正社員のデメリット・メリットとは?派遣や契約社員についても解説!

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この記事のまとめ

  • 正社員のメリットは、福利厚生の充実度や社会的信用の高さなど
  • 正社員のデメリットは異動や転勤があることや、責任の重い仕事を任されること
  • 正社員以外の働き方は、ワークライフバランスが取りやすいというメリットがある
  • 正社員以外の働き方は、雇用や収入面が不安定になるデメリットがある
  • 正社員就職がメリットになるかは人によって異なるため、自分に合った働き方を選ぼう

「正社員になるメリットって何?」と疑問を持つ方もいるでしょう。一般的な正社員のメリットは、福利厚生が充実し、社会的信用が高いことです。しかし、正社員には「責任が重い」「転勤がある」などのデメリットもあります。また、非正規雇用のメリットもあるため、一概にどちらが良いとはいえません。このコラムでは、それぞれの雇用形態の特徴を紹介しているので、正社員になるか迷っている方は、ぜひ参考にしてください。

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そもそも正社員とは?

正社員とは会社から正規雇用として雇われている社員のこと。正社員には雇用期間の定めがないため、大きなトラブルがない限り、定年まで継続的に働き続けることが可能です。また、労働時間はフルタイムが一般的なのも正社員の特徴といえるでしょう。
また、正社員は非正社員に比べ、労働時間が長いだけでなく、出勤日数が多かったり、福利厚生が充実していたり、そのほかの待遇などが違ったりします。以下で正社員と非正社員の違いをメリット・デメリットに分けて解説しているので、ぜひご一読ください。

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正社員のメリット6選

正社員の主なメリットは、「福利厚生が充実している」「社会的信用が高い」「収入が高い傾向にある」などが挙げられます。正社員とは、基本的に会社と無期雇用契約を結んでいる労働者のことです。よほどのことがない限り解雇されることもありません。「いつ解雇されるか分からない」といった不安がないので目の前の仕事に専念でき、1つの職場でキャリアアップしていくことも可能でしょう。
以下では、正社員のメリットをより詳しく解説するので、参考にしてみてください。

1.福利厚生や待遇が充実している

正社員のメリットは、福利厚生や待遇が充実していることが挙げられます。法的に定められている社会保険や労働保険に加え、企業独自で法定外の福利厚生を用意している場合も。内容は企業によって異なりますが、福利厚生には下記のようなものがあります。

・住宅手当および家賃補助
・社宅および独身寮
・健康診断
・メンタルヘルスケア
・育児休業
・介護休業および看護休暇
・慶弔および災害見舞金
・宿泊施設や運動施設の割引
・公的資格取得および自己啓発支援
・リフレッシュ休暇

上記のような福利厚生によるメリットを求めて正社員就職する人は、志望する企業に自分の望む福利厚生があるかどうか、応募前に確認しておきましょう。

2.雇用が安定している

雇用が安定していることも正社員のメリットです。冒頭で述べたとおり、正社員とは、会社と無期雇用契約を結んでいる人のことを指します。そのため、「あまりにも勤務態度が悪い」「経歴詐称が発覚した」「会社が倒産する」といったことがない限り、基本的に正社員が雇用契約を解除されることはありません。雇用契約の解除を心配をせずに仕事へ専念できたり、収入源が確保されている安心感を得られたりするのは、正社員の大きなメリットといえるでしょう。

3.社会的信用がある

正社員は、社会的信用が得やすいのもメリットです。社会的信用とは、経済力や地位によって証明される信用度のこと。主に経済力や社会的地位の安定感によって得られます。正社員は収入が安定しており、社会的地位も十分と認識されやすい傾向です。社会的信用が高いと、クレジットカードやローンの審査に通りやすくなるでしょう。国土交通省の「令和4年度民間住宅ローンの実態に関する調査 結果報告書(p‐19)」の結果でも、71.6%の機関が住宅ローンの審査項目に「雇用形態」を設定していることが分かります。そのため、住宅や車などの購入を検討している人にとっては正社員として働くことは大きなメリットとなるでしょう。

