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業界・年齢別の平均年収を比較!給与アップ方法を紹介

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年収低すぎ?基準はいくら?業界・年齢別の平均給料や給与アップ方法を紹介の画像

【このページのまとめ】

  • ・自分の年収が低すぎると感じた場合、年齢や業種別の平均給料と比較してみる
    ・年収は基本給に残業代や手当、ボーナスなどを合わせた年間の総支給額の合計
    ・年収が低すぎる場合、給与交渉するのも1つの手
    ・給与交渉する際は、自分の市場価値を理解し具体的な額を提示する
    ・年収が自分の働きに見合わず、低すぎると感じた場合は転職も検討しよう

監修者:後藤祐介

キャリアコンサルタント

一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています!

「自分の年収が低すぎる…?」とお悩みの方も多いのではないでしょうか。まずは年齢や地域、業種別の平均給料を知り、自分の年収と比較してみましょう。同じ条件の平均給料と比較し、自分の年収が低すぎると感じた場合、給与交渉や転職を考えるのも手です。
コラムでは、年齢や業種別の平均給料や年収が低い人の特徴、給料を上げるための対策などをご紹介します。自分の年収に満足できていない方は、ぜひご参考にしてください。

   

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年収が低すぎる?そもそも給与はどうやって決まる?

年収とは、1年分の給与に手当やボーナスなどすべてを含めた金額のことです。実際に受け取っている手取りではなく、社会保険料や税金などが引かれる前の額面の合計を指します。

 

年収の決まり方

入社時の年収は、高卒や大卒、新卒や中途などの学歴や職歴によって決まることがほとんど。入社後はそれに加えて年に1回から数回ほどの評価や昇給の制度によって、毎月の基本給や手当、ボーナスの額などが変化していくという企業が多いようです。実際に昇給する際には、勤続年数や仕事への貢献度、実績などが評価に繋がるのが一般的。年功序列の意識が強い日本では勤続年数を重視する風潮が強く残っており、勤続年数が長い40~50代の年収が最も年収が高い傾向にあります。

 

年収の基準は平均給料で確認しよう

「自分の年収が低すぎる?」と感じた場合、まずはサラリーマンの平均給料や、年齢、地域別に見た平均給料を確認してみましょう。同じ条件の平均と比較し、自分の年収があまりにも低いと感じた場合は、給与交渉や転職などを検討するのも手です。

 

さまざまな観点から比較した平均給料

ここでは、厚生労働省の「平成 30 年賃金構造基本統計調査の概況」をもとに、男女別や年齢、地域別に見た平均給料をご紹介します。ぜひ自分の条件と当てはめ、年収を比較してみましょう。

 

男女別平均給料

まずは男女別の平均給料を見ていきましょう。

 
全年齢平均

男性:33.76万円
女性:24.75万円

 
~19歳

男性:18.06万円
女性:17.26万円

 
20~24歳

男性:21.26万円
女性:20.65万円

 
25~29歳

男性:24.79万円
女性:22.96万円

 
30~34歳

男性:28.94万円
女性:24.34万円

 
35~39歳

男性:32.53万円
女性:25.36万円

 
40~44歳

男性:35.87万円
女性:26.41万円

 
45~49歳

男性:39.49万円
女性:26.87万円

 

20代のうちはそれほど差がないものの、30代から給料の徐々に差が開きはじめ、40代では10万以上給料の差が出ていることが分かります。この結果から、年齢や性別によって受け取る給料の額は変わるといえるでしょう。自分の年収が低すぎると感じている方は、同じ年齢、性別の平均給料と比較して考えてみてはいかがでしょうか。

 

学歴別平均給料(男性)

