- フリーター就職支援「ハタラクティブ」TOP
- お役立ち記事TOP
- 終身雇用のメリットとは?デメリットや制度の概要も紹介!
終身雇用のメリットとは?デメリットや制度の概要も紹介!
更新日
この記事のまとめ
- 終身雇用制度とは、企業が社員を定年まで雇用し続けるという日本の慣行のこと
- 終身雇用のメリットは、「生活が安定する」「会社への忠誠心が育つ」など
- 長期的に成長できることも、終身雇用のメリットの1つ
- 終身雇用のデメリットは、「モチベーションが低下する」「実力を評価されにくい」など
終身雇用のメリットについて気になる方もいるでしょう。終身雇用には、「生活が安定する」「会社への忠誠心が育つ」「長期的に成長できる」というメリットがあります。このコラムでは、終身雇用制度の概要をまとめました。また、終身雇用のメリット・デメリットについても紹介しています。終身雇用について知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
終身雇用とは?
終身雇用制度とは、同一企業が正社員を定年まで雇用し続ける慣行のことを指します。終身雇用制度は、戦後本格的に確立され、日本の高度経済成長期を支えました。戦前の熟練工はより高い給料を求めて職場を転々とするのが普通だったのに対し、企業は優れた熟練工を手放さない対策として定期昇給や退職金制度を導入します。これらが各企業に普及したのが、終身雇用制度の原型と考えられます。
終身雇用は年功序列に関係している?
年功序列は、年齢が上がるごとに役職や給与も上がる人事制度のことを指します。基本的に、勤続年数や社員本人の年齢を重視するため、成果を上げていなかったとしても、長く勤めることで評価されます。年功序列制度と終身雇用は相性が良いことが特徴です。終身雇用が約束されているからこそ、年功序列制度のもとで安心して働けるといえます。
「年功序列とは?働くメリット・デメリットや実力主義との違いについて解説」のコラムにて、制度の特徴を解説しています。年功序列制度に関して詳しく知りたい方は、ぜひ参考にしてください。
年功序列と成果主義・実力主義の違い
成果主義は、勤続年数や年齢に関係なく、仕事の成果やそれまでの過程を踏まえて社員を評価する考え方です。実力主義も同じように、社歴や年齢ではなく社員本人の実力を評価します。一方で、終身雇用を取り入れる企業の多くは、年功序列の評価制度を取り入れているのが一般的です。この場合、どれだけ実力があり大きな成果を出しても年齢が若ければ、勤続年数は長いものの大きな成果を出していない社員より低い評価になってしまいます。
終身雇用は法的義務ではない
終身雇用は法律で義務付けられているわけではありません。あくまでも、企業が導入する制度の一つです。ただ、正社員は雇用期間の定めがない雇用契約なので、基本的にはどの企業でも定年まで雇用関係を続けられます。
ただし、必ず定年まで雇用が続くわけではなく、相当する理由がある場合は解雇される可能性もあります。解雇については「仕事をクビになる理由は?どんなときに解雇される?」のコラムで詳しく解説しているので参考にしてみてください。
終身雇用のメリット
終身雇用のメリットは、「生活が安定する」「会社への忠誠心が育つ」「長期的に成長できる」です。以下で詳しく紹介します。
生活が安定する
終身雇用のメリットは、基本的に定年まで働ける環境が整っているため、社員の生活が安定することです。また、終身雇用の場合は、多くの企業が年功序列制を導入しています。勤続年数に合わせて昇給も期待できるため、安心して働き続けられます。
会社への忠誠心が育つ
終身雇用では長期にわたって雇用が維持されるため、会社と社員は強い信頼関係を築きやすいです。その結果、会社への忠誠心が育ち、「会社のために頑張ろう」という思いから業務の成果に反映される可能性もあります。仕事で成果を出せるようになると、モチベーション維持にもつながるでしょう。
長期的に成長できる
1つの会社で長期的に成長できるという点も、終身雇用のメリットの1つです。さまざまな業務や部署を経験することで、会社に合ったスキルを磨き活躍できます。また、業務の経験が豊富な社員は、会社の資産として重宝されるでしょう。企業側からみても社員の育成に注力しやすい環境があると考えられます。
終身雇用のデメリット
基本的に定年まで雇用し続ける終身雇用は、社員が仕事に対してモチベーションを持ちにくくなるというデメリットがあります。また、入社歴が浅かったり年齢が若かったりすると正当な評価を受けにくいことも、終身雇用のデメリットです。以下で詳しく解説します。
モチベーションが下がる
