転職の引き止めに応じると後悔する？迷ったときの決断のコツと断る方法

「転職したいけど引き止められたら断れないかも」と悩む方に向けて、引き止めが行われる理由と対処法をご紹介します。企業は、退職者が出ることで一時的にでも労働力が低下することを懸念しているため、早めに退職を伝えて引き継ぎを行うと、引き止められる可能性は低くなるでしょう。また、退職に対して強い意志を持って伝えることも大切です。

転職者を引き止める理由

企業が社員の退職を引き止めるのは、働き手が減ってしまうから。後任者を選定したり教育したりといったリソースも必要になるため、できるだけ退職者を出したくないと考える企業は多いでしょう。

働き手が減るから

従業員が少ない会社や、社員一人ひとりの仕事量が多い企業の場合、従業員一人が辞めることによって周囲の負担が大きくなります。その状況を正すために新しい人材を採用・育成したり、組織体制そのものを見直すことになったりと、企業にとって大きなデメリットになるため引き止めが行われるといえます。

退職のタイミングが悪いから

退職を希望する時期が繁忙期だったり、引き継ぎが間に合わなっかたりすると、事業計画やプロジェクトの進行に大きな影響を与えることに。「今辞められたら困る」と、時期を理由に引き止められた場合は、退職の時期を誤っている可能性が高いといえるでしょう。

上司の評価に影響がでるから

上司が自分の評価を考えて引き止めを行っている場合もあります。部下の退職が人事評価に影響する企業も。また、前述したとおり退職者が出ることでチーム編成や組織体制を見直す必要が出ることで、時間や労力がかかることを避ける狙いもあるでしょう。

転職が本人のためにならないと考えているから

上司によっては「キャリアアップのためにも、もう少し経験と実績を積んだ方が本人のためになるのではないか」など、部下の将来やキャリア形成について真剣に考えてくれていることもあります。
普段から良好な関係を保っている上司が退職を引き止めてくる場合、まずはアドバイスに耳を傾け、本当に退職する必要があるのか、転職のタイミングは今で良いのか、再考してみましょう。
転職や会社を辞めるタイミングでお悩みの方は「会社はいつ辞めるべき？退職と転職のタイミング」にて、詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてください。

転職の引き止めに合ったら意思をしっかり伝えることが大切

転職を伝えて引き止めに合うことを防ぐには、退職の意思をしっかり伝えることが大切です。
「ちょっと仕事から離れたい」「少しゆっくりしたい」など、曖昧な理由では、「引き止めれば退職を撤回してくれる」という印象を与えてしまうでしょう。
また、「残業が多いから」「希望の仕事ができないから」といった不満を退職理由として伝えてしまうと、「残業を減らすよう考慮する」「次の異動で希望を受け入れる」など改善を提案されてしまいます。どうしてもネガティブな退職理由が思い浮かんでしまうときは、「退職理由は建前を伝えてもいい？仕事を辞める本当の理由」のコラムを確認してみましょう。

引き止めに合わずスムーズに転職する方法

引き止めを危惧するなら、引き止めに合わないよう十分な準備をして退職する必要があります。まずは就業規則を確認し、規則に則った時期に退職を伝えましょう。

就業規則に則った退職をする

スムーズに退職が叶わない理由として挙げられるのが、タイミングや日程が合わないから。前述したように繁忙期中は仕事が立て込むため、引き止められる可能性は高まります。
また、就業規則を確認せずに「半月後に退職します」と伝えるのも控えましょう。法律では退職希望日の2週間前の申し出で退職できるとされていますが、多くの企業は引き継ぎや後任者の選定を想定して1～3ヶ月前の申し出を就業規則で定めています。スムーズに退職するためにも、就業規則を守った退職手続きを進めましょう。

入社日を決めるなど引き止めに揺らがない気持ちを持つ

引き止めに合っても揺らがないよう、退職に対する強い意思を持ちましょう。不安なら、転職先へ入社する日をあらかじめ決めておき、「○月✕日に退職しないと転職先に迷惑がかかる」という状況を作るのも１つの方法です。
退職を伝えるときも、「退職したいのですがどう思いますか？」といった聞き方ではなく、「転職を希望するので○月✕日で調整できますか？」と、決定事項として述べるよう意識してみてください。

必要以上の負担を周囲にかけない配慮をする

転職者を引き止める要因として大きいのが、労働力が減ること。この懸念を払拭するためにも、できる限り丁寧に引き継ぎを行う、担当しているプロジェクトを終わらせてから退職するなど、周囲に必要以上の負担を残さない配慮は必要でしょう。
引き継ぎは、口頭だけでなく資料やノートも一緒に用意するのがおすすめ。「後任者も企業も安心！スマートな仕事の引き継ぎ方とは」を参考にしながら、しっかりと業務を引き継ぎます。

転職の引き止めにあったときの対処法

転職に伴う退職を決意しているにもかかわらず引き止めにあったときは、下記を参考に自分の気持ちに従って判断しましょう。ただし、安易に引き止めを受け入れると不利を被る可能性もあるので注意が必要です。

条件を提示する引き止め

引き止めの手段として、給与やボーナスのアップ、労働時間や残業の見直し、その他の待遇改善といった条件を会社が提示してくることがよくあります。待遇改善は口約束だけで実現しないこともあるので、よく話し合って冷静に判断してください。

必要なことをアピールする引き止め

「君がいないと困る」「君は会社にとって必要な人材だ」「プロジェクトの成功には君が不可欠だ」というように、社員としての存在価値に訴えかけてくる引き止めも多いようです。必要とされていることを感じると気持ちが揺れるかもしれませんが、なぜこの会社では続けられないと思ったのか、何を実現するために転職するのかという「退職を決めた理由」を今一度しっかり確認することが大切です。

脅してくる引き止め

「これまでさんざん世話してやったじゃないか」「クライアントに迷惑をかける気か」「他の社員たちに負担をかけるのか」と、情や他の人たちを盾に迫ってくるケースもあります。
中でも「損害賠償を求める」などと高圧的に脅してくる場合は、直属の上司より上の立場の人や人事部に相談しましょう。それでも解決しない場合は、労働基準監督署などの外部機関に相談することも一つの方法です。

もし今、会社からの引き止めにあって困っている、転職したいが引き止めがこわくて踏み切れない、これまでの経験とスキルを活かせる転職先を見つけたいなどのお悩みをお持ちの方は、プロの転職アドバイザーに相談してみてはいかがでしょうか。
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