日本人の働き過ぎを止めるには？欧米との違いを解説！
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日本人が働き過ぎているのは、戦後の復興時に構築された考え方も原因の一つ
「日本人は働き過ぎだ」といわれていますが、実際はどうなのでしょうか。日本では、残業している人は頑張っていると捉えられがちですが、海外では違うようです。
このコラムでは、日本人が頑張り過ぎていると思われる原因についてまとめているほか、海外の労働事情についても解説。日本人の働き過ぎな現状の改善策についても紹介しています。日本と海外の違いを知ることで、今自分が置かれている状況を考え直してみましょう。
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監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント
一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。
日本人は働き過ぎ？
海外の働き方と比較して、「日本人は働き過ぎ」といわれることがしばしばあるようです。たとえば、定時後も毎日のように残業をしているという人は、日本においては珍しくないでしょう。
日本では、残業をしている人ほど「あの人はよく頑張っている」と評価されることもあるようです。一方、ヨーロッパでは、「残業＝仕事ができない」という印象になりやすいといわれています。また、たとえ仕事が長引いて残業をしてしまったとしても、次の日のコンディションを整えることを第一優先とし、翌日の出社時間までのインターバルを11時間あけるというルールがあるようです。独立行政法人労働政策研究・研修機構の「労働時間と働き方：EU 労働時間政策とワーク・ライフ・バランス」によると、欧州連合（EU）では1993年に「EU労働時間指令」が制定されました。これに基づきEUではすべての労働者に対し、「24時間につき最低連続11時間の休息期間を付与」することが義務付けられています。日本と海外では、労働時間に対する考え方が違うといえるでしょう。
「日本人は働き過ぎ」といわれる原因
「日本人は働き過ぎ」といわれるのは、戦後から少しづつ構築されてきた労働環境に対する考え方が原因の一つ。きっかけとされているのは、昭和時代の高度経済成長期です。戦争が終わったあとの国の復興や経済の発展のために、身を粉にして働くことを美徳と捉える風潮が日本中に広がりました。その考え方が、現代の日本にも受け継がれていることが要因だとされています。
また、前述したように、日本の仕事文化には、残業するのがあたりまえという考えが根づいていることも原因と考えられます。「人より多く業務に従事する＝仕事熱心」という印象につながりやすい傾向もあるでしょう。残業が習慣づいてしまうことにより残業が増え、長時間労働へとつながってしまうのです。
働き過ぎによる日本の「karoshi（過労死）」
過労死とは、厚生労働省の「しごとより、いのち Q.過労死等とは？（p.1）」のなかで「業務における過重な負荷による脳・心臓疾患や業務における強い心理的負荷による精神障害を原因とする死亡やこれらの疾患のこと」と定義されています。海外でも英語辞書に「karoshi」という単語が掲載されるほど注目されている深刻な問題です。
長時間の労働や休みなしの長期勤務などによって、疲弊してしまった体が悲鳴をあげ、脳溢血や心臓麻痺などが原因で引き起こされます。また、仕事による疲労が原因で自ら命を絶ってしまうことを「過労自殺」ともいうようです。
働き過ぎによる心身の不調などを防ぐためにも、以下のコラムで過労のサインや対処法をまとめているので、ぜひチェックしてみてください。
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海外の労働事情
ヨーロッパ諸国やアメリカ州ではどのような労働スタイルが主流なのでしょうか。以下に詳しく挙げていきます。
仕事は人生の中心ではないという考えが多い
海外では、「仕事とプライベートは完全に別物」という考え方を持っている人が多いとされています。労働時間内にきっちりと業務を終えて、私生活に仕事は一切持ち込まないようにする働き方が主流なためです。定時になると、役職も関係なく社員は一斉に退勤する企業もあり、日本の働き方とは違うといえるでしょう。
労働時間は短めな国が多い
日本では1日8時間労働が一般的な一方で、海外では労働時間が短めな国が多いようです。厚生労働省の「令和5年版厚生労働白書④ 労働条件・労使関係（p.117）」の調査データによると、2020年の年間総労働時間の平均は日本が1人当たり1,621時間。一方、イギリスは1,368時間、ドイツは1,284時間、フランスは1,320時間と、ヨーロッパは日本に比べ労働時間が短いことが分かります。労働時間の長さによっては、仕事の効率に支障をきたしたり、肉体的・精神的な疲労を招いてしまったりする可能性も。そのため、ヨーロッパでは、効率化を重視した短時間労働が浸透しているようです。
