ブラック企業の見極め方は？求人から分かることや面接で注意すべきポイント

ブラック企業の見極め方を知りたい方は多いでしょう。ブラック企業にありがちな特徴として、「残業代が正しく支給されない」「パワハラが横行している」などが挙げられます。このコラムでは、求人票からブラック企業を見極める方法や面接で見分けるための質問をご紹介。また、離職率が高い業界についての考え方も解説しています。企業や業界を選ぶために必要な情報を集め、自分にとって働きやすい職場に転職しましょう。

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転職活動でブラック企業を見極めるには？

就活や転職活動でブラック企業を見極めるには、情報収集が重要です。業界や企業について広範なリサーチを行えば、物事を多角的に捉えられるようになり、ブラック企業に入社するリスクを軽減できるでしょう。また、自分に合った働き方や、世間で問題視されている職場環境について把握しておくことも重要といえます。

労働基準関係法令違反の企業を確認する

厚生労働省のWebサイト「確かめよう労働条件」のQ＆Aには『「ブラック企業」ってどんな会社なの？』という質問への回答があります。それによると、ブラック企業の定義はないものの、一般的な特徴は以下の3つです。

・労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す
・賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い
・このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う

また、厚生労働省の「労働基準関係法令違反に係る公表事案」では、ブラック企業といわれるような法令違反をして送検された会社が記載されているので、自分の応募する企業が該当していないか事前にチェックしてみると良いでしょう。

参照元
厚生労働省
確かめよう労働条件
長時間労働削減に向けた取組

面接官の態度を確認する

ブラック企業の特徴として、「面接官の態度が良くない」ことが挙げられます。態度以外に、身だしなみに清潔感がなかったり、時間に遅れてきたりした場合も注意が必要です。面接官の態度が良くない例として、以下が挙げられます。

・見下したような質問の仕方をする
・無表情で淡々と進める
・否定的な言葉ばかり返してくる

「ストレス耐性を確認するため」という体で、高圧的な態度をとる面接官もいるようです。しかし、面接官に企業の顔である自覚があれば、求職者に対して上記のような態度をとることはないでしょう。

退職者やライバル企業の社員の評判を調べる

SNSやアプリを活用して、応募を検討している企業の退職者やライバル企業の社員の評判を調べる方法もあります。現役社員とは異なる視点の意見を聞くことで、企業の実態をより深く知ることができるでしょう。
企業説明会や職場見学などで聞く現役社員の話も参考にしつつ、退職者やライバル企業の社員がどのような印象を持っているかも聞いてみてください。

内定が出るまでの期間をチェックする

ブラック企業は人員不足の傾向が見られたり、社員を育てることに力を入れていなかったりするため、すぐに内定が出ることも。面接中に内定を伝えられることもあるようです。すぐに内定が出たときは、「選考プロセスは適切だったか」「自分のスキルや適性が評価されているか」に注目しましょう。
また、内定保留を認めない、内定辞退に対して拒否する態度を取る場合も注意が必要です。

ブラック企業を見極めるために知っておきたい6つの特徴

前述の通り、ブラック企業の明確な定義はありませんが、一般的に「ブラック企業」といわれる企業には、よく見られる特徴があるようです。ここでは、ブラック企業にありがちな6つの特徴について詳しく解説します。

1.休みが極端に少ない

年間に取れる休みが極端に少ないと、ブラック企業といわれることがあるようです。完全週休2日制で暦通りの祝日も休める場合、年間休日数は約120日。厚生労働省の「令和4年就労条件総合調査の概況（5p）」によれば、全企業における1企業の平均年間休日数は107日でした。これを参考基準にすると、年間休日数が120日なら多め、100日ならやや少なめ、80日以下であればかなり少なめと考えられます。

参照元
厚生労働省
令和4年就労条件総合調査　結果の概況
e-Gov 法令検索
労働基準法

2.残業代が正しく支払われない

ブラック企業の特徴として、「残業代が正しく支払われない」「残業代が一切支払われない」といった点が挙げられます。残業代が一切支払われないということは、いわゆるサービス残業で働いている状態。長時間労働が当たり前になっている会社では、勤怠の記録を明確にしないことで残業時間をあいまいにしていることもあります。
また、「基本給に残業代が含まれる」といった雇用契約を結んでいる場合もあるようです。残業代の計算方法については、「知っておきたい！残業手当の正しい計算方法とは」のコラムを参考にしてください。

