OJTとは？内容や意味は？実施メリットを解説

就職先・転職先企業で「OJT研修を実施する」といわれたら、「いったい何をするのだろう？」と、疑問に思う方もいるのではないでしょうか。
多くの会社で実施されている研修方法だからこそ、その特徴や内容、コツを学んでおくのがおすすめです。このコラムでは、OJTを受ける側はもちろん、実施する側のメリットや上手く実施するためのコツも解説しています。OJTに関して、知識を深めていきましょう。

OJTとは？

OJTとは「On the Job Training」の略称で「職場内での実務を通して学ぶ職業教育」という意味です。新入社員に対して、経験のある先輩や上司が担当となって業務に関する知識や技術を教えます。
OJTの反対で「職場を離れて行う職業教育」という意味のOff-JT（Off the Job Training）という言葉もあります。一般的には「社外研修」とも呼ばれています。また、似た教育制度の「メンター」については「メンター制度とは？意味と選ばれたときの対応」をご覧ください。

OJTを積極的に取り入れる企業は多い

政府が発表した「令和3年度　能力開発基本調査」によると、正社員に対して計画的なOJTを実施した事業所は61.8％でした。半数以上の事業所がOJTを積極的に取り入れていることが分かります。詳しい結果をチェックして聞きましょう。

引用元：厚生労働省「令和3年度　能力開発基本調査（p16）」

上記のグラフの通り、正社員に加え正社員以外両方に実施した企業は22.5％、正社員のみに実施したのは36.6％、正社員以外のみに実施した企業は2.7％という結果になっています。また、正社員の中でも新人・中堅・管理職と職層別の結果は以下のとおりです。

引用元：厚生労働省「令和3年度　能力開発基本調査（p16）」

新入社員に向けて実施している事業所がもっとも多く51.5％。続いて中堅社員に実施しているのが36.4%、管理職層は22.3%と、役職が上がるに連れてOJTの実施率は少なくなっています。

参照元
厚生労働省　
能力開発基本調査

研修制度が充実した会社を探したい方には、「ホワイト企業転職希望者必見！見分けるポイントは？」のコラムがおすすめです。働きやすい会社を見つけるコツを紹介しています。

OJTを行う3つの目的

OJTは、業務内容の教育だけが目的ではありません。実践しながら教えることで業務効率化につながり、またトレーナーとOJT対象者が積極的にやり取りをすることでコミュニケーションの活発化も狙えます。

業務効率化

OJTの指導内容は、トレーナーの経験にもとづいた内容です。実際に取り組んでいる業務ノウハウや知識を学べるため、業務の基本的な流れと実際の対応、効率的にすすめる方法を身につけることができるでしょう。
また、トレーナー側も指導を通して自身の業務効率化を意識したり、改めて仕事の目的を認識したりして効率化が期待できます。

コミュニケーションの活性化

OJTを実施することで社員同士のコミュニケーションが活発化します。特に入社まもなく新しい環境に不安を覚えやすい新入社員に対しては、同じ業務を担当する先輩や上司をトレーナーにすることで小さな不安や疑問の解消につなげます。

離職の防止

OJTとして先輩や上司がトレーナーになるため、不安を解消しやすく、また業務理解や必要スキルも身に着けやすくなるので、離職の防止に役立ちます。トレーナーが強みや弱みを把握できるため、適材適所の配置が可能に。新入社員が望むサポートが叶うでしょう。
ただし、どれだけOJTが充実していても勤務環境がよくなければ離職の可能性は高まります。「ホワイト企業の特徴とは？働きやすい職場の見分け方」を参考に、自分にとって働きやすい会社を見つけてみてください。

OJTを行う企業側のメリット・デメリット

OJTは、行う企業・受ける働き手の両方にとって、それぞれメリットとデメリットがあります。まずは、OJTを行う側である企業にとっての、メリットとデメリットをチェックしてみましょう。

メリット

OJTを採用する企業側のメリットとして教育にかかるコストを大幅に抑えられることが挙げられます。OJTの教育・指導は外部講師ではなく社員が担当するためです。
また、一人ひとりにきめ細やかな指導を行えるので、画一的ではなく個人の習熟度に合わせた対応が可能なのもメリットといえるでしょう。

デメリット

企業側のデメリットとして、指導者側の負担が大きいということが挙げられます。OJTのトレーナーは、教育だけが仕事ではありません。自分の本来の仕事をこなしながら新入社員の教育を行うため、負担は大きいといえるでしょう。繁忙期で仕事が多い場合などは、新入社員への指導が滞ってしまうこともあるため、指導者としての責任感がストレスになる可能性もあります。