参照元
国土交通省
民間住宅ローンの実態に関する調査

4.収入が高い傾向にある

収入が高い傾向にあるのも正社員のメリットです。厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査 結果の概況」によると、正社員と非正規では以下のような収入の違いがあります。

年代正社員非正社員
20~24歳22万1,000円19万6,200円
25~29歳25万5,900円21万2,300円
30~34歳28万8,400円21万5,500円
35~39歳32万3,500円21万3,300円
年齢計32万8,000円22万1,300円

引用:厚生労働省の「令和4年度賃金構造基本統計調査の概況 第6‐1表 雇用形態、性、年齢階級別賃金、対前年増減率及び雇用形態間賃金格差(12p)」

上記の結果から、正社員は非正規雇用労働者よりも給与が高い傾向にあることが分かるでしょう。ほかにも賞与がもらえたり、昇給・昇進があったりするなど、給与アップのチャンスに恵まれています。
さらに企業によっては、仕事の成果によって報奨金が支払われる場合も。パートやアルバイトなどの非正社員では出世はなく、昇給したとしても時給が数十円変わる程度が一般的です。しかし、正社員なら年収が数十万円単位で上がることも期待できるでしょう。
年収を上げるためのスキル7選!収入が増えやすい人の特徴を解説」のコラムでも、収入アップや出世について解説しているので、参考にしてください。

参照元
厚生労働省
令和4年賃金構造基本統計調査 結果の概要

5.転職活動で有利になる

正社員には「転職活動で有利になる可能性がある」といったメリットもあります。正社員としてある程度の経歴を積んでいると、社会人のマナーやスキル、実務経験などが身についていると判断してもらえるからです。特に、即戦力を求めている企業に転職するときは、有利になる可能性が高いでしょう。

6.教育制度が充実している

教育制度が充実していることも正社員のメリットです。正社員は基本的に長期雇用を前提として雇われるため、多くの企業で長期的なキャリア形成に力を入れています。正社員への教育制度として代表的なのは、OJT(実地訓練)やOFF JT(外部研修)と呼ばれるものです。
厚生労働省「令和4年能力開発基本調査(16p)」によると、正社員(新入社員)には52.0%行われているOJTが、正社員以外では23.9%しか行われていません。
OFF JTにおいても、同様の結果が出ています。同調査によると、正社員に対してOFF JTを実施した事業所の割合は、70%前後でした。しかし、正社員以外の労働者に対してOFF JTを行っている事業所の割合は30%前後で推移しています。

正社員に対してOFF-JTを実施した事業所割合の推移

調査年度事業所割合
2018年度75.7%
2019年度75.1%
2020年度68.8%
2021年度69.1%
2022年度70.4%

引用:厚生労働省「令和4年度『能力開発基本調査』(12p)図18」

正社員以外に対してOFF-JTを実施した事業所割合の推移

調査年度事業所割合
2018年度40.4%
2019年度39.5%
2020年度29.2%
2021年度29.8%
2022年度29.6%

引用:厚生労働省「令和4年度『能力開発基本調査』(12p)図19」

いずれの場合も正社員のほうが高い値となっており、教育に力を入れていることが分かります。「OJTとは?内容や意味は?実施メリットを解説」では、教育制度を受けることによるメリットを紹介しているので、あわせてご参照ください。

参照元
厚生労働省
令和4年度「能力開発基本調査」

正社員のデメリット5選

正社員のデメリットは「異動や転勤の可能性がある」「責任が重い傾向にある」などです。待遇は企業によっても異なるので、下記を参考に職場や応募先の情報を確認してみてください。

1.正社員は異動や転勤の可能性がある

正社員のデメリットは、異動や転勤の可能性があることです。正社員は、会社から異動・転勤の通達があった場合、やむを得ない事情がない限りは応じなければなりません。
転勤や異動をすると、人間関係や仕事内容、居住環境などが大きく変わってしまいます。そのため、環境の変化に弱い方や、家族と同居している方にとっては大きなデメリットとなるでしょう。

