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労働者の心身を喰い潰すブラック企業とは
更新日
この記事のまとめ
- ブラック企業には、常に求人が出ている、労働時間が長い、残業代が支払われない等の特徴がある
- 「もしかして…」と疑問を抱いた時点で第3者に相談し身の振り方を考えたほうが良い
- 同じ業界の人の話やSNS情報を参考にするのもひとつの方法
- 面接時に感じる個人的な印象や直感は大切にする
数年前から注視されている、ブラック企業問題。
好んでブラック企業へ就職する人はいないでしょうが、そうとは知らずに就いていた、というケースは意外に多いようです。
心身が侵蝕されないうちに思い切って転職するほうが賢明かもしれません。
可能であれば、就職する前にブラック企業か否かを判断できれば、最も良いでしょう。
これから就職や転職をお考えの方が、健全な社会人として生活できるよう、ブラック企業に入社しないためのポイントをご紹介します。
ブラック企業の特徴
ブラック企業とは、一般的にどのような企業のことを指すのでしょうか。
ブラック企業の特徴と言われている事柄を以下にまとめてみました。一緒に確認していきましょう。
社員の離職率が高い
社員の離職率は、外部の人間からはなかなか分からないものです。しかし、求人状況に目線を向けると離職率の具合が予想できます。
社員の離職率が高いと、当然、人手不足な状況に陥るでしょう。すると、退職したスタッフの分を穴埋めしようと新たな求人が出されます。
離職~求人~離職~求人というループが見られる企業は、要注意といって良いでしょう。
長時間労働が常態化している
定時の退勤時刻が守られていない、定時に退勤することを咎められるといった企業は注意が必要です。
その状態に慣れてしまうと、定時退勤することに対して、罪悪感を抱きやすくなります。すると、ブラック企業に身を置いているにもかかわらず、自分では気がつけない状態に陥りやすくなるでしょう。
尋常ではない長時間労働に疑問を抱いた最初の時点で、今後のことについて考えたほうが良いでしょう。
残業代が支払われない
勤めていると、時には残業が発生することがあるでしょう。それに伴い、法規通りに残業代が支払われるのであれば、さほど問題はないと思われます。
しかし、なかには残業代を支払わない企業もあるようです。あなたの労働と対価を搾取するような企業とは、お別れしたほうが良いかもしれません。
達成不可能なノルマがある
ノルマや目標の数字というのは、形は違えども各企業で設けてあります。
モチベーションがあがるような目標値であれば効果的でしょうが、なかには、尋常でない値を提示する企業があるようです。ノルマに心身が押しつぶされるようであれば、ブラック企業なのかも…と考えてみても良いでしょう。
精神論が多い
契約が取れなかったり、定時退勤したりすることに対し「根性が足らないからだ」と叱責する企業は注意したほうが良さそうです。
働くうえで強い気持ちは必要かもしれませんが、全てを精神論で押し通そうとする企業は、各スタッフの特性や人間性を軽視している傾向にあります。
物事に対する理論やテクニックを噛み砕きレクチャーしてくれるホワイト企業の方が気持ち良く働けそうです。
パワハラやセクハラが横行している
権力や立場にものを言わせたり、セクシャルな問題を軽んじたりしている企業は要注意でしょう。
不快な思いをしても声をあげづらい雰囲気の企業は居心地が悪いだけではなく、時代に逆行していると言えるかもしれません。
今後の発展が臨めないと割り切り、距離をおくほうが良いでしょう。
コンプライアンス意識が低い
ビジネスシーンにおけるコンプライアンスとは、「企業が法律や企業倫理を遵守すること」という意義で使われています。
法規や倫理をないがしろにしている企業に、自分の人生の一部を重ねるのは有意義ではないでしょう。むしろリスクがあるかもしれません。
上記以外にも「あれ?」と違和感を感じるようなことがあれば、早いうちに親や友人、労働基準監督署に相談すると良いでしょう。ブラック企業を見極めるには、客観的な視線を持つことが大切なのかもしれません。
ブラック企業に入社しないために
よくよく注視すると、ブラック企業の片鱗は見えてくると思われます。前項を踏まえたうえで、ブラック企業を見極めるための方法をまとめてみました。
- ・企業のサイトを見る(精神論が散見する場合は要注意)
- ・同じ業界の人に話を聞く
- ・面接時に社内の雰囲気や社員の様子をチェックする
- ・SNSで企業の評判や噂を入手する
人の噂や意見が100%正しいとは限りませんが、参考にすることは大切でしょう。いずれにせよ、しっかりとリサーチすることが心がけてください。
勤め先がブラック企業だったら?
万が一、ブラック企業とであったならば、心身の調子を崩す前に離職した方が良さそうです。
辞めたいことを伝えると「損害賠償を請求する」と、退職を引き止める企業があります。しかし、労働者には辞める権利があるうえ、法的には2週間前に退職意思を示していれば、問題はないのです。
それでも辞められそうにない場合は、弁護士に相談する方法があります。
弁護士はハードルが高い…という方は、転職エージェントへ相談してみてはいかがでしょう。
ハタラクティブでは、今の状況を客観的に判断し、必要があれば転職をサポートします。まずはお気軽にご相談ください。
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一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています!
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。