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完全週休2日制って？休暇制度について知ろう
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この記事のまとめ
- 「完全週休2日制」は、年間を通して毎週2日休みがある制度
- 「完全週休2日制（土日祝）」の場合、祝日のほか土日のどちらかが休日になる
- 「週休2日制」は週2日の休みが月1回以上あり、そのほかは週に1日以上休日がある
- 「週休2日制（日月2回土曜日）」の場合、毎週日曜日と月2回土曜日が休日になる
- 「完全週休2日制」や「週休2日制」は、法律上の用語ではない
- 仕事のモチベーション維持やミスマッチ回避のためにも、休日制度は必ず確認する
「完全週休2日制の会社に就職できた！」そう思っていたものの、実は「週休2日制」だったということが、ときにあるようです。似たような文言なので同じ制度と勘違いされがちですが、これらには明確な違いがあります。入社後のミスマッチや、それによる早期離職を避けるためにも、完全週休2日制と週休2日制の違いについて正しく理解しておきましょう。
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「完全週休2日制」とは
完全週休2日制は、年間を通して休みが毎週2日ある制度です。求人に「完全週休2日制（土・日）」と表記されている場合、毎週土曜日と日曜日が休みになります。そのほかにも「完全週休2日制（火・土）」のようなケースもありますが、記載されている曜日が休みになると認識しておきましょう。つまり、この場合だと、火曜日と土曜日が休日ということになります。
また、求人をチェックしていると、「完全週休2日制（土・日・祝）」という表記を目にすることがあるかもしれません。この場合、祝日のほか土日のどちらかが休日になります。土日祝日のすべてが休みになるわけではないため、注意しましょう。ただし、「完全週休2日制（土・日）、祝日」と表記されていれば、毎週土日と祝日が休日になります。
上記からわかるように、完全週休2日制であっても土日が必ず休みになるとは限りません。企業によって実態が異なるため、詳細をしっかり確認することが大切です。なお、土日が休みのほうが良いと考える方は少なくないようですが、平日休みならではのメリットも実は多くあります。「平日休みのメリットは？土日休みとの比較や仕事の例をご紹介」で詳しく紹介しているので、ぜひ目を通してみてください。
「完全週休2日制」と混同しやすい「週休2日制」とは？
完全週休2日制と似ている制度に「週休2日制」というものがあります。週休2日制とは、年間を通して週2日の休みが月に1回以上あり、そのほかは週に1日以上の休日を設ける制度です。この週休2日制は、主にアパレル業界や飲食業界のようなサービス業に導入されています。「週休2日制（日・月2回土曜日）」と記載されている場合、毎週日曜日と、月2回土曜日が休日になります。つまり、週に2日休みがある週もあれば、1日だけの週もあるということです。
そのほか、「週休2日制（土・日 ※年2回土曜出社あり）」というものもあります。これは、基本的に土日は休みだが、年に2回土曜日も出社が必要という意味です。
「週休2日制（月7日 シフト制）」では、ひと月の休日は7日で、休みの曜日は月によって変わるのが特徴。週2日の休日は月に1回以上、それ以外は週1日の休みということが確定しますが、曜日はシフト次第だということを覚えておきましょう。
「完全週休二日制とは？土日祝日が休みになる？週休二日制との違いも解説」では、完全週休2日制と週休2日制との違いに加え、それぞれの休日制度に向いている人の特徴を解説しています。自分にはどちらが向いているのか、ぜひ適性もチェックしてみてください。
完全週休2日制度が実施されるようになったのは1990年前後
完全週休2日制や週休2日制という休日制度は、以前はほとんど見られませんでした。では、いつから適用されるようになったのでしょうか？一般的には、学校週5日制が提言および実施された1990年前後とされています。子どもと大人、双方ともにさまざまな見直しがなされた時期に、現在の休日制度が固まっていったといえるでしょう。「完全週休2日制」や「週休2日制」は法律上の決まりではない
完全週休2日制や週休2日制という文言は、法律上の用語ではありません。また、制度として義務化されているわけでもありません。では、法律としては、どのように解釈されているのでしょう。「労働基準法第三十五条」では、「毎週少なくとも1日、社員に休日を与える」ことを定めています。つまり、週に1日以上休日を設けていれば、法律違反になりません。しかし、「同法第三十二条」において、労働時間は原則1日8時間、週40時間と定められているため、週に2日休みを設ける企業が多いのです。
そのほか、「隔週休2日制」や「シフト制」など休日にはさまざまな制度があります。就職や転職の際は、これらの制度をしっかりと把握したうえで応募することが大切です。休日の増減は仕事のモチベーションに大きな影響を与えます。就職・転職後のミスマッチを避けるためにも、求人内容をチェックし、休日制度や年間休日数などを確認のうえで会社を選びましょう。年間休日数については「年間休日118日は多い？少ない？休日数の内訳や求人の表記について解説」で詳しく解説しているので、併せてチェックしてみてください。
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参照元
e-Gov法令検索
昭和二十二年法律第四十九号「労働基準法」
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一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。
