平均収入の実態を年代別・男女別・地域別にご紹介！年収アップの方法も解説

平均収入を知り、自分の年収と比べてみたいという方もいるでしょう。日本人の平均収入は、年齢や性別、職種、都道府県などの違いによって異なるのが実態です。このコラムでは、各カテゴリーごとの平均収入をまとめました。また、平均収入以上の年収を目指すときのポイントも解説しているので、給与アップしたい方はぜひご覧ください。

自分に向いている仕事を
簡単に診断してみましょう

性格でわかる
私の適職診断

さっそく診断START

日本人の平均収入はいくら？

国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査」によると、2022年の1年を通して働いた日本人の平均年収は458万円です。男女別にみると、男性は563万円、女性は314万円でした。

日本人の平均収入の推移

同調査によると、日本人の平均年収はここ10年間で増加傾向にあり、2014年と2022年を比較すると37万円ほど上がっています。以下は、平均収入の推移を表にしたものです。

引用：国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査（（第9図）平均給与及び対前年伸び率の推移）（p.16）」

表を見ると、2014年から2018年までは平均年収が上昇していることが分かります。しかし、新型コロナウイルス感染症が蔓延していた2019年からの2年間は前年比を下回るように。同調査では感染症による影響を明記されていませんが、「新型コロナウイルス感染症に関する対応等について」で多様な対応が示されていることから、経済へマイナスの影響を与えたことは否定できないでしょう。

参照元
国税庁
民間給与実態統計調査
新型コロナウイルス感染症に関する対応等について

平均収入は平均値と中央値で異なる

平均収入を見て、「これほど高いのはおかしいのでは？」と思った人は、年収の中央値を見てみましょう。平均値とは年収をすべて足し、総労働人口数で割った数値です。年収1億円を超える人がいれば、それに応じて平均値が大きくなる性質があります。
対して中央値とは、小さい数から大きい数を順番に並べたときに、その真ん中に位置する数値です。大小さまざまなデータがあっても、その中心を見るため、極端な影響は受けません。平均値を見るより中央値を参考にするほうが、より現実的な数字となります。

なお、厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査の概況（p.9）」の結果から、企業規模合計の年収の中央値を単純計算すると、男性が約394万円、女性が約307万円です。年収の中央値については、「26歳の平均年収を解説！大卒と高卒で差はある？」で紹介しているので、参考にしてみてください。
※国税庁と厚生労働省では抽出条件が異なるため、両者間での単純な比較はできません。

参照元
厚生労働省
令和5年賃金構造基本統計調査　結果の概況

年代別・性別による平均収入

ここでは、年代別・性別における平均収入の違いを解説します。国税庁の「令和4年分民間給与実態統計調査」のデータをもとに表を作成したので、年齢階層別の平均年収にどのような特徴があるかを確認しましょう。

【20代の場合】男性・女性の平均収入

20代の男性・女性の平均年収は、以下のとおりです。

引用：国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査（〔年齢階層別の平均給与〕）（p.21）」

社会人になりたての20代前半は、スキルや経験が不十分なため、平均収入が低めに設定されている傾向にあります。そのため、国内における給与の中央値よりも収入が下回りやすいのが現状です。20代の収入や年収アップのポイントは、「20代の平均年収は？男女で差が生じる原因もあわせて解説」のコラムで触れているのであわせてご確認ください。

【30代の場合】男性・女性の平均収入

30代の男性・女性の平均年収は、以下のようになっています。

引用：国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査（〔年齢階層別の平均給与〕）（p.21）」

30代に突入すると、ある程度の経験を重ね、専門的なスキルがアップすることから、年収アップが見込めます。男女間の収入差が開いていく要因としては、結婚・出産・育児などのタイミングで退職をしたり、非正規雇用を選んだりすることが挙げられるでしょう。
「30歳の平均年収はどれくらい？必要なお金や収入アップのコツを解説」では、30代の平均収入の詳細をまとめています。

【40代の場合】男性・女性の平均収入

40代の男性・女性の平均年収は、以下のとおりです。

引用：国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査（〔年齢階層別の平均給与〕）（p.21）」

年齢を重ねるごとに年収が増えている男性に対し、女性は20代後半から40代前半にかけて、ほぼ横ばいとなっています。女性の活躍を推進する企業は年々増えてきており、今後改善していく可能性はありますが、今の段階では女性の平均収入は男性より低いのが実態です。

