サラリーマンの平均年収はどのくらい？雇用形態や業種ごとの違いを解説

サラリーマンの平均年収はどのくらいなのでしょうか？実際は業種や年齢、地域によって差があるようです。また、自分の年収を平均年収と比較することは自分の将来の理想像を考えるきっかけにもなるでしょう。このコラムでは、正社員と非正規社員、性別、地域などの年収の違いについて解説しています。就活中の方やこれから転職をお考えの方は、ぜひ参考にしてみてください。

サラリーマンの平均年収は？

令和3年における民間給与実態統計調査のデータを基に、サラリーマンの平均年収を見ていきましょう。

正社員の場合

全体の平均年収は508万円。男女別では男性が570万円、女性が389万円です。

非正規の場合

全体の平均年収は198万円。男女別では男性が267万円、女性が162万円です。

以上のことから、正社員と非正規社員、男女で年収に大きく差があることが分かります。
女性が男性よりも平均年収が低い理由には、結婚・出産後に時短勤務への切り替えや職種を変える人の割合が男性よりも多いことが考えられます。

また、男性は50代では役職に付くことが多く、55歳までは年齢と共に給与も高くなるようです。
一方で女性は出産や育児などの理由から年功序列制があまり適用されないため、年代が上がるにつれて男女の差は開くでしょう。男性の年収がピークになる年代でも女性はほぼ横ばい状態のため、女性は年齢による年収の差はあまりありません。

参照元
国税庁
令和3年分　民間給与実態統計調査

性別に関係なく、若いうちは正社員と非正規社員の給料にそれほど差はありません。しかし、年を重ねるにつれて収入差は大きくなる傾向があります。「正社員の平均給料はどれくらい？フリーターとの差は？年齢別の給与も紹介」では、雇用形態による年収の差や、年齢別の平均年収を詳しく解説しています。正社員への転職をお考えの方は、ぜひチェックしてみてください。

給与の違いはどこから生じる？

平均年収は雇用形態や性別によって違いが生じることをご紹介しましたが、業種や年齢、地域などによっても差があります。前の項目と同様の民間給与実態統計調査のデータを基に、下記に挙げてみました。

業種の差

民間給与実態統計調査によると、最も給与が高い業種が「電気・ガス・熱供給・水道業」ということが分かりました。次いで「金融業、保険業」、最も低いのが「宿泊業、飲食サービス業」という結果になっています。これは、業種によって勤務時間や仕事内容が違い、また競争が多い業界かどうかによって給与が異なるからです。

年齢の差

年功序列システムの傾向が強く残っている会社が多いことも事実。勤務年数が長いほど給与が上がっていくため、平均年収は年齢によってかなり差があります。

地域の差

地方と比較すると、都市部の方が年収は高いようです。地方は都市部よりも求人情報が少なく、自分が求めている就職先を探すために上京する人も多いため、その分高度なスキルを持つ人が都市部に流出するという要因が考えられます。また、都市部には給与が高い大企業が集まりやすいということも都市部の年収が高い理由の1つでしょう。

参照元
国税庁
令和3年分　民間給与実態統計調査

学歴によってもサラリーマンの平均年収に違いが出る？

業界によって異なりますが、高卒者と大卒者では、社会人1年目の時点で年収に違いがあります。また、年齢が上がるごとに年収差が広がっていく傾向にあるようです。「高卒の平均年収は？産業別ランキングや1000万円を目指す方法を紹介」では、高卒と大卒の平均年収を年齢や性別ごとに詳しく解説。高卒の方も高年収を目指しやすい業界なども紹介しているため、チェックしてみてください。

30代の平均年収はどのくらい？

30代になると、仕事の幅が広がって責任も重くなることが多く、人によっては役職に就くケースもあります。「30代の平均年収が知りたい！性別による収入差はある？」では、30歳から34歳までの前半世代と35歳から39歳までの後半世代に分けて、平均年収を詳しく解説しています。転職をお考えの方は、ぜひ参考にしてみてください。

サラリーマンとしての平均年収を上げるためには

平均年収を知ることは、「自分は今後どうなりたいか」という将来のキャリアプランを考えるきっかけになります。実際平均より低くても今の仕事に満足しているのなら、仕事を変える必要はありません。
しかし今の給与に満足しておらず、「昇給が期待できない」「生涯年収を考えると将来が不安」と考えているのであれば転職を検討しても良いでしょう。

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