働きすぎるとどうなる?過労のサインと5つの対処法を解説

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この記事のまとめ

  • 働きすぎの定義はなく、個人の感覚によるところが大きい
  • 月の残業が45時間を超えて、長くなるほど働きすぎによる健康障害リスクが高まる
  • 働きすぎてしまう原因は、会社の社風や過剰な業務量によるところが大きい
  • 働きすぎの対処法は「上司に相談」「付き合い残業をやめる」などがある

自分は働きすぎでは?と感じている方もいるでしょう。休日出勤や残業が多かったり、業務によって心身に影響が出たりすると、働きすぎだと感じやすくなります。長時間労働は仕事のパフォーマンスに影響するため、労働時間を確認し、長時間労働にならないよう対策を取ることが必要です。
このコラムでは働きすぎのサインと5つの対処法について解説します。つい働きすぎてしまう人の特徴も紹介するので、参考にしてみてください。

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働きすぎるとどうなる?

働きすぎによって起こることは、疲労が溜まるだけではありません。過労によって引き起こされることについて確認しましょう。

業務パフォーマンスが低下する

働きすぎは、業務の効率を低下させます。
働きすぎているということは、十分に体を休める機会が減っているということ。日々の疲労が蓄積した状態になるので、集中力の低下や思わぬミスが発生する可能性が高まるでしょう。

仕事に対する意欲が低下する

働きすぎは、仕事へのやる気やモチベーションを低下させます。
意思に反して「働きすぎ」の状態が続いていると、仕事や会社に対してネガティブな気持ちが強くなることも。「休みたいのに休ませてもらえない」「会社から残業を強要される」といった状態では、仕事に対して意欲を持てなくなるでしょう。

体調に影響が出る可能性がある

働きすぎは、頭痛や不眠などの心身の不調を引き起こす可能性があります。
働きすぎて十分に休息を取れない状態になると、免疫力が低下する可能性もあり、風邪などの感染症にかかるリスクが高まるでしょう。

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働きすぎの基準

「働きすぎ」の基準は個人の感覚によるところが大きく、明確な定義はありません。一般的な「週5日、1日8時間労働」でも働きすぎと感じる人もいれば「週5日、1日10時間労働だから働きすぎている」と考える人もいるでしょう。
厚生労働省は長時間労働を解消するために、労働基準法に定められている基準や過労が健康に及ぼす影響について解説を行っています。まずは、これらの基準から確認していきましょう。

労働時間の法的基準

労働時間については、「法定労働時間」として原則以下のように定められています。
・1日8時間、1週間に40時間を超えて労働させていはいけない
・毎週1日の休日は、4週間を通じて4日以上の休日を与えなければいけない
ただし、不規則勤務の企業における場合などはこの基準に当てはまらないこともあります。

参照元
厚生労働省
労働時間・休日

健康面に影響が出る恐れがある基準

厚生労働省は、「長時間労働は疲労を蓄積させる最も重要な要因と考えられ、脳や心臓疾患の発症に影響を及ぼす」とし、長時間労働と健康障害リスクとの関係を認めています。
時間外や休日労働が月45時間以内であれば健康障害のリスクは低いと考えられていますが、働きすぎて労働時間が長くなればなるほど健康に影響を及ぼすリスクが高くなるようです。

参照元
厚生労働省
しごとより、いのち。

過労死ラインとなる労災認定の基準

仕事と死亡の因果関係を厳密に示すのは難しいことです。よって、厚生労働省は「このくらいの残業時間であれば死亡と業務の関連性が強くなる」という労災認定基準を設けています。
基準は以下の2つです。
・病気の発症前1か月におおむね100時間を超える時間外労働をしていること
・発症前2か月から6か月にわたって1か月あたり80時間を超える時間外労働をしていること
時間外労働が月100時間を超える、または2~6か月平均で月80時間を超える場合は、過労による健康障害のリスクが高いとされ、この基準を「過労死ライン」とも呼びます。
また、あくまでこのラインは目安であり、時間外労働が80時間を超えない場合でも労災認定される場合もあるようです。

参照元
厚生労働省
しごとより、いのち。

「働きすぎ」は平均労働時間と照らし合わせて確認しよう

働きすぎかどうかは平均労働時間をチェックして確認しましょう。経済協力開発機構OECDの「世界の労働時間 国別ランキング・推移」によると、日本の平均労働時間は1607時間で、加盟国44カ国中30位です。1日あたりの平均はおよそ6時間なので、労働基準法に則った結果といえます。

しかし、これはあくまでも平均であり企業や働き方によって労働時間は異なるため、働きすぎていないか、自分の労働時間についても振り返ってみましょう。労働時間については「拘束時間と労働時間の違いとは?長過ぎるときの対処法も解説」もチェックしてみてください。

参照元
経済協力開発機構OECD
世界の労働時間 国別ランキング・推移

働きすぎと感じるのはなぜ?過労のサイン4つ

働きすぎの明確な基準はありません。言い換えれば、個人の感覚によるところが大きいものです。「働きすぎでは?」と感じやすい4つの状況について、詳しくみていきましょう。