3.給与が低過ぎる・高すぎる

仕事量に対して給与が低過ぎる場合も、ブラック企業とみなされる可能性があるため注意しましょう。「手取りが少なすぎる？最低賃金よりも給料が下回っている場合の対処法」でも解説している通り、月給制であっても時給換算したときに最低賃金よりも低い賃金で働かせることは違法です。
また、仕事内容に対して高過ぎる賃金も要注意。業績や能力に応じた評価制度がなく、何年働いても昇給しないという可能性も。また、残業や労働時間が異常に長く、時給換算したら高給与ではなかったというケースもあります。ブラック企業を見極めるためには、給与以外の労働環境も確認することが大切です。

4.離職率が高い

辞める人が後を絶たない会社は、あまり良い労働環境であるとはいえないでしょう。入社後、早期に退職する人が多い会社は、「人間関係が良好でない」「労働時間が長過ぎる」など何かしらの問題を抱えている可能性もあります。ただし、離職率が高いからといって、一概にブラック企業であるとはいえません。転職活動では、離職率の高さが何に起因しているのかを見極めることが肝心です。

5.達成できないノルマが設けられている

達成不可能なノルマを提示する会社には注意が必要です。あまりにも厳しいノルマなのに、達成できなかったらペナルティを課したり、叱責して精神的苦痛を与えたりする企業はブラック企業といえます。怒られ続けることで、自分はほかの職場では通用しない人材だと思い込み、その会社を辞められなくなる場合もあるようです。

6.コンプライアンス意識が低い

ブラック企業の特徴として、コンプライアンス意識が低いことも挙げられるでしょう。代表的なものがパワハラやセクハラといったハラスメント行為。厚生労働省のリーフレットによると、「パワーハラスメント防止措置は事業主の義務」となっています。さらに、労働者がパワハラについて相談した場合に、不利益な扱いをすることも法律上禁止です。人としての尊厳を傷つける、性的いやがらせをするといったハラスメント行為は許されません。パワハラについては、「パワハラの定義は？該当する3つの要素や対処法についても解説」もあわせてご覧ください。

参照元
厚生労働省
職場におけるハラスメントの防止のために（セクシュアルハラスメント/妊娠・出産・育児休業等に関するハラスメント/パワーハラスメント）

ブラック企業を求人票で見極める4つのポイント

求人掲載の頻度が高い、抽象的な内容が記載されているなど、ブラック企業は、求人情報から見極められることもあります。この項では、求人票からブラック企業を見極める方法を4つまとめました。

1.求人が掲載される頻度

求人情報の掲載頻度が高い会社は、人の入れ替わりが激しいため離職率が高く、ブラック企業である可能性が考えられます。企業のWebサイトやハローワーク、転職サイト、求人情報誌などさまざまな媒体をチェックし、常に求人情報が掲載されているかどうかを確認するのがおすすめです。
転職サイトでは、過去に何度求人が掲載されたのかを知る方法もあります。過去の求人数を知りたいときは、検索バーに会社名、求人に関するキーワード、年月日を入れて探してみましょう。

募集人数が多い

求人票の募集人数が不自然に多いと、人の入れ替わりが激しいことが予想できます。また、常に大人数の募集をしている会社にも注意が必要です。離職率が高い会社は、退職者が多いことを想定して大量な人数を採用する傾向があります。

2.就業規則

求人情報では、募集要項に記載されている残業手当の有無や出勤日数、年間休日数などの項目を確認しましょう。「固定残業代制度」と表記されていることもあるみなし残業とは、実際の残業時間に関わらず、毎月一定の残業代が基本給に含まれる制度です。「固定残業代とは？よくあるトラブルと違法求人の見分け方」でも述べている通り、みなし残業・固定残業制度であっても、定められた時間を超えて残業をすれば残業代は支給されます。しかし、この制度を勘違いして「固定残業代だから、いくらでも残業させられる」と思っている企業があるのも事実のようです。