2.正社員は責任のある仕事が多くプレッシャーが掛かる

正社員は、非正規雇用労働者よりも責任が重い立場にあり、プレッシャーを感じやすいのがデメリットです。長く働いていると、後輩の育成や大きなプロジェクトなどに携わる機会も増えていきます。長期的に働く契約をしている正社員のほうが、非正社員よりも重要な仕事を任されることは必然的です。裁量も大きくなり、やりがいや達成感を得られるでしょう。一方で、あらゆる責任が伴うことをストレスに感じる人もいるようです。

3.正社員だとプライベートを優先しにくい

プライベートを優先しにくいのも、正社員のデメリットといえます。フルタイムで働く一般的な正社員の拘束時間は、休憩を含めて約9時間です。残業がある場合は、さらに勤務時間が長くなります。
厚生労働省の「労働統計要覧(令和4年度)‐D労働時間」によると、正社員の1ヶ月あたり総実労働時間は142.4時間です。1ヶ月あたりの所定内労働時間は130.8時間なので、毎月平均で10時間の残業が発生していることになります。業界や時期、役職などによっても差はありますが、年間にすれば平均で120時間もの残業が発生しているようです。
もちろん、職場によっては仕事とプライベートの区別がしっかりしているところもあります。しかし、仕事の進捗状況や繁忙期、取引先の都合などによって、残業や休日出勤が必要なことも。正社員就職を目指す人は、上記のデメリットを踏まえて、応募する前に残業時間や休日出勤の有無をチェックしておきましょう。

参照元
厚生労働省
労働統計要覧(令和4年度)

4.正社員は副業できない場合がある

正社員のデメリットは、副業できない可能性があることです。企業が正社員の副業を禁止する理由は、いくつか考えられます。主な理由としては、従業員が本業に専念できるようにするためです。
本業の勤務時間後に副業をした場合、体調を崩したり本業がおろそかになったりする恐れも。そのほか、競合企業へ属することを防いだり、企業秘密の情報を持ち出さないようにしたりする目的もあります。

厚生労働省は副業を推進している

厚生労働省は2018年1月に改定した「モデル就業規則(令和5年度7月版)」において、「労働者は、勤務時間外において、ほかの会社等の業務に従事することができる」としています。副業のメリットは、離職せずともほかの仕事によってスキルや経験を得られたり、収入を増やせたりするといったことです。
副業の形は、本業以外の会社に雇用されるほか、自分で起業する、請負や委任の形で行うなど。「未経験の仕事に転職してみたいけど、いきなり正社員として働くのは不安」「収入は上げたいけど転職はしたくない」など、これまでの仕事では解決できなかった悩みが、副業によって解決される可能性があるでしょう。

参照元
厚生労働省
モデル就業規則について

5.正社員として希望の仕事に就職できない場合もある

正社員は、自分のやりたい仕事ができないこともあります。選考時に希望職種を伝えていても、全員が希望した職種につけるとは限らないからです。そのため、特定の職種に強いこだわりがある人にとってはデメリットとなるでしょう。

転職市場で価値が下がることも

任された仕事内容によっては、身につけたスキルを転職で活かすことができない場合があります。「正社員のメリット6選」の「5.転職活動で有利になる」で紹介したとおり、正社員として働いていた職歴は転職で有利になる要素です。しかし、職務内容によっては転職に活かせない可能性もあるでしょう。

正社員以外の雇用形態には何がある?

