女性の平均年収は?高収入を狙える職種と年収を上げる方法とは

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この記事のまとめ

  • 女性の年収の平均は20代で250~350万円、30代で300~400万程度
  • 年収500万円以上を稼ぐ女性は全体の1~2割程度
  • 女性で高年収を狙いやすい職業は、高度な知識や技術を必要とする専門職
  • 女性で年収を上げるには、資格取得や副業などのほかにも部署異動などの方法がある

女性の平均年収を、年齢別、都道府県別に解説します。女性は男性に比べると年収が低い傾向が見られます。どうすれば高収入を狙えるか、年収を上げるための5つの方法を紹介します。今よりももっと年収を増やしたい、高収入を狙える職業を知りたい、自分の年収が平均より高いのか低いのかを知りたい女性はぜひ参考にしてみて下さい。

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女性の平均年収

国税庁が行っている「令和3年分民間給与実態統計調査」によると、女性の平均年収は302万円でした

 平均給与正社員正社員以外
女性302,000円388,900円266,800円
男性545,300円569,900円162,300円

引用:国税庁「令和3年分民間給与実態統計調査 2 平均給与(13p)

内訳としては、正社員の平均は389万円、パートやアルバイトなどの正社員以外は162万円となっています。いずれの雇用形態でも、男性に比べると低いことがわかりました。

参照元
国税庁
民間給与実態統計調査

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年代別に見る女性の3つの平均年収

年代別に女性の平均年収をチェックしていきましょう。以下は厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」の性別データをもとに算出した年収(※1)です。
(※1)平均月給×12ヶ月分と、それに賞与分(平均月給×3)を足した金額

年齢区分平均月給算出年収
20~24歳216,300円3,244,500円
25~29歳240,800円3,612,000円
30~34歳254,000円3,810,000円
35~39歳268,200円4,023,000円
40~44歳275,600円4,134,000円
45~49歳278,500円4,177,500円

引用:厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査 結果の概況 性別

上記で分かるとおり、20代の女性の年収はおよそ300万円。30代に入ると350万以上を稼げるようになり、40代で400万以上に到達するようです。とはいえ、学歴や企業規模によって収入の差は生じます。上記の表では加味していたボーナスも必ず支給されるとは限りません。大卒で大企業に勤めている25~29歳の月給平均は約26万円なので、人によっては20代から400万近い年収を得られる場合もあるでしょう。

参照元
厚生労働省
賃金構造基本統計調査

年収500万円以上の女性の割合

年収500万円以上を稼ぐ女性は全体の1~2割程度です。国税庁が発表した民間給与実態統計調査の結果をもとに、詳しくチェックしていきましょう。

女性の給与階級別分布の結果

国税庁の調査における給与分布では、女性で最も多かったのが「 100万円超 200万円以下」でした。詳しくは下記の表を参考にしてください。

 人数(千人)割合(%)
100万円以下3,16814.3
100万円超 200万円以下4,97122.5
200万円超 300万円以下4,60820.9
300万円超 400万円以下3,97318.0
400万円超 500万円以下2,51211.4
500万円超 600万円以下1,3065.9
600万円超 700万円以下6543.0
700万円超 800万円以下3661.7
800万円超 900万円以下1760.8
900万円超 1,000万円以下980.4
1,000万円超 1,500万円以下1850.8
1,500万円超 2,000万円以下430.2
2,000万円超 2,500万円以下140.1
2,500万円超180.1

引用:国税庁「令和3年分 民間給与実態統計調査 3 給与階級別分布(21p)

もっとも割合が多いのは年収100~200万円以下の人たち。次いで200~300万円となっており、働く女性の6割以上が年収300万を超えていないことが分かります。給与階級が上がるに連れて割合は減っていき、900万以上を稼ぐ人は0.4%とごくわずか。女性が500万円以上の年収を得るのは容易ではないといえるでしょう。

参照元
国税庁
民間給与実態統計調査

女性の年収が男性に比べて低い理由

女性の給与階級が低い原因として、パートやアルバイトなどの正社員以外の多さが挙げられます。子育てなどやむを得ない理由から、都合のいい時間に働けるなど正社員に比べると自由度の高い非正規を選ぶ肩が多いと考えられるでしょう。正社員と非正規社員の違いは「正規社員と非正規社員の違いは?働き方とそれぞれのメリット・デメリット」でまとめているので、あわせてご覧ください。

女性が高年収を狙いやすい職種

高年収の定義や金額は人によって異なるものの、ここでは比較的高収入を狙いやすい仕事をまとめました。

医師

医師は高い年収を得られる代表的な職業の1つです。医師になるには高い学歴と国家資格に合格する必要がありますが、一般企業に比べると高い収入が期待できます。
特に勤務医の場合は昇進することによって年収も増額していくため、より高い年収を目指すことも可能です。医師の勤務先はさまざまですが、一般的には病院、クリニック、大学病院の順に収入が高いとされています。

薬剤師

薬剤師は病院や薬局などで薬の管理、調剤を行う職業です。薬剤師になるには大学の薬学部か薬科大学の6年制の薬剤師養成課程を修了する必要があり、さらに薬剤師国家試験に合格する必要があります。薬剤師の就職先にはドラッグストアなども含まれているため、働きやすい職場を選びやすいでしょう。

製薬研究

薬学部を卒業している場合は、製薬会社の研究職などの選択肢もあります。ただし基本的に募集が少なく、倍率も高いことから、製薬研究の仕事は狭き門だといわれています。

看護師

看護師は女性が主となって働く職業の中では平均年収が高い仕事といえるでしょう。募集が多く、資格があれば地域や年齢を問わずに働けるのも魅力です。

経営コンサルタント

経営コンサルタントとは、企業が抱えている課題を解決するために、専門的な視点から課題解決のための手段を提案、アドバイスする職種です。課題の内容やデータなどから分析を行い、どのようにすれば課題を解決できるのか検討し、クライアント企業の経営陣にプレゼンを行います。

コンサルタントとは?