3.業務内容がはっきりしない

抽象的な言葉や耳触りの良い言葉を多用し、仕事内容がはっきりしない求人にも注意しましょう。求人に明記できない・敬遠されやすい業務などをカムフラージュする目的で、あえて仕事内容をあいまいにしている可能性もあります。どのような仕事をするのか求人情報から読み取れないときは、求人元の会社に問い合わせて確認するのがおすすめです。

4.試用期間の長さ

正社員として本採用するための試用期間を設けている会社もあります。試用期間とは、働くうえでの適性や能力があるかを見極めるために企業側が設けている期間で、入社後3ヶ月〜半年が一般的です。
使用期間中は適性や能力を理由に本採用に至らなくても問題ないとされているため、ブラック企業のなかには使用期間を長く設けている会社もあるでしょう。ただし、使用期間中も企業側が一方的に解雇して良いわけではありません。そのため、理不尽な理由で退職を迫られる場合は、ブラック企業である可能性が高いといえます。試用期間について詳しく知りたい方は、「試用期間とは？解雇される？給料や社会保険についても解説」のコラムをご参照ください。

ブラック企業を面接で見極めるための5つの質問

ここでは、ブラック企業を見極めるためのヒントになる質問をご紹介します。面接の際は、以下のような逆質問をしてブラック企業でないかどうか見極めましょう。

【質問1】有給取得率はどのくらいか

ブラック企業を見極めるためには、有給休暇の取得率を質問してみましょう。本来、有給は社員の希望に応じて与えられるものです。しかし、社員の休みよりも利益を優先する会社の場合、有給がなかなか取得できない状態になりやすいでしょう。また、激務や人手不足により有給が取りづらい環境になっていることも。
有給休暇の取得率を質問した際に、あいまいな返答だったり、数値が低かったりする場合はブラック企業の可能性があるといえるでしょう。有給休暇については、「有給休暇とは？消化は義務？付与日数とタイミングを解説」のコラムでご紹介しています。

【質問2】平均残業時間はどのくらいか

長時間労働が当たり前になっていないか見極めるために、平均残業時間を質問してみましょう。ただし、採用担当者に「残業時間が多いと入社したくないのだろうか」といったマイナスな印象を与えないように、「残業時間が多い時期はいつごろですか？」といった聞き方をするのがおすすめです。
厚生労働省の資料「時間外労働の上限規制わかりやすい解説（2p）」によれば、36協定を結んで認められる時間外労働の上限は「月45時間・年360時間」が原則とされています。特別な事情もなく残業時間が法定限度を超えている会社は、ブラック企業の可能性があるため注意が必要です。しかし、時期によって残業時間が大きく異なる会社もあるので、閑散期と繁忙期それぞれの残業時間を聞くのが良いでしょう。残業時間の詳細は、「残業時間の上限はどれくらい？世の中の平均やトラブル対処法を紹介」のコラムでご確認ください。

参照元
厚生労働省
働き方改革特設サイト

【質問3】入社後の教育はどのように行うか

社員を大切にしない企業はブラック企業の恐れがあるため、新入社員への教育方法を質問してみると良いでしょう。育成期間があまりにも短かったり、抽象的な返答だったりする場合は、新人教育に力を入れていない可能性があります。
はっきりと質問しづらい場合は、「研修内容について教えていただけますか？」「研修の期間はどのくらいですか？」などと聞くのもおすすめです。

【質問4】残業代は全額支払われるか

ブラック企業を見極めるために、残業代が全額支払われるかどうか確認しましょう。「そのときによって変わる」といったあいまいな返答の場合は、注意が必要です。また、全額支給されない理由やケースについて詳細が説明されない場合も気をつけましょう。

給与に関する質問は慎重にしよう

転職活動で、仕事に対するやる気がない、もしくはお金目的だと思われないために、給与に関する質問は慎重にしましょう。たとえば、「前職で残業代が正しく支給されず困った経験がある」「前職では労働時間の管理があいまいだった」など、前職の話と関連付けて質問すると、採用担当者に消極的な印象を与えにくいでしょう。

