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派遣社員の就職

派遣から正社員登用を目指せる?3つのパターンと直接雇用までの流れを紹介

派遣

2025.06.12

この記事のまとめ

  • 派遣社員から正社員登用されることは可能
  • すべての派遣先・派遣元に正社員登用制度があるとは限らないので、事前に確認が必要
  • 派遣から正社員登用を目指すなら紹介予定派遣の活用もおすすめ
  • 派遣から正社員登用を目指すなら、派遣先の業務経験を積むことが大切
  • 正社員登用以外にも、エージェントを活用して就職を目指す方法もある
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派遣から正社員登用を目指す際、「何を意識すれば採用につながるのか」と疑問に感じている方もいるでしょう。正社員になるためには、業務で成果を上げたりまじめに仕事に取り組んだりして、派遣先企業に「戦力になる」と判断してもらうことが大切です。
このコラムでは派遣社員の方が正社員登用を目指すための方法や意識するポイントを紹介します。安定したライフスタイルのために正社員を目指している方は、参考にしてみてください。

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目次

  • 派遣社員が正社員登用されることはある?
  • 派遣社員が正社員登用される3つのパターン
  • 派遣社員が正社員登用されるまでの流れ
  • 派遣社員が正社員登用されやすくなるには?
  • 就職エージェントを活用して正社員を目指す方法もある
  • 派遣や正社員登用に関するFAQ

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派遣社員が正社員登用されることはある?

派遣社員の方が正社員として登用されるケースはあります。経験を積み、即戦力として活躍できる人材を正社員として採用するのは、企業側にとってもメリットがあるためです。業務で一定の成果を上げていたり、企業と信頼関係が築けたりしていれば、チャンスは十分にあるでしょう。ただし、すべての派遣先企業が正社員登用を前提にしているわけではないため、希望する場合は事前に派遣元や派遣先の会社に、正社員登用の意向を伝えておくことが大切です。

そもそも正社員登用とは

正社員登用とは、契約社員や派遣社員、アルバイトなどの非正規雇用で働いている人が、勤務先の企業に正式な正社員として採用されることを指します。これは、一定期間の勤務を通じて、仕事ぶりや職場への適応力、人間関係の構築などが評価され、企業側から「この人を長期的に雇用したい」と判断された場合に行われるものです。正社員登用されると雇用期間に定めがなくなるほか、福利厚生や賞与、昇給・昇進の機会など、正社員としての待遇を受けられるようになります。

派遣社員が正社員登用される3つのパターン

ここでは、派遣社員として働くなかで正社員登用を目指す方法をご紹介します。派遣から正社員として登用されるには複数の手段があるため、自分に合った方法で正社員登用を目指しましょう。

1.現在派遣されている職場で正社員登用してもらう

現在派遣社員として派遣先企業で働いている場合は、就業先で正社員登用してもらう方法があります。正社員登用制度を設けている派遣先企業であれば、制度を利用して直接雇用してもらえる可能性があるでしょう。企業側としても職場の雰囲気や業務に慣れている人を直接雇用できるため、未経験者を教育するコストが省けるメリットがあります。

ただし、派遣先企業によっては正社員登用制度を設けていない場合も。また、正社員登用制度があっても正社員の登用は義務ではないため、必ず正社員として直接雇用してもらえるとは限りません。派遣先企業で直接雇用を目指す場合は、事前に派遣元の担当者に「正社員登用制度があるか」「正社員登用の実績はあるか」など、派遣先企業の情報を共有してもらいましょう。

派遣社員そのものの働き方についてさらに理解を深めたい方は、「フリーターと派遣社員の違いとは?正社員をおすすめする理由も解説」のコラムがおすすめです。

派遣先から正社員登用の打診をされることもある

派遣社員として働いているなかで、派遣先の企業から直接正社員登用の打診を受けることもあります。これは、派遣社員としての勤務態度や仕事ぶりが評価され、企業側が「この人を正社員として迎え入れたい」と判断した場合に起こるものです。正社員登用の打診は、派遣先の上司や人事担当者から直接伝えられることもあれば、派遣元の担当者を通じて連絡が来ることもあります。

派遣先の正社員実績を確認しよう

現在の職場で派遣社員から正社員になるためには、正社員登用の制度が整っている必要があります。
正社員登用制度を活用したいときは、今の職場で登用実績があるのか、今後予定があるのかを確認することが大切。「評価制度が厳しく目指せそうにない」「試験が難しくなかなか採用されない」というケースもあるため、事前にチェックが必要です。