| 2020年 主要6ヶ国における労働者1人あたりの平均年間労働時間の推移（時間） |
|---|
| 日本 | アメリカ | イギリス | カナダ | ドイツ | フランス |
| 1,621 | 1,784 | 1,368 | 1,668 | 1,284 | 1,320 |
夏と冬に2週間ほどのバカンスタイムがあることも
ヨーロッパでは、心身のリフレッシュを目的として夏と冬に2週間ほどのバカンス休暇を取る国もあります。個人でお店を営んでいる人も同じように、お店を閉めて長期休暇を取っているようです。価値観の違いもありますが、根本的な労働環境が日本とヨーロッパとでは異なることが伺えます。
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欧米と日本との働き方の違いについて
欧米と日本の働き方は、雇用形態や給与などに違いがあります。また、有給休暇の使い方についても差があるようです。
雇用形態や給与
新卒一括採用、年功序列が基本の日本とは違って能力重視で採用や給料が決まる国もあります。欧米でよく採用されている「職務型」という雇用システムは、募集しているポジションに適した専門的なスキルや特性を持つ人材を採用する仕組み。働き手には専門性が求められ、賃金も能力に応じて決まることが多いようです。
一方、日本では、正社員と非正規雇用のパートやアルバイト、派遣社員といった労働区分があり、雇用形態によって給与額が決められる方法が基本。会社に長く勤めるほど給与がアップするシステムを採用している企業が多い傾向にあります。学歴社会も未だに残っているため、大卒者と高卒者との給与の差にも開きがあるのが現状です。
有給休暇の使い方
日本と海外では、有給休暇の使い方にも違いがあります。たとえば、ヨーロッパでは、休暇目的のための有給使用はもちろん、趣味や勉強、ダブルワークのために、付与された有給休暇をフルで消化することは珍しくないようです。
日本でも、「労働基準法第39条」において、「有給休暇は基本的に自由にとれて、企業側が拒否することはできない」とされているものの、有給休暇を気軽に使うことをためらう人が多くみられます。休むことに負い目を感じ、法律に則って正式に有給を支給されていても、堂々と使用できない風潮があるようです。
有給休暇を取得したいのに「言い出せない」「取らせてもらえない」とお悩みの方は、以下のコラムで取らせてもらえない時の対処法も解説しているので参考にしてください。
業務範囲の決め方
日本人は、業務範囲があいまいなことが多く、自分の仕事が終わっても、周りの同僚や上司から違うタスクを頼まれることも多いよう。それに対し欧米では、自分の担当業務や役割がはっきりしている傾向にあります。自分のやるべき業務が明確になっていないと、頼まれるたびに残業が増え、帰宅時間が遅くなり、疲れが溜まるという悪循環を起こしてしまうでしょう。
日本人は働き過ぎといわれている状況を改善するには？
日本人の働き過ぎな現状を改善する方法として、以下が挙げられます。先述したように、日本とヨーロッパでは、労働者を取り巻く状況が根本的に違うといえるなかで、どのような改善策があるのか見ていきましょう。
- ・働き過ぎを回避するキャリアパスを考える
- ・業務に優先度をつける
- ・信頼できる上司に相談してみる
日本人が働き過ぎている状況を改善するには、上記のような考え方を参考に現状を見直す必要があります。日本では、働き方改革により、フリーランスや副業といった多様な就労形態が増加中です。さまざまな選択肢のなかから、働きやすく、自分に必要なスキルを身に付けられるキャリアパスを描くことが重要になってくるでしょう。
また、優先度をつけ効率よく業務を進めたり、上司に相談し人員数の増加や業務テーブルの見直しを行ったりするのも効果的だといえます。「自分は働き過ぎているのではないか？」「仕事が忙し過ぎて、サービス残業ばかりしている気がする」「有給なんて、ここ△年一度も取ったことがない」など、自分の働き方に少しでも疑問を抱いたのなら、現状をしっかりと見つめ、改善策を考えてみましょう。
以下のコラムでは、仕事が忙し過ぎるときの対処法をまとめています。改善策が見つけられない場合は、ぜひ参考にしてみてください。
状況が改善されないときは転職も検討しよう
もし、どうしても改善されなければ、体を壊して倒れてしまう前に、まずは転職を視野に入れて考えてみるのも一つの方法です。現状に不満を抱えたまま働き続けるのは心身共に大きな負担になりかねません。
転職するタイミングに悩んだときは、就職・転職エージェントのサービスを利用してみるのもよいでしょう。
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