【質問5】求人情報で不明確な点を確認する

求人情報に「一人ひとりのらしさを尊重」「自己実現ができる会社」といった抽象的な表現があった場合は、具体的にどのような制度や環境があるのか聞いてみましょう。
「頑張っている人を応援している」「やる気のある人にはどんどん仕事を任せている」など、あいまいな回答しか出てこない場合は、応募者を集めるための宣伝文句に過ぎない可能性があります。また、「頑張っている」「やる気のある」という精神面を基準にしている点にも注意が必要です。入社後に相談事があっても「頑張ってほしい」の一言で片づけられる恐れがあるでしょう。

ブラック企業が多くなりやすい業界は見極められる？

ブラック企業が多くなりやすいのには、「市場競争が激しい割に利益率が低く賃金アップしづらい」「人手不足で労働者一人あたりの仕事の負担が大きい」など、さまざまな理由が考えられます。

一般的にブラック企業になりやすいといわれる業界

一般論として、労働力を集約しないと業務を行えない仕事や華やかなイメージを持たれやすい仕事はブラック企業になりやすいといわれています。
労働力を集約しないと業務が行えない仕事は労働者一人にかかる労働生産力の低さから、どうしても長時間労働になりやすいのが要因でしょう。また、華やかなイメージを持たれやすい仕事は志望者も多く、人員確保に困らないため。しかし、これらに当てはまる業界に必ずしもブラック企業が多いとは限らないので、注意してください。同じ業界でも企業によって特色が異なるため、一概に○○な業界はブラック企業が多くなりやすいと結論づけることはできません。

離職率が高い業界について

転職活動で業界研究をしていると、「離職率が高い業界はブラック企業が多くなりやすい？」と不安や疑問を抱く方もいるようです。ここでは、離職率が高い業界について考えてみましょう。以下は、厚生労働省の「令和3年雇用動向調査結果の概況」をもとに離職率が高い順に並べたものです。

引用：厚生労働省「令和3年雇用動向調査結果の概況（12p、図3-1産業別入職率・離職率）」

離職率が高くなる原因には、「仕事量と給与が見合っていない」「長時間労働が当たり前になっている」「有給が取りづらい」などが挙げられます。ただし、サービス業や教育支援、医療・福祉関連の仕事は世間からの需要が高い傾向にあり、より多くの働き手が求められる特徴も。同資料を見ると、入職率も他業界と比べて高くなっています。
また、上記の離職率にはパート労働者も含まれるため、正社員に限った数値でない点も考慮に入れる必要があるでしょう。離職率の高さだけでブラック企業が多くなりやすいかどうかを見極めるのは困難といえます。

離職率が高い業界ならではのメリット

離職率が高い業界の場合、若手の活躍が評価されやすいというメリットがあります。管理職が辞めるケースも多いため、若くても結果を出せば昇進できる可能性が高いようです。新しい社員が入ってくることで社内が活性化したり、新体制にチャレンジする機会が多かったりするなどの利点もあるでしょう。離職率については、「『離職率』を転職の参考にしたい方へ」のコラムも参考にしてみてください。

参照元
厚生労働省
雇用動向調査：結果の概要

ブラック企業を避けるコツ

就職・転職の際にブラック企業を避けるためには、これまで説明してきた特徴や注意点に留意して就職／転職先を探しましょう。ただし、ひと口に「ブラック企業」といっても、人によっては働きやすさを感じることも。自分が仕事に何を求めるのか、なにを優先させるのかを明らかにすることも大切です。不安な場合は、企業情報に詳しいエージェントを活用してみましょう。

仕事に何を求めるのかを明らかにする

一般的なブラック企業・ホワイト企業の基準を鵜吞みにするのではなく、自分にとって良い就職先かどうかを考えてみましょう。残業が多くても、「若いうちにたくさん経験を積みたい」という人にとってはメリットが大きい場合もあります。反対に、残業が少ないホワイト企業が、人によっては物足りなく感じることもあるでしょう。
仕事に何を求めるのかを基準にして、自分にとって良い就職先かどうかを考えてみてください。

労働条件通知書を細かくチェックする

労働条件通知書とは、労働者を雇うにあたって交付が義務付けられている「労働条件を明記した書類」のこと。「労働条件通知書とは？雇用契約書との違いと記載されている項目」でも説明しているように、下記の項目は必ず明記するよう定められています。