【50代の場合】男性・女性の平均収入

50代の男性・女性の平均年収は、以下の表をご確認ください。

引用：国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査（〔年齢階層別の平均給与〕）（p.21）」

55～59歳のデータを見ると、男性と女性の収入差は373万円と大きく開いています。これらの金額はあくまでも平均のため、職種や勤務地域、勤続年数などによって収入は変化するでしょう。

参照元
国税庁
民間給与実態統計調査

都道府県別の平均収入

年齢や性別で差が出る平均収入は、地域によっても異なります。この項では、厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況 都道府県別」を参考に、地域別の平均収入（賃金）をまとめました。

北海道・東北の平均収入

北海道と東北地方の平均賃金は、以下のとおりです。
ずず

引用：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況（(10) 都道府県別にみた賃金）」

全国の平均賃金と比較すると、青森県の収入は最も低いことが分かります。とはいえ、平均賃金が低めの地域は物価が安い傾向にあるため、収入面だけで良し悪しを判断するのは難しいでしょう。

関東の平均収入

関東地方の平均賃金は、以下のデータをご確認ください。

引用：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況（(10) 都道府県別にみた賃金）」

都道府県別の平均賃金を見ると、東京都の収入が一番高いことが分かります。関東圏内では、神奈川県と栃木県も平均賃金が高く、高収入を見込めるエリアが多いと判断できるでしょう。

東海・北陸の平均収入

東海・北陸地方の平均賃金は、以下のようになっています。

引用：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況（(10) 都道府県別にみた賃金）」

東海・北陸地方では、愛知県の平均収入が多いと判断できます。そのほかの県は比較的賃金の差が大きくないことも特徴といえるでしょう。

近畿の平均収入

近畿地方の平均賃金は、以下の表をご覧ください。

引用：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況（(10) 都道府県別にみた賃金）」

近畿地方では、大阪府の平均賃金が高いといえます。同エリア内で収入アップを図るなら、基本給が高めの地域に引っ越し・転職をするのも一つの手です。

中国・四国の平均収入

中国・四国地方の平均賃金は、以下のようになっています。

引用：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況（(10) 都道府県別にみた賃金）」

中国・四国地方では、鳥取県の平均収入が少なめです。賃金のデータが少なめであっても、家賃や物価の低さから収支のバランスを取りやすい可能性も考えられます。

九州・沖縄の平均収入

九州地方と沖縄県の平均賃金は、以下のとおりです。

引用：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況（(10) 都道府県別にみた賃金）」

九州地方・沖縄県においては、福岡県の平均収入が高いことが窺えます。給料が高めの地域に加え、どのような業界なら高収入を得られるのかを知っておくと、効率よく年収アップを目指すことが可能です。

参照元
厚生労働省
令和5年賃金構造基本統計調査　結果の概況

業種・職種別の平均収入

ここでは、業種や職種によってどれほど平均収入に差があるのかを解説します。業種・職種別にランキング形式で平均収入を確認してみましょう。

業種別の平均収入ランキング

国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査」によると、業種別の平均年収は以下のとおりでした。

引用：国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査（〔業種別の平均給与〕）（p.20）」

平均年収が最も高い業種は「電気・ガス・熱供給・水道業」で747万円。次いで、「金融業・保険業」が656万円、「情報通信業」が632万円でした。これらの結果から、人々の生活を支えるインフラ業界は平均年収が高い傾向にあることが分かります。

なお、同調査の結果は正社員のみではなく非正規雇用社員も含めたものです。最下位として宿泊業・飲食サービス業が位置づけられているのは、アルバイト・パート社員の比率が高い傾向にある業種のため、平均収入が低くなっているとも考えられます。
「平均年収を比較！年齢・業界別の金額や給与アップの方法をご紹介」でも業種別の平均収入をご紹介しているので、ぜひご覧ください。

