日本人の働き過ぎを止めるのは欧米化がカギ？！

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◆残業が多い人は頑張っている？

定時になっても、毎日のように残業をしている人はいませんか？
周りから見ると、「あの人はよく頑張っている」と評価されがちなのが典型的な日本社会の姿です。

ヨーロッパでは、残業＝仕事ができない、という目で見られてしまうと言われています。
また、たとえ仕事が長引いて残業をしてしまったとしても、次の日のコンディションを整えることを第一優先とし、翌日の出社時間までのインターバルを11時間あけるというルールがあるとのこと。
効率化を求めている海外では、残業をする人は仕事ができない人だというレッテルを貼られてしまうようです。
残業ばかりしている日本人を見ていると、効率が悪い仕事の仕方をしている…と思う人も多いことでしょう。

次項では、日本人の働き過ぎによって問題視された「過労死」についても少し触れていきたいと思います。
海外でも注目された過労死問題。
英語辞書に「karoshi」という単語が掲載されるほど衝撃を与えてしまったとされています。

【働き過ぎによる日本の「karoshi（過労死）」】

過労死は、肉体的にも精神的にも極限を迎えた働き方を強いられている状況の下で、突然命を落としてしまうことです。
長時間の労働や休みなしの長期勤務などによって、疲弊してしまった体が悲鳴をあげ、脳溢血や心臓麻痺などで突然死する状態を引き起こしてしまうことを「過労死」と呼ばれています。

海外でもそのままのネーミングで浸透してしまうほど、日本の働き方が問題視されているのです。また、自殺によって命を絶ってしまうことを「過労自殺」と言われています。
「karoshi」という語句が英語辞典に掲載されたのは2002年。
それ以降、10年以上が経った今でも、過労死は問題とされています。
日本は今、働き方を見直す時期にきているのかもしれません。

◆残業が多い人は頑張っている？

ヨーロッパ諸国やアメリカ州ではどのような労働スタイルが主流なのでしょうか。
以下に詳しく挙げていきましょう。

【仕事は人生の中心ではない】

仕事とプライベートは完全に別物だ、という考え方を持っている人が多いとされています。
アメリカでは、労働時間内にきっりちと業務を終えて、私生活に仕事は一切持ち込まないようにする働き方が主流のようです。
定時になると、役職など関係なく皆が一斉に帰路へと着きます。
日本ではなかなか目にすることが少ない光景かもしれません。
しかし、少しづつですが、NO残業デーといった機会を設けて、労働時間短縮に向けた前向きな動きを見せている企業も増えつつあるようです。

【労働時間は短め】

労働時間は国によって異なりますが、日本の平均労働時間は週40時間という値が出ています。
ヨーロッパになると、オランダでは週36時間、フランスでは週35時間ほど。
労働時間の長さによっては、仕事の効率に支障をきたしたり、肉体的・精神的な疲労を招いてしまったりする可能性もあります。そのため、欧米では、効率化を重視した短時間労働が浸透しているようです。

【夏と冬に2週間ほどのバカンスタイムがある】

ヨーロッパでは、夏と冬に2週間ほどのバカンス休暇を取る国もあります。
目的はリフレッシュするため。
個人でお店を営んでいる人も同じように、お店を閉めて長期休暇を取っているそうです。
価値観の違いもありますが、根本的な労働環境が日本とヨーロッパとでは異なることが伺えます。

【ドイツでは、有給とは別に病欠を取得できる】

ドイツでは、病気で休むときには病欠休暇を、リフレッシュ目的で休むときには有給休暇を取得することが可能です。
さらに、1日の労働時間は10時間以内、休日・日曜の労働は、法律により禁止とされています。
有給休暇にいたっては、消化率がほぼ100％。
日本の有給消化率は60％程度だと言われているため、労働環境の差が歴然と現れた数字となっています。
そんな日本でも、「第4次男女共同参画基本計画」による有給休暇の見直し案が浮上。
内容は、「2020年を目標に、有給取得率を70％まで引き上げる」というものです。
今後は、労働環境の改善に向けた取り組みから目が離せなくなるかもしれません。