・労働契約期間
・契約更新の有無や判断基準（契約期間に定めのある場合）
・就業場所
・業務内容
・始業、就業時間や残業の有無、就業時の転換に関する事項（夜勤など交代制勤務がある場合）
・休憩時間や休日・休暇
・賃金の計算や支払い方法、支払いの時期
・退職に関する事項

上記の項目をしっかり確認し、常識から逸脱した内容や、そもそも記載がされていない場合は注意が必要でしょう。

転職エージェントのサービスをうまく活用する

転職サイトなどを活用して就職先を探すときに、自己判断だけでブラック企業かどうかを見極めるのは難しいこともあるでしょう。「一人では細かい企業研究ができない」「ブラック企業を見極める自信がない」「ホワイト企業に転職したい」という人は、エージェントの手を借りるのがおすすめです。
就職・転職エージェントでは、専任のアドバイザーに求人の内容を細かく聞けるため、入社後のミスマッチを防ぎやすいといったメリットがあります。また、エージェントによっては企業に訪問したうえで求人を紹介しているため、ブラック企業を避けて就職活動を進めることが可能です。

多くの企業情報を保有している就職・転職エージェントのハタラクティブは、一社一社の特徴を確認したうえで求人を紹介するため、ブラック企業を避けることが可能です。就活アドバイザーとのカウンセリングで、仕事や職場に何を求めるのかを洗い出し、あなたに合った企業の条件を明確にします。さらに、応募先企業に合わせた選考対策のアドバイスや内定後のフォローなども実施。入社前に確認したいことがあれば、就活アドバイザーを通して企業に質問することもできます。
サービスはすべて無料でご利用いただけるので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

ブラック企業の見極め方に関するQ＆A

ここでは、ブラック企業の見極め方に関する質問にQ＆A形式でお答えします。

面接で使えるブラック企業の見分け方とは？

有給取得率や平均残業時間、入社後の教育制度などを質問してみましょう。返答の仕方があいまいだったり、詳しく答えてもらえなかったりする場合は注意が必要です。「ブラック」「やばい会社」といわれる企業の見分け方は、「ブラック企業の特徴とは？入社前に見極める方法と対処法を解説」のコラムを参考にしてください。

「やばい」といわれる求人票の見分け方は？

試用期間の長さや募集人数などから見分けられます。試用期間は、入社後3ヶ月〜半年が一般的です。試用期間が半年以上だったり、募集人数が社員数よりもはるかに多かったりする求人票には注意しましょう。求人票の見方に関しては、「求人票を正しく見よう！ハローワークの活用法」のコラムでご紹介しています。

ホワイト企業を求人票で見分ける方法は？

平均残業時間や福利厚生、有給取得率などに注目しましょう。「残業時間が少ない」「福利厚生が充実している」といった求人票は、ホワイト企業の可能性が高いといえます。また、有給取得率が高いこともホワイト企業の特徴の一つです。ホワイト企業については「ホワイト企業に転職したい！未経験でも大丈夫？優良企業の見分け方とは」のコラムで詳しく解説しています。

中小企業からブラック企業を見分ける方法は？

「求人の掲載期間の長さ」や「試用期間の長さ」に注目してみましょう。求人はふつう、募集人数が確保でき次第掲載が終了します。求人が長く掲載されている企業は、人の入れ替わりが激しいと考えられるでしょう。また、試用期間の長さが半年以上の求人は、ブラック企業の可能性もあります。詳しくは、「中小企業からブラック企業を見抜く方法」のコラムでご確認ください。

転職ではブラック企業しかないって本当？

ホワイト企業も存在します。ブラック企業は人手不足で人材の確保を急いでいることが多く、内定を出すのが早い傾向にあるようです。そのため、企業研究が不十分なまま内定を承諾すると、ブラック企業に入社するリスクも考えられるでしょう。20代のフリーターや第二新卒に特化した転職エージェントのハタラクティブでは、企業へ取材を行ったうえで求人を紹介しています。「ホワイト企業に入社したい」「プロの力を借りて転職したい」と考えている方は、ぜひ一度ご相談ください。

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