職種別の平均収入ランキング

厚生労働省の「労働統計要覧」をもとに、2021年における職種別の平均収入を上位5位までランキングでまとめました。職種による平均収入差の実態をご確認ください。

引用：厚生労働省「労働統計要覧令和4年度（E 賃金 表番号24 職種、性別所定内給与額）」

平均年収が高い職種は、医師や航空機操縦士、大学教授などの専門職が多い傾向にあります。専門スキルや資格が必須となる職種は簡単に目指せるものではないものの、年収アップを図りたい方は方向転換を検討するのも手です。
高収入の職種に興味のある方は、「高収入の仕事とは？無資格・未経験も挑戦できる？良い仕事に就くには」をご参照ください。平均収入より高い給与を得るヒントが得られます。

参照元
国税庁
民間給与実態統計調査
厚生労働省
労働統計要覧

事業所・企業規模別の平均収入

事業所規模や企業規模の違いによっても、平均収入が異なる傾向にあります。ここでは、国税庁の「令和4年分民間給与実態統計調査」をもとに、事業所規模別、企業規模別の平均収入を確認してみましょう。

事業所規模別の平均収入

事業所規模別の平均年収は以下のとおりです。平均年収額には、平均賞与額も含まれています。

引用：国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査（〔事業所規模別の平均給与〕）（p.18）」

調査結果から、事業所規模が小さいほど平均年収と平均賞与は低くなる傾向にあることが分かります。

企業規模別の平均収入

次に、企業規模別の平均年収を見ていきましょう。前の項目と同様、平均年収額には平均賞与額が含まれています。

引用：国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査（〔企業規模別の平均給与〕）（p.19）」

企業規模別に見た場合、資本金の金額が上がるほど従業員の平均年収も高くなる傾向があります。平均収入より高い給料を目指すなら、大手企業へ就職することも方法の一つです。

参照元
国税庁
民間給与実態統計調査

雇用形態別（正社員・非正規雇用社員）の平均収入

この項では、正社員と非正規雇用社員の平均収入の違いをまとめました。「国税庁の調査」によると、それぞれの平均年収は以下のようになります。

引用：国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査（2 平均給与）（p.15）」

男女あわせた全体の平均年収では、正社員と非正規雇用社員の差は310万円と非常に大きいのが分かります。また、男女別にみると、どちらの雇用形態においても女性より男性のほうが平均年収が高い傾向にあるようです。
ただ、アルバイトの収入は時給か月給かによっても変わります。興味のある方は、「フリーターの平均年収は？20代・30代の年齢別に正社員の収入と比較！」をご覧ください。

参照元
国税庁
民間給与実態統計調査

平均収入を超えたい人は「収入」について理解しよう

収入・月収・手取りなどの基本的な用語への理解があいまいだと、効果的な収入アップ方法は見つけられません。ここでは、平均収入を考える際に役立つ用語の意味を解説するので、自信のない方はぜひチェックしましょう。

収入とは

収入とは、年収や月収を指す言葉です。「額面給与」ともいわれ、内容によって年収か月収かを判断します。よく耳にする「額面」とは、基本給に加えて各種手当や保険料、税金などを含めた給与の総支給額です。社会保険料や住民税、所得税などが差し引かれる前の金額となります。

月収とは

月収とは、年収を12で割って1ヶ月分に換算した金額で、基本給に各種手当や諸費用をすべて含んだ金額を指します。平均収入を算出するときの「賃金」は、月収のことを表す場合が多いようです。
「基本給」とは、月給のベースになるもので、職種や勤続年数を基に会社が規定した賃金のこと。手当には役職手当・通勤手当・資格手当など金額が固定されているものと、残業代や早朝・深夜手当といった変動するものがあります。

月給とは

月給とは、毎月固定で支払われる給与を指します。計算式で表すと、「基本給＋固定手当」となり、月収に含まれる変動手当は含まれません。固定手当とは、家族手当や役職手当のように毎月支払われる一定額の変動しない手当のことを指します。

手取りとは

手取りとは、総支給額から保険料や税金などの費用を差し引いた金額です。実際に、銀行へ振り込まれる金額と考えると分かりやすいでしょう。手取りは、年収や月収の70～80%程度といわれています。

