女性が高年収を狙える21の職種!収入を上げるにはキャリアアップが必要

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この記事のまとめ

  • 女性の年収の平均は20代で250~300万円、30代で300~350万程度
  • 女性の年収が高い地域は「東京都」「神奈川県」「大阪府」「愛知県」「京都府」
  • 年収500万円以上を稼ぐ女性は全体の1~2割程度
  • 女性で高年収を狙いやすい職業は、高度な知識や技術を必要とする専門職
  • 女性で年収を上げるには、資格取得や年収が高くなる部署への異動などの方法がある

女性は男性に比べると年収が下がってしまう傾向がありますが、高年収を狙いたいと考えている女性も多いでしょう。このコラムでは年代別の女性の年収や都道府県別の女性の年収、高収入を狙いやすい職種などを紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

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年代別に見る女性の3つの平均年収

年代別に女性の平均年収をチェックしていきましょう。以下は厚生労働省の令和2年賃金構造基本統計調査の性別データをもとに算出した年収(※1)です。
(※1)平均月給×12ヶ月分と、それに賞与分(平均月給×3)を足した金額。なお、千円以下は切り捨てています。

20代の平均年収

20~24歳:(平均月給/20万円)→約250~312万円
25~29歳:(平均月給/23万円)→約279~349万円

30代の平均年収

30~34歳:(平均月給/24万円)→約296~371万円
35~39歳:(平均月給/25万円)→約307~384万円

40代の平均年収

40~44歳:(平均月給/26万円)→約322~402万円
45~49歳:(平均月給/27万円)→約325~407万円

引用元:厚生労働省 「令和2年賃金構造基本統計調査 結果の概況 性別

上記で分かるとおり、20代の女性の年収はおよそ300万円30代に入ると350万以上を稼げるようになり、40代で400万以上に到達するようです。とはいえ、学歴や企業規模によって収入の差は生じます。大卒で大企業に勤めている25~29歳の月給平均は約26万円なので、人によっては20代から400万近い年収を得られる場合もあるでしょう。

参照元
厚生労働省
令和2年賃金構造基本統計調査 結果の概況

都道府県別に見る女性5つの平均年収

厚生労働省の令和2年賃金構造基本統計調査の調べによると、全国平均(男女計)の30万7千円よりも平均賃金が高かった地域は、以下のとおりです。

・東京都:約37万円
・神奈川県:約34万円
・愛知県:約31万
・大阪府:約33万円
・京都府:約31万円

この結果をもとに、それぞれの地域における20~30代の女性の平均年収(※2)をチェックしていきましょう。
(※2)平均月給×12ヶ月分に賞与額を足した数字

1.東京

20~24歳:(平均月給/24万円、賞与/36万円)→約335万円
25~29歳:(平均月給/28万円、賞与/73万円)→約418万円
30~34歳:(平均月給/31万円、賞与/86万円)→約467万円
35~39歳:(平均月給/33万円、賞与/95万円)→約500万円

2.神奈川

20~24歳:(平均月給/23万円、賞与/36万円)→約324万円
25~29歳:(平均月給/27万円、賞与/65万円)→約397万円
30~34歳:(平均月給/29万円、賞与/80万円)→約437万円
35~39歳:(平均月給/31万円、賞与/72万円)→約450万円

3.愛知

20~24歳:(平均月給/22万円、賞与/35万円)→約310万円
25~29歳:(平均月給/26万円、賞与/67万円)→約380万円
30~34歳:(平均月給/27万円、賞与/69万円)→約395万円
35~39歳:(平均月給/27万円、賞与/75万円)→約410万円

4.大阪

20~24歳:(平均月給/23万円、賞与/35万円)→約323万円
25~29歳:(平均月給/26万円、賞与/65万円)→約380万円
30~34歳:(平均月給/28万円、賞与/74万円)→約420万円
35~39歳:(平均月給/30万円、賞与/84万円)→約445万円

5.京都

20~24歳:(平均月給/21万円、賞与/40万円)→約300万円
25~29歳:(平均月給/24万円、賞与/65万円)→約360万円
30~34歳:(平均月給/25万円、賞与/63万円)→約370万円
35~39歳:(平均月給/27万円、賞与/68万円)→約400万円

