メンター制度って何？メンターとメンティーの関係とは

新しい入職者に指導する方法の一つでもある「メンター制度」。
あなたの会社ではどのような教育体制が導入されていますか？
今回は、指導者にあたる「メンター」について詳しくご紹介します。

メンターとは何か？

メンターは、「良き指導者」「優れた助言者」という意味を表している言葉です。
新人のお手本となり、指導、助言、教育する人物をメンターと呼びます。

言葉の語源はギリシャ神話です。
オデュッセイアという叙事詩の中に登場する「Mentor（メントール）」という人物から誕生した言葉といわれています。
メントールは、王へ教育や助言を与える人物とされる賢者として描かれ、これにより、指導や助言する立場の人のことを「メンター」と呼ぶようになりました。

メンターの指導を受ける側は「メンティ」と呼ばれています。
1980年代のアメリカにて、人材育成の方法の一つとして制度化されたのがメンター制度のはじまりです。
その後、日本でも制度化が進みはじめたとされています。

メンターのやるべきことは「メンタリング」である

メンターは、メンティに指示や命令を下すのではありません。メンターとして実施するのは、アドバイスや対話、精神的なサポートなど、個人の成長を伸ばすことです。
1対1で行うことが多いため、コミュニケーション力やお互いの相性も大切になります。
また、メンターが必要とされている背景には、新入社員の心のケアや、就職先へ定着させるためという理由が挙げられるようです。その必要性を感じた企業が制度を導入するようになりました。
早期離職の事態を避けるために、実施する企業は年々増えつつあります。
そんなメンター制度もメリットばかりではありません。
次項では、メンターのメリットとデメリットについて詳しくご紹介しましょう。

メンター制度のメリットとデメリットとは？

指導や助言をしてくれる存在が側にいることは、とても心強いものです。
しかし、場合によっては、メンター制度にデメリットを感じてしまうケースもあります。
以下で詳しく挙げていきましょう。

メンター制度のメリット

・社内でのコミュニケーションが活発になる
・メンティの存在により、メンター自身の仕事の取り組み方や責任感の持ち方などに変化が見られる
・メンターもメンティも同時に成長することができる
・メンタリングチェーンにより、部署の垣根を超えた人間関係の構築につながる
（※メンタリングチェーン…メンティがいずれメンターとなるサイクルのこと）
・離職率の低下につながる
など

メンター制度のデメリット

・メンター業務が追加されることで、個人業務の負担が増えてしまう
・メンティの成長スピードがメンターの資質によって大きな差を生じる
・コミュニケーションがうまく取れないことにより、信頼関係の構築に手間取ってしまう
など

メンターもメンティも、お互いの関係性を大切に思うことが重要なポイントとなるようです。
相手のことをよく理解し、コミュニケーションを欠かさないことにより、お互いの成長を望むことができるでしょう。
そのために必要なそれぞれの心得とは何でしょうか。

メンターとメンティの心得について

お互いの関係性はとても重要だといえます。
良き心得を手にし、共にプラスとなる時間を過ごしたいものです。

メンターの心得を知ろう！

・命令や指示を出すのではなく、対話と質問によってメンティーの自発的な行動を促す
・過去の自分の新人時代を振り返り、初心を思い出す
・成長する期間は長い目で見守る
・自分の都合を優先して、メンタリングの日程を変更しない
・自分自身も学ぶ立場なのだということを忘れない
・一方的に指導するのではなく、対等な関係を目指す
・アドバイスは具体的にする（精神論は×）
・お手本となるような言動や行動を心がける
など

メンティの心得とは？

・メンターに依存しない
・「何でも教えてください」という受身の姿勢は×
・自発的に動く
・メンタリングの内容を理解して取り組む
・何事も前向きな姿勢で臨む
・自立した大人としての関係を築く
・コミュニケーションと深める努力をする
など

メンターにもメンティにもいえることは、お互いに尊重し合うことでしょう。また、一人の人間である、ということを忘れずに対等に向き合うことも大切です。
信頼関係を築くためには、メンターがメンティと共に考え、共に応えを導き出すことが必要になります。
制度を意義のあるものにするためにも、お互いにコミュニケーションを取り合い、信頼関係を深めていくことが重要だといえるでしょう。

就活時は応募企業の教育体制をチェックすることも大切

メンター制度やOJT研修など、企業によって異なる教育体制。
すべての企業に何かしらの制度が必ず導入されている…というわけではありません。そのため、「入社後にはどのような研修が行われるのか」「キャリアアップ制度はあるのか」という情報を事前にチェックしておくとよいでしょう。
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