日本人の平均収入で実現できる暮らしとは

日本人の平均収入では、どのような暮らしを叶えられるのか気になる方もいるでしょう。下記では、生活スタイル別のポイントと貯蓄について解説します。

1人暮らしの場合

家賃相場の高い東京都であっても、正社員で1人暮らしなら、比較的余裕のある生活を送れるでしょう。ただし、フリーターや派遣社員といった非正規雇用社員で1人暮らしをする場合は、節約が必要です。
自分らしい生活を続けられるのか不安に思う方は、「フリーターの一人暮らしはきつい？審査や家賃の気になる疑問を解決！」で、必要な費用を確認してみましょう。

2人以上で暮らす場合

正社員同士で暮らす場合は、経済的に安定して過ごすことが可能です。貯蓄もしやすいため、将来的に出産・育児を考えている方も安心できるでしょう。
どちらかが正社員で、どちらかが非正規雇用社員の場合は、ある程度の節約が求められます。家庭に子どもが含まれる場合は、無理のない生活をするためにも、出費のスケジュールを考えておくと安心です。

1世帯あたりの平均貯蓄

厚生労働省の「2022年 国民生活基礎調査の概況」によると、1世帯当たりの平均貯蓄額は以下のようになっています。

引用：厚生労働省「2022（令和4）年　国民生活基礎調査の概況（5 貯蓄、借入金の状況）（p.12）」

上記のデータを参考にすると、平均貯蓄額は高年者世帯が高く、母子世帯は低いのが現状です。年齢を重ねるにつれて昇給・昇進を目指せるため、高年者を含む世帯の方が貯蓄を確保しやすいのかもしれません。

参照元
厚生労働省
2022（令和4）年　国民生活基礎調査の概況

平均収入より高くするための4つの方法

平均収入よりも高い給与を目指すには、「昇給」「副業」「資産運用」「転職」などの方法が考えられます。これから給与アップを狙いたい方は、以下の方法を参考にしてみましょう。

1.昇給で収入アップ

平均収入よりも高い給与を目指すなら、今の会社で昇給のチャンスを狙いましょう。給与アップというと、すぐに転職を考える方も少なくありませんが、経験が浅い場合は今の職場で収入を増やす手段を考えるのがおすすめです。
たとえば、資格手当がある会社なら、対象となる資格を取得する方法があります。また、実力が給与に反映される環境があるなら、実績を積んで賞与アップや昇進を目指すこともできるでしょう。昇進すれば、役職手当を得られる可能性も高まります。

2.副業して収入アップ

本業にプラスして副業を行えば、平均収入よりも高い収入を得られる可能性もあるでしょう。今の仕事のすきま時間や休日に副業を行うのは一定の大変さがありますが、働けば働いた分だけ収入に反映する魅力があります。ただし、副業が認められない会社も一部あるため、実施の可否を必ず就業規則で確認してください。

3.資産運用をして収入アップ

貯蓄額に余裕のある人は、資産運用で収入アップを目指すのも手です。最近では、NISAのように初心者向けの投資方法が展開されているので、自分に合った投資を検討してみましょう。
なお、資産運用には期待以上のリターンを受けられないまま損失したり、利子や元本が支払われなかったりと、いくつかのリスクがあります。資産運用を考えている方は、具体的な運用方法やリスクとリターンの関係性をしっかりと理解しておくことが重要です。

4.転職して収入アップ

今の職場で平均収入以上の給与が見込めない場合は、退職してほかの会社へ転職する道もあります。会社の業績が悪かったり評価制度が確立していなかったりする場合、自身の頑張りが給与に反映されにくいものです。また、役職のポストが埋まっている場合は昇進が難しいため、直近のキャリアアップは望めません。
「努力に見合った収入が欲しい」という方は、実力主義の職場へ転職するのがおすすめです。「転職して給料を上げたい！収入アップする人の傾向とは」では、転職で収入アップできる人の特徴をご紹介しているので、自分の状況と照らし合わせてみましょう。

転職先選びで注目したい収入以外の4つのポイント

収入アップを目指して転職する場合、基本給や手当ばかりに目が行きがちです。収入面だけで転職先を選ぶと、入社後に「思っていた会社と違った」「収入は良くても人間関係が良くない」といったミスマッチを起こす恐れも。早期退職を防ぐためにも、以下の項目をしっかり確認することが重要です。