コンサルタントは、経営コンサルタントのようにサービスや商品ではなくコンサルティングを商品として提供している職業のことです。経営コンサルタントのほかにはシステムコンサルタント、ITコンサルタントなどさまざまな分野があります。詳しくは「コンサルタントの仕事」をご覧ください。

システムエンジニア

システムエンジニアは、システム開発でクライアントからヒアリングや要件定義、仕様書の作成などを行う仕事です。下流工程を担うプログラマーに比べて年収水準が高いこと、IT系の職種は年齢や性別ではなく実力が重視されるためスキルさえあれば高収入を狙えることがポイント。手に職をつけたい女性にも適しているといえるでしょう。

弁護士

高収入の仕事の代表ともいえる弁護士は専門的な知識やスキルを求められる職業です。また、弁護士になるには法科大学院への進学、司法試験への合格が必要となるため、狭き門であるといえます。

金融系専門職

金融系専門職とは、ディーラーやアクチュアリー、証券アナリストといった職業のこと。これらの職業はそれぞれ専門に特化したスキルが必要です。
必要なスキルが高くなるほど仕事の難易度も高まり、また就業者も少なくなるため必然的に給与は高くなるでしょう。

公認会計士

公認会計士とは、公平な立場で企業の監査や会計を専門的に行う職業です。仕事内容は監査業務、コンサルティング、税務などに分けられます。

税理士

税理士は、国家資格が必須。企業や個人事業主の会計処理の代行や書類の作成、相続税の申告代行といった業務を行う職業です。収入は勤務先によっても差があり、大手税理士法人に勤めている場合はより高い収入を得ることができます。

一級建築士

一級建築士は設計できる建物の規模に制限がなく、大規模な商業施設などの設計も行えます。そのため、一級建築士は二級建築士よりも幅広い建築物を手掛けられ、二級建築士よりも年収が高い傾向です。

高収入の仕事とは?無資格・未経験も挑戦できる?良い仕事に就くには」のコラムでも、高収入が期待できる仕事についてまとめています。仕事探しの参考にご活用ください。

女性が年収を上げる5つの方法

ここまで女性が高年収を狙いやすいさまざまな職業を紹介してきましたが、今から年収を上げようと思うと具体的にどのような方法があるのでしょうか。
ここでは女性が年収を上げる方法を紹介していきますので、参考にしてみてください。

1.資格を取得する

現在の仕事で評価されるような資格や、転職に有利になるような資格を取得することで年収アップにつなげられます。企業の中には資格取得によって賞与を出している場合もあるため、そのような資格を取得すれば直接年収を上げられるでしょう。また、資格を取得することによって昇進に繋がることもあります。資格取得は、女性の年収を上げる方法に有効といえるでしょう。

2.年収が高くなる部署を希望する

年収は不満でも会社自体にはおおむね満足しているという場合は、より年収水準の高い部署への異動を希望するという方法もあります。たとえば現在事務などとして働いている場合は、営業職や専門職に異動すれば年収がアップする可能性があります。
歩合給や能力給がプラスされている職種ほど、年収アップに繋がりやすいです。

3.副業をする

趣味や特技を利用して、副業をすれば比較的簡単に収入アップを目指せるでしょう。
平成30年、厚生労働省が「副業・兼業の促進に関するガイドライン」を作成し、さらに令和2年9月には、より明確化するために改定しました。
近年は在宅ワークの求人が増えたり、クラウドソーシングで気軽に副業ができるようになりました。このような理由から、副業をする人は年々増加しています。ただし、企業側が副業を禁止している場合もあるので、確認してから始めましょう。

参照元
厚生労働省
副業・兼業

4.独立をする

専門的なスキルや資格を持っている場合は、独立してフリーランスとして働くという選択肢もあります。フリーランスは会社員と比較すると収入が安定しにくいというリスクがあるものの、会社員のように税金や保険料が給料から天引きされることがありません。そのため、スキル次第では会社員よりも多くの収入を得ることも可能です。

5.転職活動をする

現在の職業では年収を上げることが難しい場合は転職活動をするのも良いでしょう。転職することによって年収を一気に50~100万円ほどアップすることも可能です。
ただし、やみくもに転職活動をしても望んだ結果に繋がるわけではありません。転職活動を行う場合、いくつかのポイントを押さえることが大切です。転職に迷っている方は「転職に迷うときにやるべきことを解説!やめた方がいい人の特徴も解説」を参考にしてください。

目標年収を設定

転職活動をする場合は、まずはおおまかな目標年収を設定しましょう。また、その際には賃金の高い会社ランキングなどを参考にすると良いでしょう。
実際には転職することが難しいレベルだったとしても、目標年収を基準にすることで、どのラインの会社を目指せばよいのかが把握できるようになります。

転職エージェントを利用

一人で転職活動をしていてもどの企業に転職すれば年収が上がるのか判断しにくいため、転職エージェントを活用するのがおすすめです。転職エージェントに登録すれば、キャリアアドバイザーに自分の希望する条件にマッチした求人を紹介してもらうのはもちろん、年収の交渉なども代行してもらえる場合があります。

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