続いて、学歴ごとの平均給料を男女別に確認していきましょう。

 
全年齢平均

大卒、大学院卒:40.05万円
高専、短大卒:31.38万円
高校卒:29.16万円

 
~19歳

高卒:18.07万円

 
20~24歳

大卒、大学院卒:23.00万円
高専、短大卒:20.75万円
高校卒:20.15万円

 
25~29歳

大卒、大学院卒:26.38万円
高専、短大卒:23.62万円
高校卒:22.79万円

 
30~34歳

大卒、大学院卒:32.11万円
高専、短大卒:26.63万円
高校卒:25.57万円

 
35~39歳

大卒、大学院卒:37.39万円
高専、短大卒:29.72万円
高校卒:28.14万円

 
40~44歳

大卒、大学院卒:42.64万円
高専、短大卒:33.17万円
高校卒:30.81万円

 
45~49歳

大卒、大学院卒:48.61万円
高専、短大卒:37.11万円
高校卒:33.15万円

 

学歴別平均給料(女性)

全年齢平均

大卒、大学院卒:29.01万円
高専、短大卒:25.82万円
高校卒:21.29万円

 
~19歳

高卒:17.31万円

 
20~24歳

大卒、大学院卒:22.38万円
高専、短大卒:20.68万円
高校卒:18.49万円

 
25~29歳

大卒、大学院卒:24.75万円
高専、短大卒:22.52万円
高校卒:19.70万円

 
30~34歳

大卒、大学院卒:27.47万円
高専、短大卒:24.02万円
高校卒:20.31万円

 
35~39歳

大卒、大学院卒:30.11万円
高専、短大卒:25.36万円
高校卒:20.89万円

 
40~44歳

大卒、大学院卒:33.23万円
高専、短大卒:26.76万円
高校卒:21.94万円

 
45~49歳

大卒、大学院卒:35.57万円
高専、短大卒:28.29万円
高校卒:22.76万円

 

男女ともに、平均して大卒、大学院卒の給料が高いことが分かります。40代になると、高校卒と大卒、大学院卒では10万円以上差が開いていることから、学歴によって給料が変化する可能性があるといえるでしょう。

 

業界別平均給料

業種・業界によって給料が変化することもあります。ここでは、業界別の平均給料を見ていきましょう。

 
建設業(男性)

全年齢平均:34.91万円
~19歳:18.96万円
20~24歳:22.44万円
25~29歳:25.76万円
30~34歳:30.20万円
35~39歳:33.04万円
40~44歳:37.52万円
45~49歳:41.87万円

 
建設業(女性)

全年齢平均:24.61万円
~19歳:16.86万円
20~24歳:22.26万円
25~29歳:23.34万円
30~34歳:24.29万円
35~39歳:24.43万円
40~44歳:25.27万円
45~49歳:25.65万円

 
情報通信業(男性)

全年齢平均:39.96万円
~19歳:16.95万円
20~24歳:23.75万円
25~29歳:27.27万円
30~34歳:32.33万円
35~39歳:37.25万円
40~44歳:43.05万円
45~49歳:48.01万円

 
情報通信業(女性)

全年齢平均:30.52万円
~19歳:17.15万円
20~24歳:23.14万円
25~29歳:25.77万円
30~34歳:29.45万円
35~39歳:30.60万円
40~44歳:32.96万円
45~49歳:37.00万円

 
金融業、保険業(男性)

全年齢平均:47.04万円
~19歳:15.18万円
20~24歳:22.84万円
25~29歳:28.10万円
30~34歳:38.46万円
35~39歳:48.32万円
40~44歳:54.43万円
45~49歳:61.77万円

 
金融業、保険業(女性)

全年齢平均:27.77万円
~19歳:16.08万円
20~24歳:21.07万円
25~29歳:23.65万円
30~34歳:26.31万円
35~39歳:28.42万円
40~44歳:30.08万円
45~49歳:30.63万円

 
製造業(男性)

全年齢平均:32.03万円
~19歳:18.15万円
20~24歳:20.32万円
25~29歳:23.63万円
30~34歳:27.11万円
35~39歳:30.53万円
40~44歳:33.63万円
45~49歳:37.54万円