生涯雇用が約束されている環境では、仕事に対するモチベーションを保ちにくいケースがあるようです。努力して成果を上げなくても、働き続けていれば評価を受けられることが理由の1つとして考えられます。モチベーションの低下が従業員の質の低下につながり、一部の社員の負担が大きくなる恐れもあります。
実力に見合った評価を受けられない
終身雇用は、在籍年数に応じて評価が高まる年功序列と相性が良いです。そのため、年齢が若いと、どれだけ仕事で成果を出しても見合った評価を受けられない可能性があります。努力をしても大きく評価されないことが、モチベーションの低下にもつながるでしょう。
キャリアの選択機会が減少する
終身雇用の会社では、在籍しているだけで評価を受けられるため、スキルアップに消極的になってしまう可能性があります。結果、転職が難しくなりキャリアの選択機会が減少する恐れもあります。
また、雇用が確約される一方で、人員配置などの希望が出しにくい傾向があるようです。これも、自分が望むキャリアを選ぶのが難しい理由の1つと考えられます。
終身雇用は崩壊するといわれる理由
終身雇用が崩壊するといわれる理由には、「終身雇用にはコストがかかるため」「成果主義の企業が増加しているため」があります。以下で詳しく紹介します。
終身雇用にはコストがかかるため
終身雇用には、大きなコストがかかる傾向があります。年齢に応じて給与を上げる必要があるため、年齢が高い社員が多くなれば人件費も増えるでしょう。さらに、成果を問わずに昇給させることから、会社に利益をもたらさない社員にも年齢に応じた給与を支払う必要があります。人件費に対して会社の売上や利益が出ていなければ、終身雇用を続けるのは難しくなるでしょう。
また、終身雇用が広まった高度経済成長期に比べると、日本経済は停滞気味といえます。経済が低迷していれば企業の利益も上がりにくいため、終身雇用を取りやめる要因となります。
成果主義の企業が増加しているため
企業の欧米化や不景気の煽り、多様な働き方の浸透により、年功序列から成果主義へとシフトする企業は増加傾向にあります。転職や短時間勤務も一般的になり、その中で年功序列の評価制度を継続していては正当な評価が難しいでしょう。そのため、成果主義へシフトチェンジする企業が増えていると考えられます。
「実力主義が向いている人は?会社の評価制度やメリット・デメリットも解説」のコラムでは、実力主義の詳しい特徴やメリット・デメリットを解説しています。成果主義の企業について詳しく知りたい方は、ぜひ参考にしてください。
就職や転職を考えているならスキルアップを目指そう
終身雇用や年功序列制度を継続している会社もあるものの、多くの企業は社員の実績やスキルを評価する方向に変わっています。そのため、これから就職や転職を希望している求職者は、スキルを磨き、経験を積むことが大切です。スキルや経験があることで、職場で成果を上げられるだけでなく、給与や待遇も良くなるといえます。今のうちからスキルや経験を身につけ、どの職場でも活躍できる人材を目指すと良いでしょう。
仕事で役立つスキルに関しては、「転職に役立つスキル一覧!ポータブルスキルとそのアピール方法も紹介」のコラムで紹介しています。あわせて参考にしてみてください。
「スキルアップできる職場で働きたい」「自分の実力を評価してもらいたい」と悩む方は、就職エージェントのハタラクティブにご相談ください。ハタラクティブでは、第二新卒・高卒・既卒・フリーターの方を対象に、利用者の希望に沿った求人の紹介や、就職に向けたサポートを行っています。専任アドバイザーとの面談で、終身雇用が向いているのか確認することも可能です。働き方に関する不安や疑問もお気軽にご相談ください。そのほか、書類の添削や面接対策など幅広い求職支援を行っています。サービスの利用はすべて無料です。就職・転職はぜひハタラクティブにおまかせください。
- 経歴に不安はあるものの、希望条件も妥協したくない方
- 自分に合った仕事がわからず、どんな会社を選べばいいか迷っている方
- 自分で応募しても、書類選考や面接がうまくいかない方
ハタラクティブは、主にフリーター、大学中退、既卒、そして第二新卒の方を対象にした就職・転職サービスです。
2012年の設立以来、18万人以上(※)の就職・転職をご支援してまいりました。経歴や学歴が重視されがちな仕事探しのなかで、ハタラクティブは未経験者向けの仕事探しを専門にサポートしています。
経歴不問・未経験歓迎の求人を豊富に取り揃え、企業ごとに面接対策を実施しているため、選考過程も安心です。
※2014年12月~2024年1月時点のカウンセリング実施数
一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています!
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。