引用元:e-Stat 政府統計の総合窓口「賃金構造基本統計調査

東京はどの年代においても平均よりも高い年収が見込めます。20代前半まではそこまで大きく開いていませんが、30代後半になると100万近い差が生じるようです。
神奈川・大阪は東京に比べると下がるものの、全体的に各年代平均よりも10~50万前後高いことが分かります。東京と同じく、年齢を重ねるにつれ平均との開きが大きくなります。「年収が高い地域」としては東京が圧倒的です。ただし、東京は家賃や物価も高いため、ほかの地域に比べて生活費がかかります。収入とのバランスを見ると、「割りに合わない」と感じる人も多いようです。

参照元
厚生労働省
令和2年賃金構造基本統計調査結果の概況
e-Stat 政府統計の総合窓口
賃金構造基本統計調査

年収500万円以上の女性の割合

年収500万円以上を稼ぐ女性は全体の1~2割程度です。国税庁が発表した民間給与実態統計調査の結果をもとに、詳しくチェックしていきましょう。

女性の給与階級別分布の結果

令和元年の女性の給与階級別分布の結果は以下のとおりです。

(単位は千人)
・100万円以下:3,416(15.4%)
・100~200万円:5,258(23.7%)
・200~300万円:4,523( 20.3%)
・300~400万円:3,890(17.5%)
・400~500万円:2,333(10.5%)
・500~600万円:1,232(5.5%)
・600~700万円:660( 3.0%)
・700~800万円:366(1.6%)
・800~900万円:177(0.8%)
・900~1,000万円:103(0.5%)

引用元:国税庁「令和元年分民間給与実態統計調査 給与階級別分布(p.21)

もっとも割合が多いのは年収100~200万円以下の人たち。次いで200~300万円となっており、働く女性の6割以上が年収300万を超えていないと分かります。給与階級が上がるに連れて割合は減っていき、900万以上を稼ぐ人は0.5%とごくわずかです。女性が500万円以上の年収を得るのは容易ではないといえるでしょう。

参照元
国税庁
令和元年分 民間給与実態統計調査

女性の年収が男性に比べて低い理由

女性の給与階級が低い原因として、非正規社員の多さが挙げられます。令和元年の女性の給与取得者は 22,228千人。このうち、正規は11,720千人、非正規は8,447千人です。
一方、男性は給与取得者30,323千人のうち、正規は23,141千人、非正規は3,704千人と、全体の1割程度。男性に比べ、正社員として働く女性が少ないことが、平均年収の低さに影響していると考えられます。
正社員と非正規社員の違いは「正社員と非正規社員の働き方の違いを知ろう」でまとめているので、あわせてご覧ください。

参照元
国税庁
令和元年分民間給与実態統計調査 給与所得者数及び給与総額(p.12)

女性が高年収を狙いやすい21の職種

前述のとおり、女性で年収500万円以上を稼いでいる人は全体の1~2割程度しかいません。それでは女性でも高い年収を得たい人はどのような職種を目指せばよいのでしょうか。
ここでは30~40代で年収450~500万以上を狙える職種をピックアップしたので、ぜひ参考にしてみてください。

1.歯科医師

歯科医師は平均月給37万円程度、賞与24万円程度となっています。平均年収が700万円以上となっているため、女性でも年収450万円以上を狙える職業の1つです
歯科医師になるためには高い学歴を持ち、国家資格に合格する必要があります。また、医師と比べて歯科医師は自費治療もしやすいことから、歯科医院を開く場所によっては年収1000万円以上を目指すことも可能です。

2.経営コンサルタント

経営コンサルタントとは、企業が抱えている課題を解決するために、専門的な視点から課題解決のための手段を提案、アドバイスする職種です。課題の内容やデータなどから分析を行い、どのようにすれば課題を解決できるのか検討し、クライアント企業の経営陣にプレゼンを行います。
激務であるともいわれていますが、必須の資格はありません。また、平均年収は500万円を超えるため、女性でも高い年収を目指せるでしょう。

3.システムエンジニア

システムエンジニアは、システム開発でクライアントからヒアリングや要件定義、仕様書の作成などを行う仕事です。下流工程を担うプログラマーに比べて年収水準が高く、平均年収は500万円以上となっています。
また、IT系の職種は男女による差が少ないことから、スキルさえあれば女性でも高い年収を目指すことが可能です。手に職をつけたい女性にも適しているといえるでしょう。

4.医師

医師は高い年収を得られる代表的な職業の1つです。医師になるには高い学歴と国家資格に合格する必要がありますが、平均年収は1000万円を超えます。
特に勤務医の場合は昇進することによって年収も増額していくため、より高い年収を目指すことも可能です。医師の勤務先はさまざまですが、一般的には病院、クリニック、大学病院の順に多いです。

