはスキルの高さ。WordやExcelなどを用いて、どんなことを短時間かつ高いクオリティで作れるのかが求められます。

ITパスポート

ITパスポート試験は、独立行政法人であるIPA(情報処理推進機構)が実施しています。IT系の一番基礎的なスキルを、経済産業省が認定をしてくれる資格です。また、上級のIT系国家資格取得への最初の第一歩目の資格とも言える存在といえるでしょう。
ITパスポートでは、経営全般・IT管理・IT技術といったITに関わる特定の知識のみならず、幅広い分野から基礎的なものが出題されます。そのため、資格取得に向けて勉強することは、ITに関しての知識を幅広く知るチャンスです。昨今、ITはどの業界や企業においても切り離せない要素のため、これから就職を控えている人は取っておいて損はない資格といえるでしょう。

簿記2級

簿記は、級ごとに行える作業内容が変わってきます。今回取得をおすすめするのは、「簿記2級」となります。級ごとにどのような違いがあるのかは以下の通りです。

・1級:「公認会計士、税理士などの国家資格への登竜門」
・2級:「商業簿記・工業簿記を学び、就職・転職に有利な資格」
・3級:「初歩的な商業簿記を学ぶ基本レベル」
・初級:「簿記の仕組みや基本用語を理解する入門レベル」

企業の経理・財務部門として働くならば、「日商簿記2級」は企業から高く評価され、採用条件に「日商簿記2級合格者」と記載している企業も多くあります。
また、経理事務のみならず、一般事務などを希望する就職活動の際にも保持しているだけで大きく有利に働く資格です。

登録販売者

登録販売者とは、2009年の改正薬事法により誕生した国家資格です。『かぜ薬や鎮痛剤などの一般用医薬品(第2類・第3類に限る)販売を行うための専門資格』であり、薬剤師が不在でも一般用医薬品販売ができます。薬局やドラッグストアなどでは、登録販売者の資格を採用条件として設定している場合も多いようです。

高卒が正社員求人の履歴書で注意するポイント

高卒者が正社員求人に応募をする際には、履歴書の書き方にも注意しましょう。この項では、履歴書を書くときのポイントについて解説します。

文字は丁寧に記載する

履歴書に書く文字は、丁寧かつ正確に記載しましょう。
企業側は、自分のことをアピールする履歴書に対して、応募者がどのように扱うのかを細かく見ています。そのため、文字を丁寧に書いているのか、見やすい書式なのか、漢字は間違っていないのかなど、細心の注意をはらって作成しましょう。
ちょっとした間違いや失敗があっても「これぐらい大丈夫だろう。」と考えず、最初から作り直すことが重要。面倒くさいと感じるかもしれませんが、この手間が採用につながっていると捉えてください。

履歴書のルールやマナーを守る

履歴書作成においてのルールやマナーをきちんと守りましょう。
たとえば、生年月日の記載方法や学歴、職歴などには正確な書き方があります。企業の採用担当者が毎日多くの応募者の履歴書に目を通すなか、履歴書のルールやマナーが守られていないものがあると非常に目立ち、悪い印象につながることも。
どんなに素晴らしい内容の自己PRや応募動機を記載していたとしても、マナーが守られていないと読んでもらえない可能性もあるので、注意しながら書き進めるようにしましょう。

結論→理由の順で説明する

履歴書は読みやすい順になるよう仕上げましょう。内容は結論から始まり、理由の説明で終わるかたちがベターです。履歴書における自己PRや志望動機欄は、なぜ応募してきたのかをアピールできる最大のポイントになります。限られた枠の中で、いかに「自分」という存在を採用担当者の頭に残すかを考えるようにしましょう。

高卒が正社員求人の面接で注意するポイント

この項では、高卒者が正社員求人に応募した際の面接におけるポイントについて解説します。社会人としても必要となるものですので、ぜひ参考にしてください。

髪型や髭などの身だしなみは整えておく

髪型や身だしなみはきちんと整えておきましょう。
面接は、応募者がどんな人物かどうかを見極める場でもあります。しかし、どんなに素晴らしい能力を持っていたとしても、身だしなみが整っていないとネガティブな印象を与えてしまう可能性も。社会人となるためには、最低限の身だしなみは常に意識できるようにしておいてください。

質問に対する明確な答えを用意しておく

質問に対しての対策をしっかり行っておきましょう。
面接とは、基本的に聞かれることを予測して、事前に準備をしておくことが可能です。そのため、いかに徹底した準備をしてきたかどうかが問われる場ともいえるでしょう。「どんな質問でも答えられるから大丈夫だろう」と当日を迎えるのではなく、企業がその質問でどんな答えが欲しいのかを理解し、明確な答えを準備しておくことがポイントです。

ハキハキとした受け答えを心掛ける

面接に対する受け答えは、ハキハキと自信を持って答えるようにしましょう。
どんなに良い答えを準備していても、分かりやすく内容が伝えられなければ意味がありません。また、ボソボソと答えたり自信なさげに答えたりしてしまうと、企業側にマイナスのイメージを与えてしまう恐れもあります。そのため、面接対策として事前練習をしておくのがおすすめ。練習している姿を録画したり、家族や友人に面接官として協力してもらったりすることで、声の出し方や表情はどうなのかを見てもらうと良いでしょう。

高卒が求人選びや面接を成功させる5つのコツ

高卒者が求人選びや面接を成功させるには、「自己分析を十分に行う」「進学しなかった理由を明確にしておく」などの準備が必要です。「学歴不問」「高卒以上」の求人を選んでも、応募者に大卒がいれば高卒は不利になる可能性が高いため、以下のコツを参考に選考対策をしましょう。

