第二新卒の就活は厳しい？再び正社員を目指すメリットを紹介！

「第二新卒の就活は厳しいのだろうか」と不安な方もいるでしょう。社会人経験のある第二新卒は、きちんとアピールすることで即戦力として歓迎される人材です。再び正社員として就職するには、面接で退職理由を前向きに伝えるのがポイント。このコラムでは、第二新卒が就活を成功させるポイントや正社員になるメリットについてまとめました。就職・転職を考えている第二新卒の方は参考にしてみてください。

第二新卒の就活は厳しい？正社員で再就職できる？

企業が第二新卒を雇うメリットとして、教育に割く時間とコストが削減できることが挙げられます。そのため、社会人経験のある第二新卒は、即戦力として期待・歓迎される人材となります。

その一方、早期離職の懸念から新卒を採用したいと考える企業もあるでしょう。第二新卒から再び正社員として就職するには、面接の際に前の会社を辞めた理由を前向きに説明することがポイントです。ネガティブな理由もポジティブに変換することで、採用につながる可能性があります。

第二新卒の採用には企業側にメリットがあることを頭に入れておき、胸を張って就職活動を行うことが大切です。就職活動を成功させるためのコツについて詳しくは、「第二新卒の転職準備でやるべきこととは？面接対策や企業研究のコツも解説！」のコラムで紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

正社員になるメリットとは？

第二新卒が正社員就職を目指すメリットの1つに、収入が安定することが挙げられます。厚生労働省の「令和５年賃金構造基本統計調査の概況」によると、正社員と正社員以外における年齢別の平均賃金は、以下のとおりです。

引用：厚生労働省「令和５年賃金構造基本統計調査の概況　第６－１表 雇用形態、性、年齢階級別賃金、対前年増減率及び雇用形態間賃金格差」

正社員は勤続年数や成績によって地位が上がり、給料も高くなると考えられます。正社員以外の場合も、スキルアップや勤続年数に応じて給料が上がっていくこともありますが、表にあるとおり上がり方は緩やかです。

ほかにも、正社員のメリットには「無期雇用のため安定して働ける」「福利厚生が充実している」「社会的信用を得られる」などがあります。詳しくは、「正社員のメリット・デメリットとは？派遣や契約社員についても解説！」のコラムでも紹介しているので、ぜひご覧ください。

参照元
厚生労働省
令和５年賃金構造基本統計調査の概況

社会保険のメリットとは？

社会保険とは、国民の生活を保障する制度のことで、健康保険や年金保険などが該当します。会社の社会保険に加入した場合は、保険料の半額を会社に負担してもらえる点がメリットの1つです。保険料は月々の給与から天引きされるため、自分で毎月どこかに振込む必要はありません。

社会保険の一つである健康保険に関しては、会社が加入する健康保険に入った場合は、家族を扶養に入れても保険料の負担額は変わりません。健康保険に加入していると、病気や怪我が原因で働けなくなったときは傷病手当が、出産のため会社を休まなければならなくなったときには出産手当が支給されます。いずれも給料の3分の2が保証されます。

社会保険に加入することで、金銭面の不安やストレスが少なく生活できるといえるでしょう。社会保険について詳しくは、「社会保険とはどんな制度？アルバイトやパートでも加入対象になる？」のコラムも参考にしてみてください。

厚生年金は収入に比例して保険料・給付額が変わる

厚生年金保険に加入することで基礎年金に加えて厚生年金が受け取れるようになるため、支給される年金の額が増加します。日本年金機構の「令和6年4月分からの年金額等について」によると、定年後に支給される国民年金の月における満額は約6万8,000円です。一方で、厚生労働省の「令和4年度厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、厚生年金保険の受給者における月額の平均額は14万4,982円でした。2倍以上の差があり、将来のことを考えると厚生年金に加入したほうが安心だといえます。

収入に応じて月々の保険料が上がる分、将来貰える年金額が増えるという点も、厚生年金の特徴の1つです。厚生年金保険は正社員以外も加入できますが、前項でも紹介したとおり正社員は年齢が上がるにつれて収入が増加していくため、その分厚生年金として将来もらえる年金額も増える点がメリットと言えるでしょう。

参照元
日本年金機構
令和6年4月分からの年金額等について
厚生労働省
令和4年度厚生年金保険・国民年金事業の概況

正社員以外が社会保険に加入できる場合もある

厚生労働省の「社会保険加入のメリット」によると、「週の勤務時間が20時間以上」「給与が月額88,000円以上」「2ヶ月を超えて働く予定がある」「学生ではない」の4つの条件すべてを満たしていれば、パートやアルバイトの方も社会保険に加入できます。これまでは従業員が101人以上の企業に適用されていましたが、2024年10月以降は、従業員が51人以上の企業にも適用が拡大されます。

「フリーターの保険料はいくら？加入すべき保険と支払い方法を徹底解説」のコラムでは、フリーターが社会保険に加入するメリットやデメリットを紹介しています。あわせて参考にしてみてください。

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参照元
厚生労働省
社会保険加入のメリット