ホワイト企業に転職したい！未経験でも大丈夫？優良企業の見分け方とは

ホワイト企業への転職を希望する方も多いでしょう。「ホワイト企業＝大企業」というイメージに対する安心感から、ホワイト企業で働くデメリットを見落としている方もいるはず。ホワイト企業に対して働きやすさを感じる方もいれば、規則や慣例が厳しく働きにくさを覚える人もいるようです。ホワイト企業への転職を希望するなら、多角的な視点から考えてみましょう。

ホワイト企業に転職できる？

ホワイト企業に転職すること自体は可能ですが、ホワイト企業は一般的に離職率が低い傾向です。そのため中途採用の求人が出にくく、さらに転職者からの人気も高いため、状況によっては難しくなると考えられるでしょう。

20代ならチャンスはある

ホワイト企業への転職でも、第二新卒や既卒といった20代の場合はチャンスがあることも。20代は新卒と大きく年齢が変わらず、将来性や長期的な勤務に期待できるからです。特に大手のホワイト企業の場合は、独自の文化ややり方が確立していることが多く、柔軟性があり吸収力の高い若手のほうが歓迎される傾向もあるようです。

30代以降は経験とスキルが求められる

30代以降になると、柔軟性やポテンシャルよりも実績や経験が必要になります。前述のとおり、ホワイト企業は転職市場で人気が高く、優秀な人材が集まりやすい傾向。年齢が高くなるほど、実績や経験をアピールして即戦力として活躍できる人材が求められます。

ブラック企業との差に驚くことも

ブラック企業からホワイト企業に転職した場合、その差に驚くことも少なくありません。1つのミスも許されず、厳しい指摘が続くブラック企業に対し、ホワイト企業では適度な注意で終わる場合があります。また、ブラック企業では過度な仕事量をこなす必要があるため、その仕事量の差に驚くこともあるでしょう。ホワイト企業とブラック企業の見分け方については、「ホワイト企業とブラック企業の見分け方」のコラムで詳しく解説しています。ぜひこのコラムと合わせて読んでみてください。

ホワイト企業の定義とは

ホワイト企業の定義に明確なものはありません。ただし、厚生労働省は「安全衛生優良企業認定」という、安全衛生優良企業として認定された企業を公表する制度を定めています。安全衛生優良企業マーク推進機構によると、安全衛生優良企業とは「労働安全衛生法に沿って労働者の安全や健康を確保する対策に積極的に取り組み、高い安全衛生水準を維持・改善している企業」のこと。ホワイト企業の定義や捉え方は人それぞれですが、「安全衛生優良企業公表制度」の認定を受けている企業なら、いわゆる「ホワイト企業」と捉えて問題ないでしょう。

安全衛生優良企業に認定されるとどうなる？

安全衛生優良企業に認定されると「ホワイトマーク」を取得できます。ホワイトマークを取得するための基準には「過去3年間労働安全衛生関連の重大な法違反がない」「労働者の健康保持増進やメンタルヘルス、過重労働防止への対策など幅広い取組を実施している」などがあり、その総数は80個ほど。ホワイトマークを取得した企業は、Webサイトや自社製品、求人案内に認定マークを記載できます。
認定マークの有無が、求職者にとってホワイト企業であるかどうかの判断材料となります。ホワイト企業に転職したい方は応募する際に確認するようにしましょう。なお、ホワイト企業かどうか判断できない方は「ホワイト企業とブラック企業、転職前の見分け方とは？」を参考にしてください。

参照元
厚生労働省
安全衛生優良企業公表制度について

転職時に知っておきたいホワイト企業の8つの特徴

ホワイト企業の特徴には、「福利厚生の充実」「離職率の低さ」などがあります。ホワイト企業に転職したい方は、以下で紹介する特徴をチェックしておきましょう。

1.福利厚生が充実している

ホワイト企業は、社員食堂や保養所の提供、誕生日休暇などいわゆる「法定外福利厚生」が整っている傾向が見られます。「福利厚生とはどんな制度？わかりやすく解説します！」のコラムでも触れているように、充実した福利厚生は仕事のモチベーションアップや人材確保につながります。

2.残業が少なく定時に仕事が終わる

ホワイト企業では就業規則を重要視しているため、過度な労働や無駄な残業の強要がありません。定時を過ぎると退社を促してくれる場合が多く、残業を無くすために上司が率先して退勤したり、定時になると会社の電気が消えたりする企業も。
しかし、残業がないぶん仕事を持ち帰るのが慣例化している企業もあるため、残業時間だけがホワイト企業の絶対的な基準ではないことを知っておきましょう。