5.薬剤師

薬剤師は病院や薬局などで薬の管理、調剤を行う職業です。薬剤師も平均年収が500万円を超える職業ですが、薬剤師になるには大学の薬学部か薬科大学の6年制の薬剤師養成課程を修了する必要があり、さらに薬剤師国家試験に合格する必要があります。
薬剤師は女性でも働きやすく、就職先にはドラッグストアなども含まれているため、子育てが落ち着いた後に復職もしやすいです。

6.弁護士

弁護士は専門的な知識やスキルを求められる職業です。また、弁護士になるには法科大学院への進学、司法試験への合格が必要となるため、狭き門であるといえます。
弁護士の平均年収は男性の場合は1000万円程度、女性の場合は500万円程度と格差が大きくなっていますが、女性弁護士のサンプルが少ないことから、実際はこれほどの差が開いているとは限りません。

7.コンサルタント

コンサルタントは、先に紹介した経営コンサルタントのように、サービスや商品ではなくコンサルティングを商品として提供している職業のことです。経営コンサルタントのほかにはシステムコンサルタント、ITコンサルタントなどさまざまな分野があります。
コンサルタントはどの分野のコンサルタントなのかにもよりますが、平均年収は450万円ほどとなっています。

8.記者

新聞記者の平均年収は800万円程といわれており、非常に高収入です。ただし、大手の新聞社なのか地方紙なのかによって年収水準は大きく変わります。
大手新聞社であれば若手記者でも年収500万円を超える場合がありますが、取材のための会食などで出費がかさむ場合も。また、基本的に激務であることから、記者には体力が必要になります。

9.製薬研究

薬学部を卒業している場合は、製薬会社の研究職などの選択肢もあるでしょう。ただし基本的に募集が少なく、それゆえに倍率も高いことから、製薬研究の仕事は狭き門だといわれています。
また、製薬会社の研究職は非常に専門性の高い知識が求められることから、平均年収は500万円程度といわれており、水準が高いようです。

10.自然科学研究者

自然科学研究者とは、研究機関や大学などで自然化学に関する実験や研究を行う職業です。特に物理学や化学、生物学、天文学などを研究している人が多いといわれています。
自然科学研究者を目指すには、理工学系の大学に進学後、大学院の修士課程や博士課程へ進み、博士号を取得する必要があります。
また、自然科学研究者の平均年収は700万円弱といわれており、女性の場合は600万円ほどです。

11.金融系専門職

金融系専門職とは、ディーラーやアクチュアリー、証券アナリストといった職業のこと。これらの職業はそれぞれ専門特化したスキルが必要です。
たとえば保険商品の企画や開発を行うアクチュアリーであれば年収1000万円前後、証券会社の顧客に情報提供やアドバイスを行う証券アナリストも年収1000万円前後といわれています。

12.公認会計士

公認会計士とは、公平な立場で企業の監査や会計を専門的に行う職業です。仕事内容は監査業務、コンサルティング、税務などに分けられます。なお、公認会計士の平均年収は900万円前後といわれており、非常に高水準です。

13.技術士

技術士は、科学技術に関する技術的な専門知識や応用能力を持ち、実務経験を持っていることを国から認定された職業です。技術士には建築部門や経営工学部門などの21の部門があり、科学技術分野での資格となっています。
技術士の平均年収は経験年数などにもよりますが、女性の場合は550万円前後といわれています。

14.一級建築士

一級建築士は設計できる建物の規模に制限がなく、大規模な商業施設などの設計も行えます。そのため、一級建築士は二級建築士よりも幅広い建築物を手掛けられ、二級建築士よりも年収が高い傾向です
一級建築士の年収は大手ゼネコンや建築設計事務所など勤務する場所にもよりますが、平均年収は女性で560万円程度だといわれています。

15.高等学校教員

高等学校教員も平均年収の高い職業の1つで、平均年収は全体で630万円程度だといわれています。公立高校教員の場合は約630万円、私立高校教員の場合は約625万円となっています。
また、長く勤める人が多いことから平均年齢も40歳以上となっており、最も年収水準が高いのは50代です。
高等学校教員であれば女性も多いため、働きやすいでしょう。

16.フードコーディネーター

フードコーディネーターとは食に関する幅広い知識を持った、新しい食のブランドなどを開発する職業です。フードコーディネーターは働き方によっても年収は大きく異なります。
フリーランスの場合、年収は実績を積み上げれば500万円前後、会社員として企業に勤める場合は一般の会社員と同水準となるため、勤め先によって変わります。

