仕事辞められないふたつのケースとそれぞれの対処法

仕事を辞めたいと思ったことのある人は決して少なくないでしょう。その中には本当に辞める人と、辞めたいと思いながらもそのまま働き続ける人がいます。
その違いは一体どこにあるのでしょうか。退職に踏み切れない人の主な理由とその時の対処法について解説をしていきます。

退職したいけど、転職活動が面倒なとき

仕事を辞められない理由のひとつにモチベーションの欠如が挙げられます。確かに、会社の現状には不満があるし、辞めたいとも思ってはいるけれど、リスクや苦労を考えると積極的に転職をしたいとも思えずに現状に甘んじているというケースです。

このケースでは転職活動を始める前にその準備を入念に行う必要があります。自己分析を行って自分の強みや弱点を知り、企業研究をしながら志望企業をピックアップしていきましょう。
自分が本当にやりたいことを具体化してモチベーションを高めていくのです。そして、転職のための動機づけが十分できた時点で、退職時期を考えて転職活動のスケジュールを立て、本格的な転職活動へと移行すればよいでしょう。

もし、転職準備をしてもモチベーションが上がらないというのなら、今の段階では転職は辞めておくのが賢明です。
在職中の転職活動は忙しく、綿密なスケジューリングや選考の日程調整など手間のかかる作業が発生します。やる気がないまま転職活動を始めると挫折する可能性が高いほか、転職活動に疲れたからと当初の志望ではない転職先を選んでしまう恐れがあります。
その結果新しい職場で不満を抱くことになるなら、転職成功とはいえないでしょう。

会社が退職を認めてくれない場合の対処法

転職の意思は十分あるのに、上司が退職を認めてくれず、会社を辞められないというケースもあります。そんなときは、とにかくあいまいな態度はとらずに、退職の意思が固い事実を明確に伝える必要があります。

ただ、会社の都合で引き止めているわけではなく、あなたのことを考えて「転職するなら選択肢を広げるために、今の仕事でもっと経験を積んだ方がいい」などと言ってくれる場合もあるでしょう。
そのときは素直に耳を傾けてください。話をよく聞き、それでも転職の意思が変わらないときは、会社にお世話になったことに対する感謝の気持ちを示しつつ、自分の決意がゆるがない点をはっきりと述べるのがよいでしょう。

悪質な引き止めにあったらどうする？

「ブラック企業」と呼ばれるような職場では、「退職したら損害賠償を請求する」「退職するなら懲戒解雇扱いにする」など、悪質な引き止めに遭うケースがあります。
この場合、民法では退職の14日前に退職意思を表明すれば労働者は自由に退職できると定めており、会社は引き止めができないのでご安心ください。

社内で相談できる上司がいない場合、人事部が機能していない場合は、外部機関である労働基準監督署や労働局の相談窓口を訪れましょう。

悪質な引き止めや激しい引き止めに遭ったときは、円満退職は諦め「退職届」を提出するという方法があります。退職を願い出る「退職願」と比べ、退職届は退職への強い意志を表明する書類で、一度提出すると撤回はできません。

上司が退職届を受けとらないときは、「内容証明郵便」を利用し退職届を会社に郵送しましょう。内容証明郵便とは、謄本（文書のコピー）を郵便局に提出することで、郵便局が「誰から誰宛にどういった文書が送られたか」を証明してくれる制度。企業は内容証明郵便で送付された退職届を「受け取っていない」と拒否することはできません。

円満退職のために！辞めるときに会社に迷惑をかけないポイント

たとえ会社を辞めるにしても、できるならばその後も良い関係を続けていきたいものです。そのためには押さえておかなければならないポイントがいくつかあります。

退職意思は直属の上司に伝える

まず、退職の意思表示を行う際は、直属の上司に伝えてください。仮に、上司より上の立場の人間に伝え、その事実を上司が把握していなかった場合、管理責任を問われかねません。そうなると、上司との関係がこじれ、トラブルに発展する可能性があります。

退職時期を考慮する

退職の意思を伝える時期は、引き継ぎの期間も考慮して退職予定日の1カ月以上前にするのがよいでしょう。ただし、就業規則の中に退職に関する規則が記載してある場合はそれに従うのが無難です。
また、年度末や大きなプロジェクトの大詰めといった時期に辞めると周囲の迷惑になるので、退職予定日は仕事がひと段落した時期を選びましょう。

職場の人を不愉快にしない退職理由を

退職の意思を伝えると、退職理由を尋ねられる場合がありますが、そこで仕事や職場の不満を述べるのはNGです。
退職の理由は、「違う分野で働いてみたいから」といった前向きな内容が良いでしょう。ポジティブな退職理由には、「相手に不快な思いをさせず気持ちよく退職を受け入れてもらう」という意味合いがありあます。
「給与が低い」といった待遇への不満は、「そこを改善するから」と引き止められる可能性があるため避けたほうが良いでしょう。

退職願を作成する

退職というと退職願を提出するイメージがありますが、書類の作成は上司に相談の上退職日を決定してから行います。
職場によっては「退職願はいらない」としているところもありますが、退職日の認識違いなどを防ぐためにも、口頭での意思表示とは別に退職願を提出するのが良いでしょう。
なお、似た名称の「退職届」は退職への強い気持ちを表す書類で円満退職にはふさわしくないので避けます。

退職については上司と公表するタイミングを決め、それまでは職場の混乱を避けるため親しい同僚などにも話さないよう気をつけましょう。

入念な引継ぎをしよう

あとは引き継ぎの問題です。引き継ぎがいい加減だと後任者に迷惑をかけてしまいます。口頭で説明するだけでは漏れが発生する可能性があるので、できれば細かい部分まで引き継ぎノートやデータにまとめ、それを見てもらいながら時間をとって後任者と一緒に業務を行うのがよいでしょう。

そして、会社を去る前には、お世話になった人にあいさつをするのを忘れないでください。特に取引先や顧客への挨拶が不十分だと後々職場の人たちに迷惑をかけてしまいます。上司と相談の上、後任者と挨拶に行く、手紙を書く、メールを送るなど相手と自分の関係性にふさわしい挨拶を行いましょう。

以上が退職に関する主なポイントですが、もし、不安な点がある場合はハタラクティブを利用してはいかがでしょうか。
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