 
製造業(女性)

全年齢平均:21.73万円
~19歳:17.22万円
20~24歳:18.59万円
25~29歳:20.88万円
30~34歳:21.55万円
35~39歳:22.49万円
40~44歳:23.41万円
45~49歳:24.03万円

 
宿泊業、飲食サービス業(男性)

全年齢平均:27.51万円
~19歳:16.97万円
20~24歳:19.69万円
25~29歳:22.81万円
30~34歳:25.84万円
35~39歳:28.27万円
40~44歳:30.54万円
45~49歳:32.17万円

 
宿泊業、飲食サービス業(女性)

全年齢平均:20.21万円
~19歳:16.83万円
20~24歳:18.76万円
25~29歳:20.40万円
30~34歳:21.64万円
35~39歳:22.42万円
40~44歳:21.42万円
45~49歳:21.35万円

 
医療、福祉(男性)

全年齢平均:34.02万円
~19歳:17.28万円
20~24歳:21.61万円
25~29歳:25.44万円
30~34歳:29.08万円
35~39歳:32.73万円
40~44歳:34.44万円
45~49歳:30.03万円

 
医療、福祉(女性)

全年齢平均:25.84万円
~19歳:17.69万円
20~24歳:21.89万円
25~29歳:24.14万円
30~34歳:25.13万円
35~39歳:26.25万円
40~44歳:27.23万円
45~49歳:27.50万円

 
公務員の平均給与月額

地方公務員:362,047円
国家公務員:411,123円

 

上記から、業種別で平均給料に大きな差が開いていることが分かります。また同じ業種でも、男女別で平均給料が異なっていることも見過ごせないポイントです。自分の働く業界や年齢、性別で受け取る給料の額も大きく変動するので、その点もふまえて自身の年収の額と照らし合わせてみましょう。

 

都道府県別の給料

自分の働いている場所によっても給料は変動します。最後に、都道府県別の給料のデータを見ていきましょう。

 

全国平均:30.62万円

 
上位3県

東京:38.04万円
神奈川:33.91万円
大阪:32.91万円

 
下位3県

宮崎:23.51万円
秋田:24.01万円
青森:24.12万円

 

下位3県「宮崎」「秋田」「青森」と、上位3県の「東京」「神奈川」「大阪」では10万円以上平均給料に差が出ています。以上の結果から、都道府県によって給料も大きく変動することが分かります。地方で働いている方のなかで、少しでも年収を増やしたいという人は、都心部や比較的平均給与の高い県で仕事を探してみてはいかがでしょう。


参照元:厚生労働省-「平成 30 年賃金構造基本統計調査の概況」
総務省-「平成31年地方公務員給与実態調査結果」

年収が低い人の3つの理由

ここでは、年収が低い人の3つの特徴や理由をご紹介します。自分の状況と照らし合わせて考えてみてください。

 

1.仕事内容と給料が見合っていない

年収が低い人のなかには、仕事量の多さ、業務内容に給料が見合っていない場合があります。
「残業して働いているのに給料が見合っていない…」「責任の重い新規プロジェクトを任されたのに給料が上がらない」などという場合、会社に給与交渉してみるのも手です。それでも給与が上がらず、納得できない形で働き続けている場合、自分の頑張りが報われる会社へ転職する道を検討してみてはいかがでしょうか。

 

2.もともと給料を低く設定している業界にいる

業種や業界によっては、給料をもともと低く設定している会社もあるでしょう。先ほどお伝えしたように、業種によっての平均給料は異なります。自分が働いている業界や就いている業種の平均給料が少ない場合、年収が低い事実を受け入れざるを得ないこともあるでしょう。それでも年収の低さに納得がいかない場合、平均給料の高い業種に「異業種転職」するのも効果的です。

 