17.プロジェクトマネージャー

プロジェクトマネージャーとは、企業のシステム開発プロジェクトの運営や品質、納期などすべてにおいて責任を持つプロジェクト管理者のこと。プロジェクトを円滑に推進し、成功に導くことが仕事です。
プロジェクトマネージャーの平均年収は600万円程度といわれており、高い水準にあります。しかしいきなりプロジェクトマネージャーになれるというわけではなく、プログラマーやシステムエンジニアとして経験を積み、プロジェクトリーダーになってからプロジェクトマネージャーになるというのが一般的なルートです。

18.ファンドマネージャー

ファンドマネージャーとは投資信託の運用を行う専門職です。ファンドマネージャーは投資信託の運用方針に従い、投資家から預かった資産を代わりに運用することが仕事です。
ファンドマネージャーの平均年収は750万円程度といわれており、非常に高い水準にあると言えます。

19.航空操縦士

航空操縦士はいわゆるパイロットのことで、航空機の操縦を行う仕事です。操縦士の資格は飛行機やヘリコプターなど航空機の種類によって異なり、業務範囲も資格によって異なります。
資格取得は非常に難しいですが、非常に高い年収を得られる職業となっており、平均年収は1000万円を超えます。

20.税理士

税理士は、国家資格が必須。企業や個人事業主の会計処理の代行や書類の作成、相続税の申告代行といった業務を行う職業です。税理士の平均年収は女性の場合500万円程度となっていますが、勤務先によっても差があり、大手税理士法人に勤めている場合はより高い収入を得ることができます。

21.看護師

看護師は女性が主となって働く職業の中では平均年収が高く、年収水準は450~500万円程度。ただし、年収にはボーナス以外に夜勤手当や残業代、通勤手当なども手当が含まれています。看護師は復職しやすい職業となっているため、子育てが一段落してから仕事に戻りやすいことがメリットです。

高収入の仕事に就きたい!必要な資格や経験は?」のコラムでも、高収入が期待できる仕事についてまとめています。仕事探しの参考にご活用ください。

女性が年収を上げる4つの方法

ここまで女性が高年収を狙いやすいさまざまな職業を紹介してきましたが、今から年収を上げようと思うとどのような方法があるのでしょうか。
ここでは女性が年収を上げる方法を紹介していきますので、参考にしてみてください。

1.資格を取得する

現在の仕事で評価されるような資格や、転職に有利になるような資格を取得することで年収アップにつなげられます。企業の中には資格取得によって賞与を出している場合もあるため、そのような資格を取得すれば直接年収を上げられるでしょう。

2.年収が高くなる部署を希望する

年収は不満でも会社自体にはおおむね満足しているという場合は、より年収水準の高い部署への異動を希望するという方法もあります。たとえば現在事務などとして働いている場合は、営業職や専門職に異動すれば年収がアップする可能性があります。
このような部署であれば歩合給や能力給がプラスされている場合があるため、年収アップに繋がりやすいです。

3.転職活動をする

現在の職業では年収を上げることが難しい場合は転職活動をするのも良いでしょう。転職することによって年収を一気に50~100万円ほどアップすることも可能です。
ただし、やみくもに転職活動をしても望んだ結果に繋がるわけではありません。転職活動を行う場合、いくつかのポイントを押さえることが大切です。転職に迷っている方は「転職に迷うときにやるべきことを解説!やめたほうがいい人の特徴も紹介」を参考にしてください。

目標年収を設定

転職活動をする場合は、まずはおおまかな目標年収を設定しましょう。また、その際には賃金の高い会社ランキングなどを参考にすると良いでしょう。
実際には転職することが難しいレベルだったとしても、目標年収を基準にすることで、どのラインの会社を目指せばよいのかが把握できるようになります。

転職エージェントを利用

一人で転職活動をしていてもどの企業に転職すれば年収が上がるのか判断しにくいため、転職エージェントを活用するのがおすすめです。転職エージェントに登録すれば、キャリアアドバイザーに自分の希望する条件にマッチした求人を紹介してもらうのはもちろん、年収の交渉なども代行してもらえる場合があります。

4.独立をする

専門的なスキルや資格を持っている場合は、独立してフリーランスとして働くという選択肢もあります。フリーランスは会社員と比較すると収入が安定しにくいというリスクがあるものの、会社員のように税金や保険料が給料から天引きされることがありません。そのため、スキル次第では会社員よりも多くの収入を得ることも可能です。

「このままでは年収が上がりそうもない…」と悩んでいるなら、この機会にキャリアを見直してみませんか?今よりも高い年収を望むなら、転職を検討してみるもの1つの手段です。

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