テレワークのメリット・デメリットとは？成果を上げる働き方を解説

テレワークはメリットしかないイメージがありますが、実際は出社勤務では発生することがなかったデメリットもあるようです。このコラムでは、テレワークについての基本的な説明や種類のほか、企業側と従業員側から見たメリット・デメリットを解説。また、テレワークのデメリットに対する解決方法もいくつかご紹介しています。参考にして、テレワークを最大限に活用するポイントを押さえておきましょう。

テレワークとはどういうもの？

テレワークとは、情報通信技術を活用した、場所や時間を問わない柔軟な働き方を指します。情報通信技術（ICT）を使って、自宅やサテライトオフィスなど、会社以外の場所で働くスタイルのことです。時間や場所の制約を受けないので、雇用の可能性も広がるうえ、ワークライフバランスの向上にもなります。

テレワークの種類

テレワークには、勤務場所によって以下の3つの種類があります。

1.在宅勤務

自宅で勤務する働き方です。通勤にかかる時間やストレスがないうえ、育児や介護といった、自由に出社することのできない事情がある人でも働きやすいのがメリットといえます。総務省の「令和4年通信利用動向調査報告書（企業編）p.15」によると、テレワーク導入企業における導入形態の割合は、在宅勤務が91.4％を占めています。テレワークを導入している企業のほとんどが在宅勤務を行っているといえます。

参照元
総務省
令和4年通信利用動向調査報告書（企業編）p.15

2.モバイルワーク

会社、自宅以外の場所での勤務です。外出先のカフェや電車、バスの車内、出張先といったあらゆる所で業務ができるため、移動の多い営業職などに向いているといえるでしょう。

3.サードプレイスオフィス勤務

レンタルオフィスやコワーキングスペース、カフェなどで勤務します。フリーランスの人が生産性向上のために、自宅を出てシェアオフィスを借りたり、外回り中にカフェに入って業務をしたりと、働き方はさまざまなようです。

テレワークが注目され始めた背景

テレワークは、80年代から一部企業で始まっていましたが、2006年に当時の首相がテレワークへの所信表明を行ってから再び注目が集まりだしました。2012年当時の政権が掲げた「経済成長戦略」の1つとしてテレワークの普及が含まれており、助成金の対象にもなっています。

「働き方改革」としてのテレワーク

テレワークは勤務場所を選ばないため、移動にかかる時間の削減が可能です。そのため、余暇が増え、ワークライフバランスの向上につながる、出勤のストレスがなくなるなど、精神的に良い影響が見込めます。また、育児や介護など、家庭の事情で出社が難しい場合も自宅で働けるのもメリット。出勤の疲労や時間のロスを削減できるとともに、会社によってはシフトを自由に組めるなど、より柔軟な働き方が実現できるでしょう。

テレワークのメリット

それでは、テレワークには具体的にどんなメリット・デメリットがあるのでしょうか。まずはテレワークのメリットについて、働く側と管理者側の視点でご紹介します。

働く側のメリット

従業員がテレワークで働いた場合に考えられるメリットには、以下のようなものがあります。

通勤時間がない

働く側にとって、通勤時間がないのが一番の特徴といえるでしょう。通勤時間は短い人でも数十分、長い人なら数時間に及ぶことも。通勤時間を割く必要がない分疲労も軽減されるため、ワークライフバランスを取りやすいというメリットがあります。また、都市部における長時間の電車通勤はその混雑もあり、大変なストレスを感じている人も多いようです。そのようなストレスから解放されるうえ、時間を有意義に使えるのは非常に大きなメリットといえるでしょう。

住む場所にとらわれない

出勤する場合、仕事探しはどうしても自宅から通える範囲に留まります。しかし、テレワークでは勤務場所を選ばないため、自宅から通えないような遠くにある企業の業務ができるのが特徴。仕事選びの幅がぐっと広がります。また、結婚で住所が大きく変わる人や単身赴任で家族と離れていた人でも、自宅で仕事を続けられるのも大きなメリットです。

育児、介護をしながら働ける

育児や介護といった自宅から長時間出るのが難しい事情がある場合でも、テレワークなら自宅にいながら働けます。家庭の事情から仕事を諦めていた人にも、就業の可能性が広がるといえるでしょう。

家事との両立がしやすい

在宅のテレワークでは、休憩時間に家事をしたり、終業後スムーズに家事に移行できたりと、家事がはかどりやすい面もメリットの1つ。通勤の必要がないことから時間に余裕が生まれ、通勤による疲労も少ないため、その分時間と体力を家事に充てられるといえるでしょう。