3.残業代がついていない

「みなし残業」を設けている企業に務めている場合、残業代がつかず、年収が低いというケースも考えられます。みなし残業とは、残業代を「手当」として給料に含み、範囲内なら残業代がつかない制度です。自分の企業がみなし残業の制度を採用していないか、確認してみましょう。
また、残業代がつかないことが違法である場合もあります。自分の残業代が違法に搾取されていないか不安な方は、労働基準監督署や弁護士に相談することをおすすめします。

 

年収が低すぎるときの3つの対策法

自分の年収が低すぎる場合、現状を変えるために自分自身で行動を起こすことも大切です。以下、自分でできる対策法をまとめました。ぜひ実践してみてください。

 

1.スキルアップする

年収を上げたいならば、資格を取ったり、新しい業務を覚えたりと、スキルアップを図ってみましょう。企業によっては「資格手当」が付くこともあるので、資格取得は特におすすめの対策といえます。また、スキルアップすることで、より高待遇の企業への転職も期待できるでしょう。そのため、どんな仕事にも幅広く活用できるものや、自分のやりたい仕事に活かせる資格を選んでみてください。

 

2.会社に交渉する

平均と比較して自分の年収があまりにも低かったり、仕事に見合った給料をもらえていないと感じた場合、会社に給与交渉してみるのも手です。

 
自分の市場価値はどうやって分かる?

職場に給与交渉する際は、この、「自分の市場価値」を理解する必要があると思っている人も多いのではないでしょうか。しかし、自身の年収を交渉する際、正確な市場価値を測って提示するのは難しいでしょう。それは、市場価値には明確な基準やものさしがなく、目に見えて表れる指標ではないからです。そのため、「自分はこういったスキル・能力があるのでこのくらいの給料が欲しいです」と数字で示すのはなかなか難しいでしょう。

 
給与交渉は新しい仕事を任されたときがベスト

では、どうすれば給料を上げるための交渉ができるのでしょうか。ベストなタイミングは、新しい仕事を任されたときです。今までより業務量が増えたり、できる仕事が増えたりするわけですから、自ずと市場価値も上がると考えられます。そのため、新しい仕事を任された時期であれば、以前の給料と比較した交渉が可能になるでしょう。ただし、給与交渉したからといって必ず希望が通るわけではないので、注意が必要です。

 

3.副業する

就業後の時間や休日を利用し「副業」すること年収アップを目指せます。副業は、比較的に簡単に行えるものから、稼ぐにはある程度スキルが必要なものなど、さまざま。以下、副業の主な例を挙げたので、参考にしてみてください。

 

・YouTuber
・モニター、覆面調査員
・株式、不動産の投資
・カーシェア
・民泊
・イベントスタッフ
・データ入力、テープ起こし
・ハンドメイド
・Webライター
・翻訳

 

会社によっては副業を禁止していることもあるので、チェレンジする前によく確認をとりましょう。

 

自分の年収が低すぎると悩んだら

平均年収は、年代別や業務内容などによって異なるとお伝えしましたが、それでも平均年収より低すぎる年収に納得がいかない人もいるでしょう。また、年収が労働の対価に合っていない、正当な評価を得られていない、さらに年収の良い環境で働きたいなど、年収に関する悩みを抱いている人も多く見受けられます。

 

年収が低すぎると悩んでいる場合、プロの転職エージェントに相談してみるのも一つの手段です。エージェントでは、転職市場での自分の価値について客観的なアドバイスがもらえるので、転職を考えている方は一度相談してみてはいかがでしょうか。

 

転職エージェントのハタラクティブでは、はじめにアドバイザーが1対1のカウンセリングを実施。現在抱えている仕事の悩みや転職に求める条件をお聞きしたうえで、あなたに最適なお仕事をご紹介します。特に資格や経験がなく、収入アップに繋がる転職ができるか不安という人もご安心ください。20代を中心に若い年代を積極的に採用したいと考える企業や、未経験者歓迎のポテンシャル採用を行っている企業もご紹介可能です。
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