1.待遇面：福利厚生が整っているか

求人を見る際は、給与だけでなく待遇面も確認しましょう。働き方が多様化する昨今では、従業員をサポートする独自の福利厚生を設ける企業が増えています。たとえば、食事補助や家族手当が充実している企業であれば、求人ページに記載されている給与以上の収入になり、ゆとりをもった生活が叶う可能性も。場合によっては、「福利厚生が充実している企業」の方が高い収入を得られることも考えられます。

2.勤務形態面：実現したい働き方が叶えられるか

求人票を確認するときは、賃金欄に「みなし残業代」や「固定残業代」が含まれているかどうかもチェックが必要です。このような表記がある場合は、基本的に残業が発生する傾向にあるため、時間外労働をしたくないと考えている方には不向きといえます。メリハリのある働き方を希望する場合は「完全週休2日制」「年間休日120日以上」といった表記にも着目しましょう。

3.環境面：職場の立地や雰囲気が自分に合っているか

勤務地や職場の雰囲気のように、基本的な環境面を見ることも大切です。たとえ平均収入より高給であっても、通勤時間がかかってしまっては、プライベートとの両立は難しくなってしまいます。
また、職場の雰囲気が合わなかったり実力をきちんと評価してもらえなかったりする職場は、ストレスが溜まり、結果的に早期退職につながる恐れも。転職の際は、「自分にとって働きやすい環境かどうか」をしっかり見極めましょう。

4.スキル面：自分の能力や経験を活かせるか

平均収入よりも高い年収を目指して転職するときは、これまでの経験を活かして実績を出せる職場を選ぶことも重要な要素です。転職後すぐの収入アップは見込めなくても、将来的に実績を出したり役職に就いたりできる職場であれば、希望の年収に近づけるでしょう。目の前の給与に注目するのではなく、将来的に力を発揮して収入アップできる仕事かを吟味することが大切です。

平均収入の実態を知り、「より良い職場へ転職したい」という方は、転職支援サービスのハタラクティブにご相談ください。ハタラクティブでは、最初のカウンセリングで「平均収入より高い収入」「スキルを活かせる仕事」などの希望条件を確認したうえで、あなたに合った求人をご紹介いたします。
専任のアドバイザーが、転職活動で悩みがちな履歴書の作成や面接対策を手厚くフォローするため、初めての求職活動でも安心です。また、直接聞きにくい給与面や待遇面については、ハタラクティブが会社とのやり取りを代行します。一人では転職活動が不安な方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

平均収入に関するQ＆A

ここでは、平均収入について想定される疑問をQ＆A形式で回答いたします。

平均収入が高い都道府県はどこですか？

平均収入が高い都道府県は、東京都・神奈川県・大阪府・京都府・愛知県などが挙げられます。反対に平均年収が低いのは、青森県・山形県・鳥取県などです。地方都市に比べて、関東圏や関西圏のような大都市のほうが平均収入は高い傾向にあります。
詳しくは「都道府県別の平均収入」で解説しているので、参考にしてみてください。

正社員の平均収入はいくらですか？

正社員の平均収入は523万円です。相対的に見た正社員の年収は、このコラムの「雇用形態別（正社員・非正規雇用社員）の平均収入」をご参照ください。
正社員の平均月収について知りたい方は、「正社員の平均給料はどれくらい？フリーターとの差は？年齢別の給与も紹介」をご一読ください。

平均収入より高い業種を教えてください

平均収入よりも高い給与を貰える業種には、「電気・ガス・熱供給・水道業」「金融業・保険業」「情報通信業」などが挙げられます。「製造業」や「建設業」なども、比較的収入が高い傾向があるようです。
ほかにも、「高収入を目指せる正社員求人とは？給料が高い職種ランキングも紹介」では高収入を目指しやすい職種をまとめています。

平均収入より自分の給料が低くて不安です…

20代前半で入社して間もない方は、平均収入より給与が下回ることはよくあります。スキルアップや経験を積むうちに収入アップしていくでしょう。入社してしばらく経ち、努力しても収入が上がらない場合は転職するのも方法の一つです。
転職支援サービスのハタラクティブでは、収入アップを叶えやすい求人をご紹介。専任のアドバイザーが転職活動の基本をお教えするだけでなくサポートも行います。ぜひお気軽にご相談ください。

この記事に関連するタグ

• 年収・収入