3.社員の離職率が低い

社員の離職率の低さは働きやすさにも繋がっているため、ホワイト企業を見極める際の十分な目安となります。社員が働きやすく安定した職場を提供している企業であれば、定着率も上がるでしょう。そのため、離職率や勤続年数の長さをしっかりと確認しておくことが大切です。
また、勤続年数とともに、男女率の内訳も確認しておくと良いでしょう。育児休暇や産休など、一時的な休暇を取得している社員を離職者に含めている企業もあるため、正確な情報として参考にすることをおすすめします。

4.教育制度が整っている

ホワイト企業は、新人教育や研修、フォローを充実させている傾向があります。長期的な視点で捉え、人を育てることに主眼を置いているからです。
教育制度は時間やコストがかかるため、余裕のない企業はあまり注力できません。そのため、社員にとっても企業にとっても必要不可欠な投資として、長期雇用を前提とした教育制度を整えている企業は、ホワイト企業といえるでしょう。

5.仕事の効率を重視し過ぎない

ホワイト企業は人手が十分に足りているため、あえて仕事を効率化しないこともあります。人によっては、効率化しない考えが受け入れられない人もいるでしょう。しかし、雇用を確保するために、ホワイト企業では一般的な企業とは逆の考えに繋がります。
環境としては良い部分もありますが、ビジネススキルの向上の妨げになる恐れも。そのため、経営不振に陥った際に、負担や代償を伴うのではないかと不安に思う社員もいるようです。

6.非常事態時は利益より安全を優先する

ホワイト企業では、社員の状況を理解し、会社の利益ではなく社員を第一に考えます。出社が困難な場合は無理に出社させず、出社していたとしても状況に応じ帰宅させるため、社員を大切にしているといえるでしょう。
非常事態時の対応は、社員に対する考えが表れやすい部分です。たとえば、会社の利益を優先し通常どおりの業務を強いられる企業は、ホワイト企業とはいえません。

7.パワハラやセクハラへの管理がされている

ホワイト企業では、ハラスメントへの管理が徹底されています。管理を徹底すれば、パワハラやセクハラが横行する可能性を下げることが可能です。
パワハラやセクハラを経験し、転職したいと考える人もいるでしょう。上司からの頻繁な暴言や人格否定、不快な性的行為などはパワハラやセクハラにあたり、良い職場環境とはいえません。企業でその管理が徹底されていれば、安心して働けます。

8.企業成長率が高い

ホワイト企業の特徴として、企業成長率の高さもポイントになります。福利厚生や離職率が低いなど、環境は整っていても成長が望めない企業はホワイト企業とはいえません。企業として今後の事業展開や方向性が定まっているか、財務状況が明確にわかる状況になっているのか、健全経営ができているのかなどにも目を向けてみてください。

ホワイト企業が多いといわれる業界や職種

メーカー

一般的に、メーカーなど自社製品を持っている会社は利益率が高くなる傾向があり、その分を給料や福利厚生にあてられるようです。ただし、自社製品を持っている会社がすべてホワイト企業とは限りません。離職率や残業時間なども確認したうえで判断しましょう。

BtoB企業

企業向けの製品やサービスを展開している企業も利益率が高くなる傾向にあります。なぜなら、顧客が個人よりも企業の方が取引する金額が大きくなるからです。転職先を探す際は、こういった点にも注目してみましょう。

高シェア率を持つ企業

独自の商品やサービスを提供している企業の中には、その市場で高いシェアを獲得している会社もあります。このような場合も利益率が高くなるため、ホワイト企業の可能性が高いといえるでしょう。なお、ホワイト企業が多い業界については、「ホワイト企業の特徴。満足できる職種を見つけるには」でも解説しているので、あわせてご覧ください。

事務

事務職はルーティンワークが多いため、残業が発生しにくい仕事です。業務内容も社内向けなので、緊急案件が発生しにくく定時で帰宅できるのが一般的。内勤なのでスケジュールを立てやすく、体力的に厳しくない点もポイントでしょう。

法人のルート営業

法人向けのルート営業も、ホワイトな環境で働ける仕事のひとつです。ルート営業なので新規開拓を行う必要がなく、営業先が法人のため土日休みになることが多いでしょう。契約金額も大きくなりやすいため、営業職ならではの目標やノルマに対するストレスも少なくなる傾向です。

転職前に確認！ホワイト企業にもデメリットはある？

労働時間の管理が厳しく、勤務条件や福利厚生が整っているホワイト企業。しかし、厳しく管理されていることから働きにくさを感じる方もいるようです。転職を検討しているならホワイト企業のネガティブな面にも目を向けてみてください。