1.休日出勤や残業が多い

休日出勤や残業が多い時期が続いていると、働きすぎと感じることがあります。
残業時間が以前と比較して増えた場合や、自分は同僚や同じチームのメンバーより会社にいる時間が長いと感じる場合などです。会社に拘束される時間が長いと、その分プライベートな時間が短くなるため、働きすぎかもしれないと感じやすいでしょう。

2.労働時間に賃金が見合わないと感じる

会社に拘束される時間が長い、あるいは労力をかけているのに、仕事に見合った給料ではないと感じた場合、働きすぎと感じることがあります。
会社の給料が安い場合と、残業代がしっかりと支払われていないサービス残業を行っている場合があるでしょう。サービス残業については「サービス残業は違法労働!みなし残業との違いや対処法をご紹介」のコラムもチェックしてみてください。

3.仕事によって体に症状が出ている

心身に不調が生じていたり、風邪などの感染症にかかりやすかったりする場合は、働きすぎと感じやすいでしょう。
厚生労働省が注意喚起している脳疾患や心疾患だけではなく、過労によって引き起こされる可能性がある症状はさまざまです。頭痛や腰痛、不眠といった症状が出る場合もあるでしょう。また、女性であれば、ホルモンバランスの乱れによる肌の不調や月経トラブルもそのひとつです。

4.仕事の生産性が低下している

過労によって疲れが溜まり過ぎると、仕事中の集中力が低下し、思わぬミスにつながることも。
いつもならミスなくこなせる慣れた仕事でも上手くいかなかったり、時間がかかったりすることもあるでしょう。このように生産性の低下が起こっているときも、働きすぎかもしれないと感じやすいものです。

働きすぎてしまう人の特徴

ここでは、「仕事以外の時間を非生産的に感じる」「仕事に満足できない」など、働きすぎてしまう人に見られる特徴を紹介します。自分が当てはまっていないかチェックしてみてください。

ワーカホリック傾向にあり働きすぎてしまう

ワーカホリックに陥っている人の場合、仕事以外の時間を無駄に感じてしまうことがあるようです。
仕事以外の時間を「非生産的」だと捉えるため、必然的に働きすぎてしまうことに。熱があっても「迷惑を掛けるから絶対に仕事は休めない!」と感じている人はこのタイプでないか振り返ってみましょう。

働きすぎの状況を改善したいときは、無理やりにでも仕事をしない自由な時間を確保して、意識的に仕事から離れるようにするのがポイント。好きな音楽を聞いたり、ストレッチやヨガで体を動かしたりして、余暇の時間に喜びを感じることが大切です。

仕事に集中して働きすぎてしまう

仕事にのめり込んでいる状態だと、完遂させることばかり考え、失敗の恐怖から働きすぎてしまうこともあるようです。
プロジェクトを成功させたい想いが強く、失敗したら自分の存在価値がなくなってしまうと考えてしまう方は、自分のキャパシティを超えるプロジェクトを請け負っていないか一度冷静に現状を分析し、必要であれば周囲に頼るようにしましょう。

成果に満足できず働きすぎてしまう

働きすぎてしまう人のなかには、「何をしても自分の仕事に満足できていない」と考える人も多いようです。
完璧主義な人に見られる傾向で、仕事・成果への理想が高過ぎるゆえ自分の首を締めてしまう傾向があります。任された仕事に責任感を持って取り組み、100点の状態で提出したいと考えるのは良いことですが、過労にならないためにも自分のキャリアに対して長期的な思考を持って取り組むことが重要です。
「自分が将来成し遂げたいことのために今出来ることは何か」といった長期的な目線で業務に取り組むと、必要以上に無理をすることを防ぎ、余裕を持って仕事に取り組めるでしょう。

好きな仕事のため働きすぎてしまう

自分にとって理想の環境で仕事ができている場合、働きすぎても苦にならず、働きすぎに気が付かない場合があります。
たとえば、「好きな仕事に携わっている」「やりがいや達成感が得られる」「他者から高く評価を受けている」「チームプレーが円滑で会社の居心地が良い」などの場合です。居心地が良いため特に改善しなくても良いと考える人もいますが、働きすぎているといつの間にか身体に疲労が蓄積されてしまうことに。「好きなことを長く続けていくためにも健康状態を維持する」と考え、意識的に休憩や休日をとりましょう。

働きすぎてしまう環境や心理は?