作業に集中しやすい

自宅や好きな場所で作業できるため、1人でリラックスした状態で作業できます。そのため、業務に集中でき、作業効率が上がりやすいといえるでしょう。また、サードプレイスオフィスでの作業の場合は、他の人とのコミュニケーションや、適度な喧騒といった刺激があるため、業務の効率がよりアップするケースもあるようです。海外や国内で前衛的な価値観を取り入れている企業の中には、オフィス内にカフェのようなワーキングスペースを設けたり、部屋によって内装を変えたりと、勤務環境を重要視しているところもあります。このように、リラックスして仕事に取り組める場所に注目が集まっていることからも、働く環境を選べるテレワークの有用性が見いだせるでしょう。

管理者側のメリット

企業側がテレワークを導入した場合に考えられるメリットは、以下のようなものがあります。

災害時など、通常勤務が難しい場合でも業務が可能

通常出勤だと、自然災害や感染症にまつわる外出制限などで出勤が難しい場合、業務を続けるのは不可能です。しかし、テレワークでは出勤の必要がないため、通常通りの業務が行えます。また、働く場所を各地に増やすことによって、災害が起こった場所の業務が継続できなくてもほかの場所での業務は継続できるといった、リスク分散にもなるといえるでしょう。

柔軟な働き方により離職率が下がる

これまで「出勤ができなくなったことにより退職を余儀なくされた」という従業員も多いでしょう。しかし、働く場所にとらわれないため仕事を続けやすくなり、職場の離職率が下がる可能性があります。実際、ライフイベントによる女性の離職率の高さが各企業の課題となっていますが、テレワークを本格的に導入した企業では、女性の離職率の大幅な低下に成功したところもあるようです。

生産性の向上が見込める

テレワークは従業員にとって、各個人の好きな環境で作業できるほか、通勤による疲労や対人関係といったストレスから解放されるため、リラックスした状態で作業できるといえます。そのため、業務に集中しやすくなり、仕事がはかどったり、良いアイデアが浮かんだりと生産性の向上が見込めるでしょう。

テレワークのデメリット

以下では、テレワークのデメリットについて、働く側と管理者側の視点でご紹介します。

働く側のデメリット

従業員がテレワークで働いた場合、以下のようなデメリットがあるでしょう。

他人の目がないため仕事が進みにくくなる可能性がある

勤務先では他人の目があるため、業務を怠りにくいといえます。しかし、1人での業務は監視の目が届かないため気が緩んでしまい、作業量の低下につながる可能性があるでしょう。

環境によっては仕事に集中できない場合がある

自宅で作業する場合には、子どもなどの家族からの干渉や騒がしさなどから、作業に集中できない可能性もあるでしょう。そのため、出社してこなせる量に比べ、作業量や効率が低下してしまう恐れがあります。特に小さい子どもがいたり、頻繁に介護をする必要がある家族がいたりする環境では、よりその傾向が強いといえるでしょう。自分以外の人の手を借りられるかどうかという点が、生産性を損なわないかどうかのポイントとなります。

作業効率を上げなければというプレッシャーを感じる

テレワーク勤務だと管理者側からの評価が気になってしまうという人もいるようです。管理者側からは勤務状態が見えないので、従業員が適正な業務を行っているのか判断がつきません。そのため、働く側は、ちょっとした作業効率の低下でも「管理者からの評価の低下につながるのでは」と危惧します。常に作業効率を上げなければというプレッシャーのなかで業務を行うため、働く側は精神的な疲労を感じるでしょう。

PCやタブレットなどIT関連端末を使った仕事に限定される

テレワークを導入できるのは、その性質上、Webデザイナーやライター、ITエンジニアなど、IT端末を使った仕事に限定されます。しかし、そのほかの仕事でもメールのやり取りや業務資料の作成など、一部業務だけをテレワークで行うことは可能です。「在宅ワークをする3つの方法とは？代表的な仕事の種類もご紹介」では、在宅でできる代表的な仕事をいくつか紹介しているので、あわせてチェックしてみてください。

動く機会が減るため、運動不足になりやすい

出勤などの体を動かす機会が減るため、運動不足になりやすい傾向があります。休憩時間や勤務終了後に買い物に出かけたり、散歩をしたりと、積極的に体を動かすよう心がけましょう。ストレッチや軽い筋トレもおすすめです。

働く時間の管理がしにくい

テレワーク経験者のなかには「プライベートと勤務時間の区別がつきにくい」という声があります。テレワークではいつでも仕事ができてしまうのもあり、つい自分で業務時間を延長してしまい、仕事をなかなか終えられない人もいるようです。また、気持ちの切り替えがつかずにだらだらと業務をしてしまう状況が考えられます。テレワークでは、とくに効率よく仕事をこなす必要があるといえるでしょう。業務を効率よくこなす方法については、「効率の良い仕事の進め方を知りたい！業務が早い人は何をしている？」で詳しくまとめているので、参考にしてください。

管理者側のデメリット

企業がテレワークを導入した場合、以下のようなデメリットが考えられます。

情報漏えいのリスクがある

テレワークでは、PCの持ち出しや外部での社外秘のデータの参照など、情報を管理しづらい状況に置かれます。そのため、不注意によって外部にデータが流出してしまうリスクもあるでしょう。外出先で仕事をする際に内容が他人の目に触れる、自宅で仕事をする場合でも不正アクセスによってデータを抜かれるなど、大きな危険性があるといえます。