正社員以外の雇用形態には、契約社員、派遣社員、パートタイムがあります。それぞれについて下記で説明しているので、参考にしてみてください。

契約社員

一般的に、契約社員とは雇用期間を決めて雇用契約を結んだ労働者を指す言葉です。正社員は無期雇用であるのに対し、契約社員は有期雇用となります。勤務時間は正社員と同じで、フルタイムで働くことが一般的です。業務は、正社員と同様の仕事を行うこともあるでしょう。
会社や立場によっては、「非常勤社員」「嘱託社員」「準社員」など、さまざまな呼び方があるようです。契約社員と正社員の違いや、待遇などについては、「契約社員と正社員の違いとは?登用制度や無期転換についても解説」のコラムで紹介しています。

準社員と契約社員の違い

準社員と契約社員の大きな違いとしては、契約期間の有無です。契約社員は契約期間が定められており、準社員には雇用期間がなく、長期的に働くことができます。
しかし、企業によっては契約社員のことを準社員として採用していることもあるので、契約社員や準社員で応募する際にはよく注意しておきましょう。

派遣社員

正社員と派遣社員の大きな違いは、雇用主です。正社員は就業先の企業と直接雇用契約を結ぶのに対し、契約社員は人材派遣会社と雇用契約を結びます。勤務時間はフルタイムであることが一般的ですが、契約内容によっては残業をなしにすることも可能です。勤務時間を調整したい方には、適しています。
派遣社員とは何か?種類や正社員との働き方の違いを解説」では、正社員と派遣社員の違いやメリット・デメリットを詳しく紹介しているので、ぜひご覧ください。

パートタイム

パートタイムは、期間を決めて働く労働者のことです。アルバイトとパートに法律的な違いはありません。一般的に、学生やフリーターをアルバイト、主婦(夫)をパートと呼び分けています。
契約社員とパートタイムの違いは、勤務時間です。契約社員がフルタイムで働くのに対し、パートやアルバイトは1日の勤務時間や出勤日数が少ない働き方が可能。勤務時間の増減や調整がしやすく、学業や家事・育児・介護などと両立しやすい働き方といえるでしょう。

非正社員とは?

非正社員は正社員以外の非正規雇用者(契約社員やパートタイム、アルバイト)のことを指します。
契約期間の有無や福利厚生、その他待遇などに違いがあり、正社員より勤務時間や勤務日数が少ないのも特徴です。

正社員も多様化している

近年、働き方改革や人材確保の目的で、正社員でも多様な働き方を認める企業が増加傾向にあります。部署異動がなく、特定の業務に専念できる「職務限定正社員」や、転勤の心配がない「地域限定正社員」などがあるようです。
フルタイム以下の勤務時間が認められていたり、残業がなかったりする「時間限定正社員」もあります。「転勤したくないから契約社員を選んでいた」という人も、地域を限定すれば転勤なしの正社員になることが可能です。

正社員以外の雇用形態のメリット・デメリット

この項では、正社員以外の雇用形態におけるメリット・デメリットを紹介します。正社員は、正規雇用労働者ともいわれる雇用形態です。契約社員やパートなど、正社員以外の雇用形態をまとめて非正規雇用労働者と呼んでいます。

非正社員のメリット

正社員以外の雇用形態には以下のメリットがあります。

・ワークライフバランスが取りやすい
・副業できる可能性が高い
・大きな責任を伴わない

非正規雇用労働者は、勤務日数や勤務時間、雇用期間の融通が利きやすく、ワークライフバランスを取りやすいのが大きなメリットです。また、正社員と比べて副業や兼業が認められやすいので、さまざまなジャンルの仕事に挑戦できます。

非正社員のデメリット

正社員以外の雇用形態におけるデメリットは以下のとおりです。

・福利厚生が充実していない
・雇用が不安定
・社会的信用が得られにくい
・高い収入が見込めない

非正規雇用労働者は、基本的に会社と有期雇用契約を結んでいるため、経営状況が悪化した場合、正社員より先に雇用契約を切られる恐れがあります。また、時給制の場合は、勤務時間に比例して給与が支給される仕組みです。そのため、欠勤した分だけ給与が減ってしまうのもデメリットでしょう。
非正規雇用労働者が正社員と同じ無期雇用契約に転換する方法は、このコラム内の「正社員のメリット6選」にある「2.雇用が安定している」内で紹介しています。ぜひご一読ください。

新しい制度で正社員のメリットがなくなる?