2.無期雇用派遣として派遣元の会社に正社員登用される

派遣社員から正社員を目指す方法として、無期雇用派遣として派遣元の会社に正社員登用してもらうパターンもあります。その場合は無期雇用派遣となる場合が多く、3年が経過しても同じ職場で働き続けることが可能。また、職場は派遣先企業ですが、派遣会社に雇用されているため、福利厚生や給料面などは派遣先企業の正社員とは異なる点に注意が必要です。

なお、正社員登用されて無期雇用派遣になった方は、仮に派遣先企業に派遣されていない待機期間があった場合、休業手当をもらえる特徴があります。

3.紹介予定派遣として働き直接雇用となる

紹介予定派遣とは、派遣先企業で最長6ヶ月にわたり派遣社員として勤務した後、企業側と派遣社員側の合意のもとで直接雇用が行われる雇用形態のことです。派遣社員として働いたのちに直接雇用が行われるため、お互いにミスマッチが少ないメリットがあります。

また、紹介予定派遣は最初から正社員登用を前提としているため、派遣社員から正社員登用を目指している人にとっては、魅力的な雇用形態といえるでしょう。ただし、あくまでも「直接雇用」であり、正社員雇用が確定しているわけではない可能性もあります。契約社員やアルバイトも直接雇用に含まれるため、よく注意しましょう。

紹介予定派遣の働き方や詳しいルールを知りたい方は、「紹介予定派遣とは?正社員になれる?メリット・デメリットを紹介」のコラムもあわせてご覧ください。

派遣から正社員登用ありと書かれた求人は嘘が多いって本当?

すべての企業に当てはまるわけではありませんが、「正社員登用あり」と求人に記載しているものの、実際は正社員登用の実績がほとんどないという企業もなかにはあるようです。

厚生労働省の「労働経済動向調査(令和6年2月)の概況」のデータによると、正社員以外の労働者から正社員への登用制度の有無は「登用制度あり」が76%となっており、その内「登用実績あり」は42%でした。そのため、派遣先企業に正社員登用制度があったとしても、必ず正社員になれるわけではないといえるでしょう。

参照元
厚生労働省
労働経済動向調査(令和6年2月)の概況

派遣社員が正社員登用されるまでの流れ

企業や業種によって一部異なる場合はありますが、派遣社員が正社員登用されるまでの一般的な流れは、以下のとおりです。

現在の契約内容を確認する

正社員登用を目指す派遣社員の方は、まず現在の契約内容についてしっかり確認しておきましょう。自分がどのような条件で派遣されているのか、契約期間はいつまでか、企業に正社員登用制度があるかどうかなどを把握することは、正社員登用を目指すために欠かせません。「正社員登用あり」と明記されている契約や求人であっても、それが実際にどのような基準やタイミングで行われるのかは、企業によって異なります。そのため、派遣先に登用実績があるのか、自分がその対象になり得るのかといった具体的な情報を集めておくと安心です。

派遣元に正社員登用の相談をする

派遣社員の方が正社員登用を目指す場合、まずは派遣元の担当者にその意志を相談することが大切です。派遣社員は、派遣先の企業で実際に業務を行っていますが、雇用契約は派遣元との間に結ばれています。そのため、派遣先の会社で正社員登用を目指すとしても、派遣元との調整が必要です。派遣元の担当者に相談することで、正社員登用の正式な手続きや今後の対応についてのサポートを受けられることもあります。場合によっては、派遣元から派遣先に意向を伝えてくれたり、必要に応じて正社員登用登用に向けた具体的な条件を確認してくれたりすることもあるでしょう。

正社員登用される場合の契約内容について確認や交渉をする

派遣元の担当者に相談し、正社員登用に向けて行動する段階になったら、派遣先の担当者に正社員登用についての確認や条件交渉を行いましょう。正社員として働く際の契約内容についてしっかり確認し、必要に応じて交渉を行うことも大切です。正社員になることで業務の責任範囲や勤務時間、給与体系、福利厚生などが変わる可能性が高いため、自分の希望や条件と照らし合わせて慎重に確認する必要があります。不明な点があれば遠慮せずに質問し、自分の考えや希望がある場合は丁寧に伝えましょう。

正社員登用試験や面接を受ける

一般的に、正社員登用前には面談や面接、書類選考など、通常の採用試験と同様の手続きが行われます。これは、企業としても形式的に社内の採用基準をクリアしてもらう必要があるためです。面接では、今までの仕事の成果や今後のキャリアの意欲などが確認されます。

