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30歳を過ぎたら資格を取るべき?パターン別におすすめをご紹介!
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この記事のまとめ
- 30歳を過ぎると求められるスキルが高まるため、資格取得を目指すのもおすすめ
- 応募先企業の業務に関連する資格は、転職に有利になる可能性がある
- 事務系におすすめの資格は、「MOS」「簿記」「秘書検定」など
- 不動産系におすすめの資格は、「宅建」「管理業務主任者」など
- 医療福祉系におすすめの資格は、「MR」「医療事務」「介護事務」など
「30歳を過ぎたら資格を取っておいた方が良い?」と悩む方は少なくないでしょう。一般的に、30歳を過ぎると、転職活動では入社への熱意や将来性よりも、高いスキルや即戦力などを求められる傾向があります。そのため、もし30歳以上で転職を考えていて、これまでの経験に自信が持てない場合は、資格を取得しておくと安心でしょう。このコラムでは、資格を選ぶ際のポイントと、ジャンル別におすすめの資格をご紹介します。
30歳以上で転職するなら資格は取るべき?
30歳以上で転職を考えている場合、これまでの経験やスキルに自信がないようであれば資格を取得するのもおすすめです。就職・転職活動において、ポテンシャルや若さで採用されやすい20代とは違い、30代以上は実務能力や専門性が評価される傾向にあります。これまでの実績やスキルをアピールする際に、能力を裏付ける資格があると説得力が増すでしょう。また、資格があることで応募できる求人の幅が広がる可能性も考えられます。充分な実績があれば必要ないかもしれませんが、応募先の業務で活かせる資格であれば取得しておいて無駄にはならないでしょう。
自分の希望に合わせて取得する資格を選ぼう
資格をとる際は、応募先企業に確実にアピールできるものを選ぶのがポイントです。たとえば、「外資系ならTOEICを受ける」「事務系の職種ならパソコンスキルを学ぶ」など。転職を希望する業界や企業、業務内容に必要な資格は何かを考えたうえで選ぶようにしましょう。
事務系の資格
事務職への転職を希望する場合は、以下のような資格が役に立つでしょう。
MOS
MOSとは、Microsoft Office Specialist(マイクロソフト オフィス スペシャリスト)の略。パソコン系のメジャーな資格の一つで、マイクロソフト社のアプリケーションである「Excel」「Word」「PowerPoint」「Access」「Outlook」の操作能力をはかるものです。ソフトごとに科目が分かれており、それぞれに合格することでスキルの証明になります。MOSはパソコンが特別苦手ではなければ比較的簡単に取得できるといわれているので、チャレンジしてみると良いでしょう。
簿記
簿記とは、お店や企業のお金の流れを把握するのに必要な技能で、帳簿をつけるときに役立つ知識です。大企業であっても個人営業の店舗であっても、お金の流れを掴む帳簿記入は必ず必要な作業なので、簿記には安定したニーズがあるといえるでしょう。簿記を持っていると、経理の知識を評価され即戦力として期待される可能性があります。
各級の目安は、日商簿記の場合、3級が基本的な商業簿記を修得し、経理関連書類の適切な処理を行えるレベル。2級が高度な商業簿記・工業簿記を修得し、財務諸表の数字から経営内容を把握できるレベルです。1級は経営管理や経営分析を行えるレベルとなっており、転職時にアピールするには2級以上を目指すと良いでしょう。
秘書検定
秘書検定は、秘書として上司の手助けをするために必要なスキルが身につく資格です。試験では、マナーや接遇、ファイリング、会議などビジネスの場で必要な基本知識に加え、上司の会話を理解するための経済用語などが問われます。秘書検定は、秘書を目指す方はもちろん、基本的なビジネスマナーを身につけたい方におすすめの資格です。
MOSや秘書検定は比較的チャレンジしやすい資格で、ビジネスの基礎を身につけることができます。そのため、転職に向けて基礎をおさらいしたい方にもおすすめです。「事務系の資格があれば採用に有利?仕事が未経験の人におすすめなのはどれ?」のコラムでは、一般事務や経理事務、医療事務など、種類別におすすめの資格を紹介しています。あわせてチェックしてみてください。
不動産系の資格
不動産業界で役立つ資格の例として、以下のようなものが挙げられます。
宅建
宅建の略称で知られていますが、正式名称は「宅地建物取引士」で、「宅建士」とも呼ばれる資格です。不動産の売買では大きなお金が動くので、お客さまに重要事項を説明できるのは宅建士に限られています。宅建士は国家資格で合格率が低いため、取得には計画的な勉強と相応の努力が必要といえるでしょう。
宅建の知識は幅広い業界で役立つ
宅建は不動産業界のみならず、建築や金融などの分野でも広く需要のある資格です。企業によっては持っていると資格手当がつく場合もあるので、興味があれば挑戦してみるのも良いでしょう。宅建については、「宅建の資格概要や仕事内容をご紹介!スキルアップのコツとは?」のコラムでも詳しくまとめているので、あわせてご覧ください。
管理業務主任者
マンション管理業者が、管理組合などに重要事項を説明するのに必要な資格です。試験では建物管理や法令、契約書の知識などが問われます。国家資格であり、マンション管理にかかわる企業への転職で役立つでしょう。
医療・福祉系の資格
医療や福祉の現場で、比較的取得する人が多い資格をご紹介します。
MR認定試験
MRとは「Medical Representative(医療情報担当者)」の略です。医療医薬品の有効性や副作用などの情報を、医師や薬剤師に提供する製薬会社の営業職を指します。試験に合格しなくてもMRとして働くことは可能ですが、なかには資格取得を義務付けている企業も。そのため、MRを目指すなら取得しておくのがおすすめです。
医療事務
医療事務は資格がなくても従事できますが、即戦力を求める職場では取得を必須条件としている場合も少なくありません。医療事務の主な仕事は、病院での医療費の計算や患者さんへの対応など。フルタイムやパートタイムなど働き方が多様で、女性に人気が高い仕事です。医療事務は民間資格で複数種類があり、業務全般について出題がある資格から、細かな業務に特化した資格までさまざま。資格の名称も異なります。医療事務の経験や知識がないという方は、まずは業務全般について学べる資格を目指してみてはいかがでしょうか。医療事務に役立つスキルについては、「医療事務は高卒からもなれる!求人選びのコツや役立つ資格をご紹介」のコラムもあわせてご覧ください。
介護事務
介護施設でレセプト作成を行うのが介護事務の仕事です。医療事務と同じく民間資格であり、運営団体によって多数の種類があります。仕事にあたって必ずしも資格は必要とされませんが、未経験の方は取得しておくと転職時にスキルを証明できるでしょう。
事務系や不動産系、医療福祉系の資格の一部を紹介してきましたが、世の中にはこのほかにもさまざまな資格が存在しています。「応募先の企業や希望の職種で活かせるか」をよく考え、自分に合ったものを取得しましょう。
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一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています!
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。