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【このページのまとめ】
出社せずに、自宅やコワーキングスペースで働く「リモートワーク」を導入する傾向が強いエンジニア。Web系に特化したITエンジニアは、パソコンとインターネット環境があればどこでも業務を行えるのが特徴です。さらに、ITエンジニアは人手不足の傾向から、未経験でも挑戦しやすい仕事。未経験からリモートワークを始めたい方は、本コラムの内容を参考にITエンジニアを目指してみませんか。
リモートワークエンジニアとは、「場所や時間にとらわれずに働く」リモートワークを採用しているエンジニアのこと。
主にIT系企業で働くエンジニアが対象。ITエンジニアはパソコンとインターネット環境があれば業務を行えることが多いため、出社せずにリモートワークとして働く方が多いようです。
一口にエンジニアといっても、システムエンジニアやインフラエンジニアなど多岐にわたります。
代表的なエンジニアの種類と仕事内容は以下のとおりです。
システム開発を行うエンジニア。提案、設計、開発、テストといった開発に関するすべての工程に関わります。プロジェクトによってはプログラミングも行いますし、顧客との商談や設計書の作成なども担当。幅広い知識とコミュニケーションスキルが求められるエンジニアです。
システムエンジニアが作成した設計書を参考に、実際にプログラミングを行うエンジニア。コードを書くには「プログラミング言語」の習得が必須です。
サーバーやネットワークといった「基盤」を担当するエンジニア。構築や管理を行って、安定した稼働を保つことが仕事です。
ネットワークシステムのエンジニアリングに特化した職種。システム設計、構築、運用、保守を行っています。
Webサイトやアプリケーションの設計、開発、運用を行うエンジニア。ほかのエンジニアに比べてユーザーニーズの汲み取りやマーケティング能力が求められます。
前述したように、エンジニアの仕事は基本的に、パソコンとネットワーク環境があれば場所を問いません。ただし、インフラエンジニアやネットワークエンジニアは、トラブル時に顧客を訪問して対応する必要があるため、すべての仕事を在宅で行うのは厳しいといえるでしょう。
総務省がまとめた「情報通信白書（平成30年版）」によると、企業のテレワーク導入率は13.9％。年々増加しているものの、導入企業は少ないのが実情です。
また、国土交通省による調査では、ITエンジニアが含まれる「専門・技術職（技術職）」は、雇用型で24.9％。自営型では31.1％の割合でリモートが実施されており、ほかの職種に比べて高い水準であることが分かります。
リモートワークを導入するメリットには、「通勤時間の削減」「業務に集中できる」が挙げられます。
また、ITエンジニアに特化したメリットとして、「収入の安定」「大きな仕事への挑戦」も。在宅エンジニアと聞くと、多くの方がフリーランスを想像するでしょう。しかし、フリーランスは自由である一方、収入が安定しないことも。同じ「リモート」という働き方でも、会社に雇用されていれば一定の収入を得られます。
また、フリーランスとして大きなプロジェクトを手掛けるには、相当の実績や人脈が必要。会社に雇用されていれば、大きな仕事に挑戦できるチャンスはフリーランスより多いと考えられます。
ITエンジニアに限ったデメリットではありませんが、自宅で働ける分「仕事とプライベートの区切りをつけにくい」「仕事モードに入りにくい」といった点が挙げられます。
また、オンライン上ですべての連絡を完結させるため、コミュニケーションや情報共有の難しさが課題になることも。
デメリットを解消するためには、ビジネスチャットやWeb会議システムなどのツールを活用する、自宅内に作業スペースを確保するといった対策が有効です。
参照元
総務省
平成30年版 情報通信白書ー3.企業におけるテレワーク利用
国土交通省
平成29年度 テレワーク人口実態調査
エンジニアとしてリモートワークを叶えるには、以下のスキルが求められます。
ITエンジニアとして仕事をする以上、どんな職種であってもプログラミング言語の習得は必須。数ある言語のなかでも、開発系なら「Java」「Python」「Ruby」「PHP」、Web系なら「HTML」「CSS」「Javascript」あたりを勉強しておきましょう。
エンジニアのなかでも、特にリモートワークに向いているといわれるのがWebエンジニア。Web系エンジニアを目指すなら、Web制作で多用される「PHP」がおすすめです。
各々で仕事をすることが多いエンジニアでも、同僚や上司、顧客とのコミュニケーションは必須です。デメリットでも挙げたように、オンライン上では対面以上にコミュニケーションを取るのは難しいもの。自分の考えをうまく言葉にできたり、相手に誤解を与えない伝え方ができたりするスキルは非常に大切です。
