OJTとは?実施するメリット・デメリットや指導を受けるポイントを解説

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この記事のまとめ

  • OJTとは「職場内での実務を通して学ぶ職業教育」のこと
  • OJTのメリットは「実際に働きながら効率良く学べる」「人間関係を築きやすい」など
  • OJTのデメリットは、指導者が変わる可能性があり指導法にムラが出ることなど
  • 指導を受ける際は「TPOに応じて柔軟に判断行動すること」を心掛けよう

「OJT」とは何か、言葉を聞いたことはあっても、詳しく知らない方は多いのではないでしょうか。OJTとは、職場内での実務を通して学ぶ職業教育のことを指します。指導役としてついた先輩社員からノウハウや知識、流れなどを学べるため、取り入れている企業は多いようです。このコラムでは、OJTの概要やメリット・デメリット、指導を受ける際のポイントなどについて解説しています。

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OJTとは?

OJTとは「On the Job Training」の略称で「職場内での実務を通して学ぶ職業教育」という意味です。新入社員に対して、経験のある先輩や上司が担当となって業務に関する知識や技術を教える教育法を指します。OJTの反対で「職場を離れて行う職業教育」という意味のOff-JT(Off the Job Training)という言葉もあり、こちらは一般的に「社外研修」とも呼ばれているようです。

OJTとメンター制度の違い

OJTと似た教育制度として「メンター制度」があります。メンター制度とは、先輩社員が「メンター」として新入社員についてサポートする制度です。仕事の指導よりもキャリアやワーク・ライフ・バランス、人間関係などのメンタル面に関するサポートがメインのため、業務の指導を行うOJTとは、サポートする内容が大きく異なります。「メンター制度とは?意味と選ばれたときの対応」では、メンター制度について詳しく紹介しているので、あわせて参考にしてみてください。
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OJTを積極的に取り入れている企業はどのくらい?

厚生労働省の「令和4年度 能力開発基本調査」によると、正社員または正社員以外に対して計画的なOJTを実施した事業所は63%でした。調査した半数以上の事業所がOJTを積極的に取り入れていることが分かります。以下の表で、企業のOJTの実施状況の内訳についてまとめました。

実施区分実施率
正社員と正社員以外、両方に実施した21.0%
正社員のみ実施した39.2%
正社員以外のみ実施した2.8%
計画的なOJTを実施していない36.7%

引用元:厚生労働省「令和4年度 能力開発基本調査

上記のとおり、OJTを正社員のみに実施した企業がもっとも多いという結果になっています。また、正社員の中でも新人・中堅・管理職と職層別のOJTの実施結果は以下のとおりです。

OJTを実施した職層実施率
新入社員(正社員)52.0%
中堅社員(正社員)36.9%
管理職層(正社員)22.7%
正社員以外23.9%

引用元:厚生労働省「令和4年度 能力開発基本調査

上記のように、新入社員に向けて実施している事業所が52%で、もっとも多いという結果になりました。続いて中堅社員に実施しているのが36.9%、管理職層は22.7%と、役職が上がるに連れてOJTの実施率は少なくなっています。

参照元
厚生労働省
能力開発基本調査

OJTを行う3つの目的

OJTは、業務内容の教育だけが目的ではありません。実践しながら教えることで業務効率化につながり、また、トレーナーとOJT対象者が積極的にやり取りをすることでコミュニケーションの活発化も狙えます。以下では、OJTを行う目的を詳しくまとめました。

業務効率化

OJTの指導内容は、トレーナーの経験にもとづいた内容です。実際に取り組んでいる業務ノウハウや知識を学べるため、業務の基本的な流れと実際の対応、効率的にすすめる方法を身につけることができるでしょう。また、トレーナー側も指導を通して自身の業務効率化を意識したり、改めて仕事の目的を認識したりできるため、さらなる効率化が期待できます。

コミュニケーションの活性化

OJTを実施することで社員同士のコミュニケーションが活発化します。特に、新しい環境に不安を覚えやすい新入社員に対しては、同じ業務を担当する先輩や上司をトレーナーにすることで、小さな不安や疑問の解消につなげられるでしょう。

離職の防止

OJTでは、先輩や上司がトレーナーになるため、不安を解消しやすいのが利点です。また、業務理解が深まったり必要スキルを身に着けやすくなったりするので、離職の防止にも役立ちます。トレーナーが相手の強みや弱みを把握できるため、特に新入社員の場合は適材適所の配置が可能になるでしょう。

OJTを行う企業側のメリット・デメリットとは?

OJTは、行う企業・受ける働き手の両方にとって、それぞれメリットとデメリットがあります。まずは、OJTを行う側である企業にとっての、メリットとデメリットをチェックしてみましょう。

企業側のメリット

OJTを採用する企業側のメリットとして教育にかかるコストを大幅に抑えられることが挙げられます。OJTの教育・指導は外部講師ではなく社員が担当するためです。また、一人ひとりにきめ細やかな指導を行えるので、画一的ではなく個人の習熟度に合わせた対応が可能なのも、OJTを実施するメリットといえるでしょう。

企業側のデメリット

企業側のデメリットとして、指導者側の負担が大きいということが挙げられます。OJTのトレーナーは、教育だけが仕事ではありません。自分の本来の仕事をこなしながら新入社員の教育を行うため、通常時より負担は大きくなるといえるでしょう。また、繁忙期など仕事が多い場合は、新入社員への指導が滞ってしまうこともあるため、指導者としての責任感がストレスになる可能性もあります。

教育体制が充実した企業で働きたい場合は

OJTやメンター制度など、教育体制が充実した職場で働きたい場合は、教育制度が整っている企業への転職を検討しましょう。いわゆる「ホワイト企業」では、人を育てることに主軸を置いており、教育や研修、フォロー体制などを充実させている傾向があります。「ホワイト企業に転職したい!未経験でも大丈夫?優良企業の見分け方とは」のコラムでは、転職するためのポイントなどを紹介しているので、参考にしてみてください。

OJTを受ける社員のメリット・デメリットとは?