在籍期間のみを正社員登用の条件にしている企業も

派遣社員から正社員登用を目指す場合、多くの企業では仕事ぶりや勤務態度、スキルなどを総合的に判断して登用の可否を決定しますが、なかには「一定期間在籍していること」を条件として正社員登用を行っている企業もあるようです。こうした企業では、派遣社員として安定して働き続けることが評価の主な軸となるため、特別な試験や厳しい選考がない場合もあります。ただし、在籍期間が条件であっても、基本的な勤務態度や協調性が重視されるのは変わりません。継続して誠実に働く姿勢を見せることが、正社員登用への近道といえるでしょう。

試験や面接の前に業務で得た知識や経験を整理しておこう

正社員登用前に試験や面接を受ける場合は、これまでの業務を通じて得た知識や経験を整理しておきましょう。派遣期間中に何の業務を担当し、どのようなスキルを身につけたのか言語化しておくことで、面接時に自信をもってアピールできるようになります。

また、自分の強みや成長した点、課題にどう向き合ったかなどを具体的なエピソードとしてまとめておくと、説得力のある自己PRにつながります。たとえば「業務の効率化に取り組んだ結果、作業時間が短縮された」「ミスを減らす工夫をしたことで周囲からの信頼を得た」など、実績や工夫があれば、それを明確に伝えられるよう準備しておきましょう。

労働条件の変更と正社員としての契約を締結する

派遣社員から正社員登用が決まると、最後に労働条件の変更や正社員としての契約の締結を行います。その際、雇用形態の変更にともなって、給与や勤務時間、休日、福利厚生、評価制度などの労働条件も見直されるのが一般的です。正社員としての待遇になることで、賞与や昇給のチャンス、退職金制度などの面で、より安定した環境が整う場合が多いでしょう。契約締結前には、企業から提示された雇用条件をしっかり確認し、不明点があればそのままにせず質問することが大切です。

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派遣社員が正社員登用されやすくなるには?

ここでは派遣社員から正社員登用を叶えるためにやっておきたいことを紹介します。前述したように、派遣先企業に正社員登用制度があっても、正社員になれるとは限りません。正社員になれる確率を上げるためにも、普段から意識しておきたいことを見ていきましょう。

派遣社員が正社員登用されやすくなるには?

  • 業務経験や職務経験を積み仕事の理解を深める
  • 毎日の業務にまじめに取り組む
  • 職場内でのコミュニケーションを大切にする
  • 小さなことでも業務で成果を出す
  • 正社員登用の採用基準を把握しておく

1.業務経験や職務経験を積み仕事の理解を深める

派遣先で正社員登用を目指すためには、「戦力になる」「採用メリットがある」と評価してもらう必要があります。最長3年間という派遣期間内で、戦力として業務を進められるようになるためには、努力を怠らず意欲的に仕事へ取り組むことが大切です。

企業側も即戦力となる人材を正社員登用できれば、研修や育成にかかるコストを削減できます。即戦力として役に立てるとアピールするためにも、日々業務経験を積み重ねていきましょう。

2.毎日の業務にまじめに取り組む

日々の業務にまじめに取り組むと、コツコツ努力ができる人、与えられた業務を納期までにきちんとこなせる人といった好印象を与えられます。業務のなかでまじめさをアピールできると、「正社員登用後も誠実に働いてくれそう」と好評価につながるでしょう。派遣先企業に、「今後も長く、自社で働いてもらいたい」と思ってもらえれば、正社員登用を叶えられる可能性があります。

3.職場内でのコミュニケーションを大切にする

仮に社員登用を叶えた場合、職場の同僚や先輩、上司などとの関係性は、派遣社員のころと比べてより深くなると予想されます。そのため、派遣社員のうちから良好な人間関係を築いておくのがおすすめです。また、企業が正社員登用を行う際、「正社員登用に値する人物か」を確認するために、職場内の従業員に本人の評判を確認する可能性もあります。普段から周囲とあまりコミュニケーションをとっていない場合、ポジティブな印象を与えられない可能性があるため、普段からしっかり挨拶をしたり、目を見て話したりなど小さなことから意識しましょう。

4.小さなことでも業務で成果を出す

前述のとおり、正社員登用を叶えるためには、派遣先企業に「戦力になる」と判断してもらう必要があります。そのためにも、日々まじめに業務に取り組み、コツコツと経験を積むのが大切です。
小さなことでも成果を出すと、結果としてポジティブな評価につながる可能性があるでしょう。

5.正社員登用の採用基準を把握しておく

派遣社員から正社員登用を目指す場合、企業ごとに決められた採用基準を満たす必要があります。法律で定められた明確な基準はないため、派遣先企業ではどのような基準が設けられているかの確認が大切です。