働きすぎには会社の環境や労働者の心理が大きく影響します。以下で詳しく見ていきましょう。

「付き合い残業」の風土が根付いている

自身の業務は終了したとしても、企業に根づく付き合い残業の社風により、周囲の人の仕事を手伝ったり上司が帰るまで待っていたりする人も多いようです。
好意で行なっている場合もありますが、会社全体の雰囲気ゆえに仕方なくやっているという人もいるでしょう。入社時から付き合い残業の風潮が根づいていると、手伝うのが当たり前という思考に至ることもあり、過労を促進させる結果につながります。また、企業によっては、先輩や上司より先に帰ることにより非難されたり、気まずい空気になったりするのを避けるために働きすぎてしまう人も多いようです。

長時間労働で仕事への意欲を示せると考えている

評価基準が明確でなかったり、成果以外の基準が設けられていたりする企業では、長時間労働をすること自体を「努力家」「意欲がある」とみなし高く評価することがあるようです。
どれだけ業務を達成し成果を挙げても、定時退社すると「意欲が低い」とされて評価してもらえないために、残業をしているという人もいます。

業務量が多く残業が常態化している

1人あたりの業務配分が多過ぎることから、定時で退勤できない状況にある人もいます。
これは企業の問題でもあり、自分で業務調整ができない場合もあることから、働きすぎの傾向が解決しにくい状態です。「休めない」「帰れない」など、精神的にもプレッシャーを感じやすいでしょう。「どうする?オーバーワークの対処法」でも具体的な対処法をまとめていますので、こちらも参考にしてください。

周囲のサポートが得られにくい

「業務フローが整備されていない」「チーム内で連携が取れていない」など企業の環境によって残業が多くなってしまう場合もあるでしょう。
その一方で、一人での作業が一般的な場合でも、一人あたりの負荷が大きくなった際は声をかけたり、協力し合ったりする風土が根付いている企業も多いようです。サポート体制に問題がある場合は個人では解決しにくいため、自分がどのような環境で働くことを望んでいるか一度考えてみるのが良いでしょう。

なお、残業の多い・少ない業界・職種例については「残業の多い仕事の問題点とは?職種例や転職を考える理由を解説」のコラムでまとめています。残業の少ない企業に関心のある人は参考にしてください。

「働きすぎかも?」と思ったときの対処法5つ

ここからは、働きすぎかもしれないと感じたときの対処法を5つ紹介します。働きすぎは作業効率や体調に影響を与える可能性があるため、放っておくのはよくありません。
自分で過労を感じたり、他の人から指摘されたりした場合は、身体を壊す前に対処法を試しましょう。

1.上司に相談する

働きすぎの状態が慢性的になっている場合は、会社の上司に相談しましょう。
自分の意識だけでなく、職場環境自体を変える必要があります。会社の社風を変えるのは難しいものの、「フローを分かりやすくするため業務マニュアルを制作してほしい(したい)」「業務量を調整してほしい」といった要望なら前向きに検討してもらえることも。これらが難しい場合は部署の異動を申請してみるのも有効です。

2.生産性向上に向け業務のスケジューリングをする

業務を行う際は、1日の最初に優先順位を明確にしスケジュールを立てることが大切です。
イレギュラー対応が発生することもありますが、あらかじめ優先順位が分かっていればその後の対応もしやすくなります。また、完璧を目指さず8割での納品を目指すというように、ある程度仕事のやり方を工夫して業務効率を上げるのも働きすぎを防止するのにおすすめです。

業務の優先度を考えよう

行うべき仕事を把握したら、優先度を付けて対応するのも働きすぎを防ぐ方法のひとつ。最も重要かつ優先度の高い業務を最初にこなすことで、想定より時間がかかっても挽回しやすくなります。

3.付き合い残業をやめる

会社の社風や周囲の傾向に合わせて付き合い残業をしているなら、辞める勇気も必要です。
日本では残業する人材を評価しがち、と前述しましたが、近年では「勤務時間内に仕事を終わらせられない人」「仕事とプライベートの線引ができない人」など欧米の考え方が浸透し始めているという意見も。無駄な残業を控えるよう通達する企業も増えているため、必要ない限り定時で帰宅しましょう。

業務の効率化を目指そう

なかなか業務時間内に仕事が終わらなければ、業務効率を再確認するのがおすすめ。「作業効率を高めたい!3つの考え方とサポートツールで働き方を変えよう」で紹介しているように、身の回りの整理整頓やパソコンの操作を覚えるといった基本はもちろん、効率化が叶うツールの導入や周囲の真似などを試し、自分にとって効率の良い仕事の進め方を見つけましょう。

4.専門機関に相談する

労働環境に関する相談機関には「労働基準監督署」があります。労働基準監督署は公的機関で、無料で超過労働について相談できるため、働きすぎと感じたら利用しましょう。会社の人に相談しづらいと感じる場合は、外部の相談機関を利用する方法があります。

5.転職も視野に入れる

どの対処法を試しても現状が改善されないときは、退職や転職も検討してみましょう。過労状態が続くと心身に悪影響が出る可能性もあります。自分が働きやすい環境の企業に転職するのも一つの方法です。
しかし、退職を勢いのまま話を進めてしまうとトラブルが発生したり自分に合った企業への転職が叶わない恐れもありますので、慎重に行動していきましょう。

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