固定概念や慣例が多い

離職率が低いということは、長く働いている人が多いということ。新しい事を取り入れにくい社風や、昔ながらの慣例を重視する社員が多い可能性があります。
なかには、昔からの方法を変えないためハラスメントが行われている企業も。「昔からこのやり方だから」「慣例を重視する社風だから」という場合は注意しましょう。

残業の代わりに休日出勤もあり得る

残業の管理を厳しくしているため、平日は定時で帰宅できることが多いホワイト企業。しかし、平日の残業の代わりに休日出勤をしている企業もあるようです。休日出勤については「休日出勤とは？割増率の計算方法を解説！残業や代休の割増についてもご紹介」のコラムでご確認ください。

業務量が多い傾向

企業成長率や業界シェアなどで成果が出ているホワイト企業は、競合他社に比べて業務量が多くなる傾向。しかし前述したように勤務時間の管理が厳しいため、必然的に短時間で多くの業務を終わらせたり成果を出したりすることが求められます。

ホワイト企業へ転職するための3つのポイント

転職活動では、あらゆる求人の中からホワイト企業を見極める必要があります。ここでは、ホワイト企業へ転職するためのポイントを5つ紹介していきます。ぜひ参考にしてみてください。

1.離職率をチェックする

転職する際にホワイト企業かどうか判断する際は離職率をチェックしましょう。離職率が低い企業は、社員の多くが働きやすいと感じている可能性が高いです。一方で、離職率が高い企業は、就業環境などが整っておらず定着しないと考えられます。
離職者すべてがネガティブな理由で退職している訳ではありませんが、離職率はホワイト企業を見極める指標となります。ただし、離職率が高いからといってブラック企業と断言は出来ないため、あくまで参考程度にしましょう。

転職サイトに常にある求人は注意が必要

転職サイトに常に求人がある企業は離職率が高い可能性があります。これには「採用してもすぐに退職してしまう」という理由が考えられるからです。このような企業は人材不足の傾向にあるため、応募すれば採用される可能性があります。しかし、人が定着しない企業には何かしらの問題があると予想されるため、転職活動の際は下調べを入念に行いましょう。

2.求人情報が正しいか面接で確認する

転職の面接は実際に働く社員にその企業について質問できる良い機会です。求人の情報が実際に職場で適用されているかどうか確認してみましょう。ただし、真っ先に残業時間や休日日数などについて聞くのはマナー違反。採用担当者から「働くことに意欲的ではない」とマイナスイメージを持たれてしまう恐れがあります。
また、転職後に出産・育児の予定がある場合は、育児休暇の取りやすさや時短勤務の有無なども確認しておくと安心です。子育て支援に力を入れている企業は、厚生労働省から「くるみん認定」を受けているため、転職活動の際は参考にしてください。

聞き方のポイント

求人に載っている情報を面接官に確認するときは、注意が必要です。ストレートに残業時間や休日日数について聞くのではなく「1日の仕事の流れはどのような感じですか」というように遠回しに質問します。そうすれば角が立つこともなく、どの程度忙しい職場なのかイメージできるでしょう。

3.企業で働いている人から話を聞く

実際に企業で働いている人の話を聞ける機会があれば、参考にしましょう。外部からの評価や情報ではないため、実情を掴むうえで参考になることも多いはずです。人間関係や社風、労働環境など、求人情報や面接からは得られない情報を細かに聞けます。競合や関連会社の情報を得るきっかけにもなり、新たな転職活動に繋がる可能性もあるでしょう。
自分に合った企業に出会うためには、情報源を絞らず、自分で情報収集していくことが大切です。

口コミサイトは参考程度に利用する

転職先を選んだり、ホワイト企業を見分けたりするには口コミサイトも参考になるでしょう。口コミサイトは匿名でコメントできるため、その企業の長所と短所を包み隠さず書ける特徴があります。
ただし、ネガティブな理由で退職した人のコメントは、企業の良くない部分を強調して書いている可能性も。そのため、口コミサイトをチェックする際は、複数のコメントを参考にすると良いでしょう。なお、コメントした人によって企業の評価は異なるため、口コミサイトは鵜呑みにし過ぎず、参考程度に利用するのがポイントです。

企業情報を知りたければエージェントに相談しよう

応募する企業がホワイト企業かどうか見極めるのは難しいこと。求職者が手に入れられる情報が限られているため、自分で調べて大丈夫だと判断して転職しても、実際は違った…というケースも多いようです。
企業情報について詳しく知りたい場合は、就職・転職エージェントを活用するのがおすすめ。エージェントは求人を扱う企業についてしっかり調べているため、「情報と違った」「自分と合わない」といったミスマッチを防ぐのに有効です。詳しくは「就職エージェントとは？活用するメリットやデメリットを知ろう」のコラムをご覧ください。

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