医薬品業界の仕事

医薬品には、病院やクリニックなどで処方された薬を調剤薬局で受け取ることが可能な「医療用医薬品」と、ドラッグストアなどで購入することができる「一般用医薬品」があり、新薬を製造するメーカーや、後発医薬品（ジェネリック）を取り扱うメーカーなど、薬品の種類によって事業領域が違うのが医薬品業界の特徴のひとつです。

一般的には、製薬会社、治験会社、医療関連施設、調剤薬局、ドラッグストアでの仕事があります。

【現状・課題】

医薬品業界、特に研究や開発、調剤といった専門職に進むためには、医学部や薬学部といった難関学部を卒業し、資格や知識を有した後に入社することになるため、相当する学力がなければ就職が困難ということが挙げられます。

また、医学知識をつけるためには年数がかかるため、ほかの業界に比べて就業者の平均年齢が高いとされています。

そのほかにも、近年では海外メーカーによる新薬の開発もなされ、開発の難易度が上がっているようです。

【今後の動向】

好景気・不景気に関わらず、病気や怪我などの治療は必ず行うため、比較的安定して働ける業界といっても過言ではありません。

特に、高齢化が進む日本社会において、医薬品や医療への関心は今後ますます高まることでしょう。

政府は医薬品業界を「成長産業」と位置づけれいることもあり、新薬の開発なども一層の成長・期待がされています。

また、医療費の抑制を目的として推進されている後発医薬品の製造・販売メーカーの需要は増大するのではないでしょうか。

・製薬会社

製薬会社には大きく分けて「研究」「開発」「営業」の3つの職種があります。

研究職では、主に新薬の開発を実施。国内外の研究論文や最新情報などを参考に研究テーマを設定し、そのテーマに沿って化合物を創製・スクリーニングを行います。

その後、スクリーニングを行って厳選された化合物は、動物実験の際に用いて、人間が服用しても問題ないかを確認（前臨床試験）します。

開発職では、主に研究職が前臨床試験などで効果が認められた製剤の臨床試験（治験）を行います。

この業務では、動物ではなく人間を被験体として製剤の臨床試験を行うため、被験者はもちろん、医療関連施設や専門医などへ協力を要請しての厳しくチェック。臨床試験の後、厚生労働省に申請を行います。

製薬会社の営業職は「Medical Representatives（=医薬情報担当者）」と言い、通称「MR」とも呼ばれています。

MRは主に医療関連施設や医師に開発した医薬品の安全性や有用性、副作用の有無など、医薬品に関する情報を提供し、販売を行います。

医療従事者に対する営業が主となるので、営業の中でも特に専門性の高いジャンルと言えるでしょう。

・薬剤師

調剤薬局やドラッグストア、病院で勤務することが多い薬剤師。

主な仕事として、病院やクリニックなどで処方された薬を調剤する業務や服薬指導などを行います。

そのほかにも、治験を行う仕事に従事することも可能です。

「治験コーディネーター（CRC）」としての業務は、病院で治験内容を被験者に説明し、ケアやサポートを行います。

※CRCは、薬剤師のほか、看護師や臨床検査技師といった医療系の資格を有していると就職に有利とされています。

・MRとして働く場合

MRとして働く場合、自社の製品を医療従事者に営業することになります。

これは営業職全般にも言えることですが、やはり大切なことは「信頼関係を築く」ということ。

医薬品は生命に関わる製品です。信頼関係を築きながら、製品の有用性を詳しく説明する必要があるため「顧客との信頼関係を築くことができる人材」や「顧客のニーズを知り、それに合った製品の提案ができる人材」が求められでしょう。

・研究職、開発職に従事する場合

研究や臨床試験などをメインに行うこの職種。1つの新薬を販売するまでには、長い年月を要します。

「全国の患者さまに新薬を届け、病気を克服してもらいたい」という気持ちを持ち、根気強く研究を続ける気力がある人が向いているのではないでしょうか。

・薬剤師

薬の調合を行う薬剤師は、几帳面な人や集中力のある人に向いているでしょう。

また、服薬指導や治験を行う際は、コミュニケーションを取りながら専門知識を分かりやすく説明する必要があります。

そのため「コミュニケーション能力」や「分かりやすく説明する力」を求められるのではないでしょうか。

【上記を踏まえた志望動機例】

前述のように、MRや薬剤師、CRCとして働く場合、コミュニケーション能力は必須と言っても過言ではありません。

MRは、資格を有していなくても就業することが可能な職種。そのため、プレゼンテーション能力など、営業に活かすことができる能力をアピールできると良いでしょう。

研究職や開発職に就きたい場合は、志望する会社の方針や特性を事前に調べておき、これまでに学んできたことや身についたスキルと照らし合わせながら、これからどうなりたいか、どのような仕事をしていきたいかを具体的に説明できると、志望動機の説得力が増します。「患者さまの病気治療のための手助けをしたい」という気持ちを伝えられるとなお良いのではないでしょうか。