参照元：内閣府男女共同参画局-第4次男女共同参画基本計画（平成27年12月25日決定）　http://www.gender.go.jp/about_danjo/basic_plans/4th/

◆未だ日本に残る文化が長時間労働の原因？

日本の労働環境は、戦後から少しづつ積み重ねられて構築されてきたと言われています。
時代は1950年代～1970年代ごろ。
きっかけとされているのは、昭和時代の高度経済成長期です。
戦争が終わったあとの国の復興、経済の発展のために身を粉にして働くことを美徳と捉えられはじめたことが要因だとされています。
有給休暇制度が義務付けられても、実際には「有給を取ると周りに迷惑をかけてしまう」「上司が取得していないのに、自分が休むわけにはいかない」といった見えない圧力がのしかかり、取得率の低迷へと繋がっているのです。

しかし、そんな時代とも別れを告げるための施策がいくつか投じられているのはご存知ですか？
たとえば、月の最終日の金曜日には午後3時で退社するという「プレミアムフライデー」という制度。
その他に、公休日を増やす取り組みや、フレックスタイム制の推進など、さまざま施策が打ち出されています。

日本の労働環境がより良くなることを願っている人も多いことでしょう。
一昔前の働き方を見直すことで、ワーク・ライフ・バランスの整った働き方を叶えることができるかもしれません。

◆欧米と日本との働き方の違いについて

外国では基本的に、インセンティブや成果報酬による給与形態が多いです。
日本はその逆で、会社に長く貢献すればするほど給与がアップするシステムを採用していると言われています。

ヨーロッパでは、正社員という枠はなく、男女間の差もありません。
給料は基本平等であり、個人の評価に対して支払われる方法が取られています。

日本では、正社員と非正規雇用のパートやアルバイト、派遣社員といった労働区分があり、雇用形態によって給与額が決められる方法が基本です。
学歴社会も未だに残っているため、大卒と高卒との給与の差にも開きがあります。

また、有給の使い方も国によって異なるのが特徴です。
ヨーロッパでは、休暇目的のための有給使用はもちろん、趣味や勉強、ダブルワークのために消化することができます。さらには、労働時間の変更を申し出ることも可能です。
日本では、有給を使うことをためらう人が多くみられます。法律によって有給を支給されていても、堂々と使用できない風土があるようです。

しかし、日本人の気質による部分も大きな影響を受けている可能性が考えられます。
日本人は働きすぎだ！と思われている理由をいくつか以下に挙げてみましょう。

「仕事が忙しいことほど幸せなことはない」
「有給を取れるほど暇がない」
「サービス残業は当たり前」
「仕事が細か過ぎて時間がかかってしまう」
「長時間勤務=頑張っている、という概念を持っている」
「上下関係が根付いていることで、上司よりも先に帰りづらい」

いろいろな理由を述べて仕事ばかりしていては、精神疾患にかかったり、過労死してしまったりする可能性もあります。
自分に合った仕事量なのか、今の健康状態は大丈夫なのか…、改めて自分自身と向き合い、見つめ直す時間を設けることも時には必要なのかもしれません。

◆転職は、現状を変える一つの手段

「自分は働きすぎているのではないか？」「仕事が忙し過ぎて、サービス残業ばかりしている気がする」「有給なんて、ここ◯年一度も取ったことがない」など、自分の働き方に少しでも疑問を抱いたのなら、現状をしっかりと見つめ、違う道を歩む準備をはじめてみてはいかがでしょうか。

今の会社に満足していないのならば、あなたのタイミングで次に進んでみるのもよいかもしれません。
転職のきっかけは人それぞれですが、現状に不満を抱えたまま働き続けるのは心身共に大きな負担になりかねません。
体を壊して倒れてしまう前に、まずは転職を視野に入れて考えてみるのも一つの方法です。

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