では、OJTを受ける社員側のメリット・デメリットはどのようなものが挙げられるのでしょうか。以下で解説していきます。

OJTを受ける側のメリット

前述のとおり、OJTとは、職場内での実務を通して学ぶ職業教育という意味です。この方法では実際に仕事をしながら教育を受けるので、現場で学びながら効率良く仕事を覚えられることが大きなメリットといえるでしょう。また、現場でコミュニケーションをとりながら仕事を学ぶことで自然と連帯感が生まれ、上司や先輩、同期の社員と人間関係を築きやすくなります。OJTは実務を通して指導を行うため、「休日や仕事以外の時間に研修を受ける」ということがない点もメリットに挙げられます。

OJTを受ける側のデメリット

OJTでは、指導者がその時々で変わることが多いという点がデメリットに挙げられます。Off-JT(職場外での研修)のように、会社が一度に新入社員全員を指導するという教育方法であれば、一人ひとりを均一に育成することができますが、OJTでは一度に何人もの社員を指導することができません。指導者が多忙のときや不在のときには別の指導者に変わることもあるため、指導法にムラが出たり、指導法が合わなかったりすることもあるでしょう。また、指導者の能力不足が原因で新入社員が仕事に対して不安を感じてしまったり、上司や先輩への不信感を募らせてしまったりするケースもあるようです。

OJT研修が失敗してしまう理由

OJT制度があっても、うまく活用できずに失敗してしまうケースもあるようです。では、OJT研修が失敗してしまう理由には、どのようなものがあるのでしょうか。以下で考察していきます。

OJT研修の時間が不足している

OJTがうまくいかない原因の1つとして、OJT研修に割ける時間が少ないことが挙げられます。OJTのデメリットでも挙げたように、トレーナーは通常業務の合間にOJTを行います。通常業務の量が多かったり、忙しかったりすればOJTそのものが実施されない、または実施されても時間が足りず、内容が不十分といったことが懸念されるでしょう。また、トレーナーが忙しそうにしていれば、OJTを受ける社員も質問を控えてしまい、本来の目的である人材育成や離職防止は叶わなくなります。

トレーナーの知識が不十分

担当するトレーナーが必要な知識を持っていないことも、OJTがうまくいかない理由に挙げられます。OJTのトレーナーとして適切なのは、必ずしも「業務に対して深く理解している人材」ではありません。業務に対して理解していることに加え、「自分の知識や経験、業務内容を他者にうまく伝えられる」「経験やスキルを実践に落とし込んで教えられる」などの資質が必要といえます。また、感情的になったり、コミュニケーションが苦手だったりなど、経験やスキル以外の面でもトレーナーとして適切か見極める必要があり、これらが不十分の場合も、OJTがうまくいかないようです。

人材育成の優先度が低い

OJTを実施しているものの、会社として人材育成の優先度が低い場合も失敗する可能性が高いでしょう。人材育成より優先度の高い目標があれば、トレーナーもOJTではなく自分の業務に積極的に取り組んでしまい、教育の機会が損失する可能性があります。

OJT指導を受ける際のポイント

自分がOJT対象者になったら、機会を充分に活用するために以下のポイントを意識しましょう。

TPOに応じて柔軟に判断・行動する

OJTのデメリットにも挙げたように、指導者が多忙の場合や不在のときは、別の指導者に変わることがあります。マニュアルに沿った指導を行っていない場合、担当する指導者によって教え方が違うこともあるため、指導に対して柔軟に判断・行動することが大切です。

積極的に質問をする

OJTは現場で実際に働きながら指導を受けるので、分からないことや不安なことがあれば積極的に質問をしましょう。分からないことをそのままにするのは失敗のもとです。指導者としっかりとコミュニケーションをとることで仕事も円滑に進むでしょう。

学ぶ姿勢をしっかりとアピールする

指導者とはいっても、教える側も人間です。「聞いているかどうか分からない相手」に指導を続けるのは辛いもの。だからこそ、学んでいる姿勢をアピールすることが大切です。教わったことはしっかりとメモを取り、気持ちの良い返事を心掛けましょう。

困ったときは周囲の人に相談する

OJTのデメリットの一つが、教える側と教わる側、両方の相性が成果に大きく関わってしまう点。実際にOJTがスタートしてみると、「トレーナーの先輩がいつもイライラしている」「ほとんど何も教えてもらえない」と困ることもあるようです。OJTは、新人を放置するシステムではなく、現場で効率良く学ぶための仕組みです。OJTで不安な点や困った点が多いときには、先輩の上司など、身近な人に相談しましょう。

教育制度を志望動機にしても問題ない?

就職・転職活動において、入社後の教育を重視している場合、OJTやメンター制度などの教育体制に魅力を感じて応募することもあるでしょう。その場合、教育制度を志望動機にすることに引け目を感じるかもしれませんが、「主体性が感じられる」「ほかの志望動機と合わせて補足的に使う」などのポイントを押さえて志望動機を作成すれば問題ありません。「教育制度を通じてどのように成長していきたいか」を具体的に想像して伝えるようにしましょう。「志望動機で企業の教育制度に触れても良い?例文付きで解説!」では、教育制度を志望動機にする際のポイントや伝えるときのコツを、例文を交えて紹介しているので、参考にしてみてください。

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