コミュニケーションが減り、チームワークに影響する

テレワークは単独での業務になるため、ほかの人とのやり取りがどうしても減りがちです。そのため、チームワークを取りづらくなる面があります。

業務成果が見えにくい

テレワークは従業員がこなしている業務が見えず、どのくらいの成果があがっているのか管理者からは把握しづらい環境です。そのため、業務の進捗がどのようになっているのかがわかりにくいというデメリットが考えられます。

従業員の勤怠管理がしづらい

勤怠管理の徹底がしづらい点もデメリットの1つ。自己申告となるので、本当に通常通り業務を進めているのか分からず、結果的に野放しになってしまう危険性があります。

テレワークのデメリットを解決する3つの解決法

さまざまなデメリットも見受けられるテレワークですが、その有益性が高いのも事実。デメリットを解消できれば、生産性の向上につながるでしょう。それではテレワークのデメリットはどうしたら解決できるのでしょうか。順に解説していきます。

1.コミュニケーションを密に取る

単独作業ながらもコミュニケーションを密に取ることが大切です。やりとりに時間がかかるメールよりも、企業内チャットツールを利用すると効果的でしょう。こまめに情報交換を行い、頻繁に情報を共有することで伝達漏れを防げる可能性もあります。企業内チャットで積極的に声かけや挨拶を行うことで、従業員の孤立化を防ぐことができるでしょう。

2.セキュリティを守る意識を強める

管理者側のみならず、働く側もセキュリティを守る意識を強く持つことが重要です。アクセス先に気をつけて不要な検索をしない、外で作業する際には周りの視線に気を配る、画面を広げたまま席を外さないなど、少しの心がけでセキュリティを守ることができます。

3.勤怠を意識しながら自分で時間の管理をする

出勤して仕事をする際には、時間や業務の進捗管理がしやすい面があるでしょう。しかし、自分1人での業務では、普段以上に自身で時間の管理をする必要があります。そのため、会社にいるときよりも、意識的に業務の時間配分を心がけましょう。時間管理するための具体的な方法は、「時間管理ができる人になるには？能力を身につける方法やコツを解説」で解説しているので、参考にしてみてください。

テレワークのメリットを活かすと仕事の成果を上げやすい

テレワークで良い成果を上げるためには、そのデメリットをできるだけ解消し、メリットを大いに活かすといいでしょう。リラックスできる自宅での勤務は「ストレスが減る」という意見もあり、心身の健康が仕事の成果に影響を与えている可能性があります。そのため、細めに時間の管理をしながら、リラックスした状態で仕事をするのが、テレワークで仕事の成果を上げるポイントといえるでしょう。

柔軟な働き方を認めてくれる企業と出会うためには

現在テレワークでなくても、ゆくゆくは柔軟な働き方をしたいと考える方も多いのではないでしょうか。テレワークの各企業への導入は未だ発展途上にあるといえるため、企業選びが柔軟な働き方へのカギとなります。それでは、どのように企業を選んでいけば良いのでしょうか。以下では、企業を選ぶ際のポイントを解説します。

新しく、自由な働き方の企業を探す

まずは、ベンチャー企業など、比較的自由な働き方を容認する企業を選ぶのが近道です。自由な働き方としては「所定勤務時間を守っていればどのような勤務形態でも可能」「フレックス制が徹底されており、自分で残業したいと思ったら自由にリモートワークできる」など、さまざま。テレワークは、比較的ベンチャー企業に多い働き方ですが、一部大企業でも導入の試みが行われている実態もあるようです。求人をチェックする際に、「自由な働き方が魅力！」など、働き方の柔軟性を大きくアピールしている企業を探してみると良いでしょう。

転職エージェントで探してみる

比較的自由な働き方を認める企業を探すには、就職エージェントを利用してみるのも1つの手です。求人サイトで得られる企業情報は、ほんの一部でしかありません。自由な働き方を謳っていても、本当に自分の望むような働き方ができるのか分からず、不安になる方もいらっしゃるのではないでしょうか。転職を決める前に企業の様子をよく把握してから決められたら、転職への不安も解消できるでしょう。

転職に不安を覚える方は、ぜひハタラクティブをご活用ください。ハタラクティブは若年層向けの就職エージェントです。専任の就活アドバイザーが就職・転職へのご希望を丁寧にヒアリングし、優良企業200社以上の求人の中から、一人ひとりに合った企業をご紹介。扱う企業情報は事前に企業に取材を行い、現場の生の声を聞いているので、求人情報には詳しく書かれていない情報もお伝えできます。就活アドバイザーとご希望の働き方を模索していきながら、理想の働き方を実現しましょう！