採用基準を理解することで正社員登用に向けて効率的に実績を積めるため、事前にチェックし日頃から対策しておきましょう。

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就職エージェントを活用して正社員を目指す方法もある

正社員を目指す方法として、転職支援サービスを活用する選択肢もあります。具体的には、ハローワークや転職エージェントなどのサービスです。
ハローワークは、全国に設置されている公共職業安定所で、求人紹介や職業訓練などの就職支援を行っています。ハローワークは、経歴や年齢問わずどのような求職者でも利用が可能です。
転職エージェントとは、民間企業が運営している就職支援サービスを指します。プロのアドバイザーによるヒアリングのもと、自分にあった求人紹介や選考・面接対策、応募書類作成のサポートなど、さまざまなサービスが受けられるのが特徴です。
また、各エージェントによって「若年層向け」「IT業界に特化している」など、サービスごとに特徴が異なります。自分に合った転職エージェントを選ぶことで、正社員就職の成功に近づける可能性があるでしょう。

転職支援サービスについては、「就職の相談はどこでできる?支援内容や就活で効果的に活用するコツも解説!」のコラムで、さらに詳しく紹介しているので、ぜひチェックしてみてください。

就職活動の進め方や面接対策などに不安を持っている方は、就職・転職エージェントへの相談がおすすめです。就職・転職エージェントのハタラクティブでは、未経験から正社員を目指せる求人を数多く取り揃えております。内定率も高いため、「正社員になりたいけど方法が分からない…」という方も安心してご利用いただけるでしょう。
また、キャリアアドバイザーによる丁寧なサポートを行い、希望をもとに適性に合った求人をご紹介。応募書類のアドバイスや模擬面接などもマンツーマン体制で実施しています。サービスのご利用は無料のため、まずはお気軽にご相談ください。

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派遣や正社員登用に関するFAQ

ここでは、派遣社員から正社員登用を目指す際にありがちな疑問をQ&A形式でご紹介します。正社員登用を目指すにあたって不安を感じている方は、ぜひ参考にしてみてください。

派遣から正社員登用は難しい?

派遣社員から正社員登用を目指す際の難易度は、派遣先企業によってさまざまです。過去に正社員登用の実績がない企業が派遣先の場合は、正社員として雇用してもらうのが難しい可能性もあります。一方、派遣先企業で過去に正社員登用の実績が多くあったり、正社員登用に積極的な企業だったりする場合、派遣社員から正社員になれるチャンスは十分あるといえるでしょう。派遣社員から正社員になりたいと考えている方は、派遣先を選ぶ際に正社員登用実績を確認するのがおすすめです。

正社員登用についてより詳しく知りたい方は、「正社員登用制度とは?読み方や必要な実績・試験について解説!」のコラムを参考にしてみてください。

派遣社員は何年働ける?3年しか働けないって本当?

派遣社員は、基本的に同じ組織において3年以上働くことはできません。これは法律で定められており、3年以上同じ組織で働くためには、正社員や契約社員として直接雇用されるなど、雇用形態を変更してもらう必要があります。なお、部署を変更すれば、派遣社員として同じ職場で3年以上働ける場合もあるようです。

正社員登用の面接で志望動機はどう伝える?

正社員登用の面接で志望動機を伝える際は、派遣期間中の経験をもとに、なぜその企業で正社員として働きたいのかを具体的に伝えましょう。たとえば、「派遣として働くなかで、チーム全体が協力して仕事に取り組む社風に魅力を感じ、より責任ある立場で貢献したいと感じるようになりました」といったように、実体験に基づいた言葉で話すと説得力が増します。また、「なぜこの会社なのか」「どのように貢献したいのか」という視点も含めて伝えられると、より好印象になるでしょう。

派遣先から正社員登用の打診をされたとき断ることはできる?

派遣先から正社員登用の打診を受けたとき、本人の意思で断ることも可能です。正社員登用はあくまで選択肢の一つであり、必ず受け入れなければならないものではありません。断る際は、派遣先や派遣元に対して感謝の気持ちを伝えつつ、自分の考えや今後の方針を丁寧に説明しましょう。

派遣から正社員登用された職歴は履歴書にどう書く?

基本的には、派遣社員としての勤務開始時期と、正社員登用された時期を分けて記載しましょう。また、履歴書と併せて職務経歴書を求められる場合は、派遣期間中に担当していた業務内容や正社員登用に至った経緯、登用後に任されている仕事などを具体的に書くことで、評価される材料となります。

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監修者:後藤祐介キャリアコンサルタント

一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています!

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格
  • 国家資格キャリアコンサルタント
  • 国家資格中小企業診断士
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