「無期転換ルール」や「同一労働同一賃金」など、非正社員の雇用を安定させるための施策が進んでいます。これにより、このコラム内の「正社員のメリット6選」で紹介したような正社員のメリットがなくなる可能性も。無期転換ルールと同一労働同一賃金について以下で解説しているので、確認してみましょう。

同一労働同一賃金とは?

同一労働同一賃金とは、正社員と非正社員の待遇差をなくす制度のことです。この制度の導入によって、賞与や福利厚生、教育制度といった正社員特有のメリットが非正社員にも適用されます。そのため、正社員であるメリットがなくなるといわれているようです。
ただし、同一労働同一賃金はあくまでも非正社員の待遇改善が目的なので、正社員の賃金が下がるわけではありません。

無期転換ルールとは?

厚生労働省によると、無期転換ルールは「同一の使用者(企業)との間で、有期労働契約が更新されて通算5年を超えたときは、労働者の申込みにより、期間の定めのない労働契約(無期労働契約)に転換できるルール」とされています。
2013年4月から契約社員やアルバイトなど、正社員以外の有期雇用労働者も無期雇用契約への転換が可能になりました。契約社員やパートタイマー、アルバイトなど、有期雇用労働者は誰でもこの制度の対象です。雇用期間の終了に伴う失業の心配がなくなり、安定した雇用や長期キャリアが実現しやすくなったといえるでしょう。

参照元
厚生労働省
無期転換ルールについて

自分に合った働き方を選ぶのが重要

正社員を目指している人もそうでない人も、ここまで紹介したメリット・デメリットを踏まえて、自分に合った働き方を選びましょう。たとえば、趣味や娯楽などプライベートの時間を優先したい人には非正規雇用が向いています。一方、将来家庭を持つために安定した収入や社会的信用が得たい人には正社員が合っているでしょう。自分にとって何がメリット・デメリットなのかを判断し、正社員になるかどうかを決めてみてください。

正社員になれるか不安な方は就職エージェントの利用がおすすめ

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正社員の定義やメリットに関するQ&A

ここでは、正社員の定義や正社員のメリットに関するお悩みを解決します。

正社員になるメリットは何?

正社員として働くメリットは、充実した福利厚生を受けられることや社会的信用度が上がること、安定した雇用であることなどです。また、転職市場でも正社員経験は有利に働くでしょう。勤務時間が長くなる、転勤や異動があるといったデメリットもありますが、正社員ならではのメリットも多くあります。詳しくは、このコラムの「正社員のメリット6選」をご覧ください。

正社員と非正社員はどちらのほうが良い?

安定した生活や十分な収入を望むのであれば、正社員になることをおすすめします。非正規社員は基本的に雇用期間が定められている一方、正社員は無期雇用で定年まで働くことを前提としている場合が多いです。また、収入が非正規社員より高い傾向にある、福利厚生が充実しているなど、正社員には多くのメリットがあります。詳しくは、「正社員で働くメリットは?フリーターとの違い」でも解説しているので、あわせてご覧ください。

女性が正社員になるメリットは何?

女性が正社員になるメリットは、「育児休暇中の手当がもらえる」「出産後に復職しやすい」などです。これらのメリットは、非正規雇用労働者にも当てはまる場合があります。しかし、基本的に正社員よりも取得条件が厳しいようです。女性が正社員になるメリットは「正社員のメリットを解説します!非正社員との違いは?」でも触れているので、確認してみましょう。

フリーターでも正社員になれる?

フリーターでも正社員になることは可能です。ただし、基本的に年齢を重ねるほど正社員就職は難しくなります。そのため、正社員になると決めたら、できるだけ早めに行動を起こしましょう。フリーターが正社員就職するコツは「フリーターから就職する方法は?正社員になるメリットとおすすめの職種!」で紹介しています。1人で就職活動をするのが不安な人は、就職・転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。

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