OJTを受ける社員のメリット・デメリットは？

では、OJTを受ける社員側のメリット・デメリットはどのようなものが挙げられるのでしょうか。

OJTを受ける側のメリット

前述のとおり、OJTとは職場内での実務を通して学ぶ職業教育という意味です。この方法では実際に仕事をしながら教育を受けるので、現場で学びながら効率良く仕事を覚えることができます。
また、現場でコミュニケーションをとりながら仕事を学ぶことで自然と連帯感が生まれ、上司や先輩、同期の社員と人間関係を築きやすくなります。OJTは実務を通して指導を行うため、「休日や仕事以外の時間に研修を受ける」ということがない点もメリットに挙げられます。

OJTを受ける側のデメリット

OJTでは指導者がその時々で変わることが多いという点もデメリットに挙げられます。Off-JT（職場外での研修）のように、会社が一度に新入社員全員を指導するという教育方法であれば、一人ひとりを均一に育成することができますが、OJTでは一度に何人もの社員を指導することができません。
指導者が多忙のときや不在のときには別の指導者に変わることもあるため、指導法にムラが出たり、指導法が合わなかったりすることもあるでしょう。
また、指導者の能力不足が原因で新入社員が仕事に対して不安を感じてしまったり、上司や先輩への不信感を募らせてしまったりということもあるかもしれません。

OJT研修が失敗してしまう理由

OJT制度があってもうまく活用できないのは、OJTに割く時間が少ないため。また、トレーナー選定が適切でなかったり、そもそも企業として人材育成の優先度が低かったりする可能性もあります。

OJT研修の時間が不足しているから

OJTがうまくいかない原因のひとつが、OJT研修に割ける時間が少ないこと。デメリットでも挙げたように、トレーナーは通常業務の合間にOJTを行います。通常業務の量が多かったり、忙しかったりすればOJTそのものが実施されない、実施されても時間が足りず内容が不十分といったことが懸念されるでしょう。また、トレーナーが忙しそうにしていれば、OJTを受ける社員も質問を控えてしまい、本来の目的である人材育成や離職防止は叶いません。

トレーナーの知識が不十分だから

担当するトレーナーが必要な知識を持っていないことも、OJTがうまくいかない理由となります。OJTのトレーナーとして適切なのは、必ずしも「業務に対して深く理解している人材」ではありません。業務に対して理解していることに加え、「自分の知識や経験、業務内容を他者にうまく伝えられる人」「経験やスキルを実践に落とし込んで教えられる人」でしょう。また、感情的になったりコミュニケーションが苦手だったりと、経験やスキル以外の面でもトレーナーとして適切か見極める必要があります。

人材育成の優先度が低いから

OJTを実施しているものの、会社として人材育成の優先度が低い場合も失敗する可能性が高いでしょう。人材育成より優先度の高い目標があれば、トレーナーもOJTではなく自分の業務に積極的に取り組んでしまい、教育の機会は損失します。

OJT指導を受ける際のポイント

自分がOJT対象者になったら、機会を充分に活用するために下記のポイントを意識しましょう。

TPOに応じて柔軟に判断・行動する

OJTのデメリットにも挙げましたが、指導者が多忙の場合や不在のときは、別の指導者に変わることがあります。マニュアルに沿った指導を行っていない場合、担当する指導者によって教え方が違うこともあるため、指導に対して柔軟に判断・行動することが大切です。

積極的に質問をする

現場で実際に働きながら指導を受けるので、分からないことや不安なことがあれば積極的に質問をしましょう。分からないことをそのままにするのは失敗のもと。指導者としっかりとコミュニケーションをとることで仕事も円滑に進むでしょう。

学ぶ姿勢をしっかりとアピールする

教える側も人間ですから、「聞いているかどうか分からない相手」に指導を続けるのは辛いもの。
だからこそ、学んでいる姿勢はしっかりとアピールしましょう。教わったことはしっかりとメモを取り、気持ちの良い返事を心掛けてください。

困ったときは周囲の人に相談を

教える側と教わる側、両方の相性がその成果に大きく関わってしまう点もOJTのデメリットの一つです。実際にOJTがスタートしてみると、「トレーナーの先輩がいつもイライラしている」「ほとんど何も教えてもらえない」と困ることもあるかもしれません。
OJTは、新人を放置するためのシステムではなく、現場で効率良く学ぶための仕組みです。OJTで不安な点や困った点が多いときには、先輩の上司など、身近な人に相談しましょう。

このコラムではOJTとは何なのか、そのメリットやデメリット、指導を受ける際のポイントについて解説しました。入社後の教育制度については気になるところですが、1人で行う就活・転職活動で得られる情報には限りがあるのも事実。そんなときにおすすめなのが就職エージェントです。
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