ある程度経験を積むと、担当プロジェクトのメンバーやタスクをマネジメントする能力が求められます。また、プロジェクト全体でなくても、リモートワークをする以上、自分自身のマネジメントは必須。プロジェクトには納期があること、チームの場合は自分の進捗が周囲に影響を及ぼす可能性があることを理解しておきましょう。
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ITエンジニアであれば、どんな企業でもリモートワークが許可されるわけではありません。リモートワークが叶いやすいのは、Web系のベンチャー企業。その理由は以下の3つです。
ベンチャー企業の特徴である「会社の若さ」。会社が若ければ社員数が少なく、在籍社員の年齢も若い傾向が強め。トップを含めて柔軟な考え方の人が多いので、リモートワークという働き方を受け入れてくれる可能性が高くなります。
会社が若ければ、社内の制度が整っていないことも。大企業の場合は「リモートワークは自宅のみ」「週に◯日は出社が必要」などしっかりした制度が設けられているようですが、ベンチャー企業の場合は新たに制度が作られたり、制度が整っていないので従業員の意見を採用したりする可能性が高くなります。
前述したように、ベンチャー企業の多くは柔軟な考え方を取り入れています。特に、時代の先端を行くITベンチャーであれば、成果主義や副業など、大企業では叶いにくい制度が整っていることも。
設立間もない企業は、従業員も少ないのが特徴。少人数なら自分の意見を言いやすく、周囲と密なコミュニケーションを取れるでしょう。また、トップとの距離が近く、直接話しをしたり相談をしたりできるのもポイントです。
社員数が少なければ、経験が浅くても業務が回ってくる可能性は高め。柔軟な考え方から「とりあえずやってみる」という社風を掲げるベンチャー企業も多く、短期間でエンジニアとしてのスキルを学べます。スキルと実績を積めば、会社から信頼されてリモートワークの許可が下りやすくなるでしょう。
成長スピードが早く、経験を積む機会が多いベンチャー企業ですが、知名度や顧客数の少なさから経営が安定しないことも。企業にもよりますが、業務量に対して給与が低かったり、長時間労働化しやすかったりというデメリットが考えられます。
制度が整っていないことがデメリットになることも。特に、大企業であれば整っている福利厚生面が不十分な事が多く、働くうえで気になる方もいるでしょう。
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ここでは、なぜエンジニアがリモートワーク／フリーランスを希望する傾向が強いのかを解説します。「エンジニアなら在宅になりやすい」と端的に考える方は、以下の理由を参考にしてみてください。
大きな理由の1つとして、「出社の必要がない業務が多い」ことが挙げられます。先に触れたように、ITエンジニアの主な仕事はコーディングやプログラミング。オフィスでも自宅でも作業内容に変わりはないため、わざわざ出社する必要がないと考える方が多いのでしょう。
基本的に、プログラミングやコーディングは個々で行います。プロジェクトごとにチームが組まれ、仕様や進め方に関して話し合うことはあるものの、ビジネスチャットやWeb会議システムを使えば問題ないでしょう。
プログラミング／コーディングは、ときには高い集中が必要になることも。周囲の音だけでなく、人の気配までも気になって集中できないなら、自分が集中できる環境で仕事をできるリモートワークは最適です。
IT企業の特徴として、東京をはじめとする都市部に集中していることが挙げられます。家庭事情などやむを得ない理由で引っ越しができなくても、リモートワークであれば就業が可能。スタートアップやメガベンチャーに就職すれば、より大きな案件を担当するなど、新たな仕事の可能性が広がります。
ITエンジニアだからといって、いきなりリモートワークを始めるのは難しいのが実情。リモートワークは会社の監視下を離れるため、ある程度のスキルと実績、信頼が必要です。
ITエンジニア自体が未経験なら、まずはオフィス勤務からスタートしてスキルを身に着けてください。未経験の場合、教育の観点からいきなりリモートワークを許可する企業は少なめ。オフィス勤務で経験を積み、会社からの信頼を得ることが先決です。
近年はIT業界の人材不足が叫ばれており、エンジニア職も例外ではありません。しかし、全くの未経験からエンジニアになるなら、就職エージェントを利用して情報を得ることが大切です。
就職エージェントのなかには、企業訪問を行って社員や社内の雰囲気をチェックしているところも。Webサイトや求人情報からは分かりにくい「リアルな企業」を知れるので、適性判断が容易になります。
未経験なら注目したいのが、学習機会や研修制度について。こちらも、企業のWebサイトや求人情報では「研修制度あり」「OJT実施」など簡単な説明のみで実態がつかめないことが多いでしょう。そこで活用したいのが就職エージェント。企業ごとに詳細な情報を持っているので、具体的な研修内容まで教えてもらえます。
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