1.自己分析をしっかりと行う

就職活動を成功させたい高卒者は、自己分析をしっかりと行いましょう。自己分析によって自分の特性が明確になれば、向いている仕事ややりたい仕事が分かり、求人を選びやすくなります。
やりたいことが分からない高卒者は、「できること」から考えるのも効果的です。今までの経験を振り返り、友人から感謝されたことや先生から褒められたエピソードなどを洗い出してみましょう。自分では気づかなかった強み・スキルが見つかり、求人選びに役立つ可能性があります。
自己分析のやり方を詳しく知りたい方には、「自己分析のやり方が知りたい!ノートを使った簡単でおすすめの方法をご紹介」のコラムがおすすめです。

2.応募する会社のことをよく調べる

面接では「競合他社ではなく、なぜこの会社を志望するのか」を聞かれる場合が多いため、応募する企業を絞った高卒は企業研究をしましょう。Webサイトで、理念や「求める人物像」を確かめるだけでなく、業界誌や専門書などの情報から応募先企業の立ち位置を知るのも重要です。そうすることで、他社との違いが明確になります。他社と比較した応募企業の魅力を伝えれば、入社意欲が十分に伝わるはずです。「企業研究ってどうやるの?基本的なやり方と目的を解説」では、企業研究の方法を詳細に解説しているので、あわせてご覧ください。

3.進学しなかった理由を明確にしておく

高卒者は、「なぜ大学に進学しなかったのか」という質問に備えて、進学しなかった理由を明確にしておきましょう。「少しでも早く社会人としての経験を積みたかった」「進学するよりも、この会社で△△の仕事に関わりたいと感じた」など、できるだけ就職意欲が伝わるように述べるのがポイントです。

空白期間についても述べられるようにしておこう!

フリーター経験やブランク期間がある高卒者は、面接の際に、高確率で空白期間について聞かれます。採用担当者が空白期間について聞くのは、「就職後は真面目に働いてくれるのか」「積極性や向上心はあるのか」などを確認するためです。そのため、「フリーター経験や空白期間から何を得たのか」「今後どうなっていきたいのか」という、前向きな姿勢をアピールしましょう。本音は「働くことが嫌だった」というネガティブな理由でも、正社員求人に応募するまでの気持ちの変化を伝えれば問題ありません。

4.キャリアプランを考えておく

高卒者は、キャリアプランを考えたうえで求人を選びましょう。キャリアプランを立てれば、仕事選びの軸が定まり、より自分の理想に合った職場に出会いやすくなります。また、将来のビジョンをもとに志望動機を伝えると説得力が増すので、採用される可能性も高まるでしょう。
明確なキャリアプランで転職成功へ!立て方・伝え方のポイントと回答例」では、キャリアプランを立てるメリットや注意点を解説しているので、ぜひご一読ください。

5.とにかく行動を起こす

求人選びや面接を成功させたい高卒者は、とにかく行動を起こし続けましょう。企業によって求める人物像は異なるので、諦めずに行動し続けていれば、自分を歓迎してくれる企業に出会えるはずです。ポテンシャルや就業意欲、柔軟性など、若い人材ならではの魅力をアピールすることで、就職を成功させましょう。

正社員求人を探している高卒(既卒)者は、ぜひハタラクティブにご相談ください!
ハタラクティブは、既卒やフリーター、第二新卒など若年層の就職に特化したエージェントです。プロの就活アドバイザーが自己分析や書類作成、面接対策などをマンツーマンでサポートするので、就職成功率を高められます。学歴不問や未経験者歓迎の求人を多数ご用意しているので、経歴に自信がない方でも安心です。サービスはすべて無料なので、「高卒が正社員になれる求人はあるの?」といった不安を抱えている方は、お気軽にお問い合わせください。

正社員求人を探す高卒が抱えるお悩みQ&A

この項では、正社員求人に応募する高卒の疑問やお悩みをQ&A方式で解決します。

高卒と大卒では選べる求人の幅が違う?

大卒は、高卒より求人の選択肢が豊富といえます。「高卒以上」と「大卒以上」の求人に応募できるからです。ただし、「高卒以上」の求人を出している会社は、若さやポテンシャルを重視する傾向にあり、大卒よりも若い高卒を歓迎することも。そのため、高卒と大卒の差を気にし過ぎずに求人を探しましょう。「高卒の仕事選び!自分に合った仕事を見付けるポイント」のコラムもお役立てください。

高卒は進学と就職どちらを選ぶべき?

進学するか就職するか悩んでいる高卒者は、それぞれのメリット・デメリットを考えてみましょう。進学の大きなメリットは、応募できる就職先の幅が広がること、デメリットは多額の学費が掛かることです。就職は学費が掛からない一方で、求人の選択肢が狭まるというデメリットがあります。「高卒で就職するメリット・デメリットは?大卒との差やおすすめの職業を紹介」も、あわせてチェックしてみてください。

高卒のニート・フリーターでも就職できる?

可能です。ただし、空白期間が延び、年齢を重ねるほど就職難易度は上がる傾向にあるので、若いうちに行動を起こしましょう。就活のポイントは、「未経験者歓迎」「高卒以上」「ニート・フリーターOK」などと書かれた求人を選ぶことです。就職活動に不安がある方は、若年層のニートやフリーターの就職支援に特化したハタラクティブに、ぜひご相談ください。

高卒におすすめの資格は?

普通自動車免許、TOEIC(600点以上)、MOS、ITパスポートなどがおすすめです。これらの資格は汎用性が高いため、取得しておいて損はないといえます。応募先の企業との関連性があれば、より強いアピールポイントになるでしょう。「高卒で取れる資格を紹介!就職や高収入につながる?」では、高卒者でも取得可能な民間資格や国家資格を紹介しています。求人応募前に資格の取得を検討している方は、要チェックです。

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