退職理由から今後の対応を考察！円満退職を目指すポイントもあわせて紹介

退職理由の内容や伝え方は、円満退職の鍵を握っているといえます。本コラムでは、さまざまな退職理由を考察。退職を考えた方が良いケースや、考え直した方が良いケースを紹介しています。また、円満退職を目指して、トラブルが発生しないための行動や対策も紹介しています。上司の引き止めや会社が有給消化を認めない場合など、万が一の場合についても触れているので、円満退職を目指している方は、ぜひ目を通してみてください。

退職理由は人それぞれ

退職理由は、人それぞれ異なります。退職理由から、今後どうすべきかを考えていきましょう。

退職を考えた方が良いケース

以下のような理由の場合は、退職を決意した方が良い可能性があります。

・職場の人間関係でどうしようもなく苦しんでいる場合
・精神的な病気にあと一歩でかかりそうな場合
・今の職場では働く意欲が起きない場合

職場の人間関係の問題解決のためには、大幅な人事異動が最も有効でしょう。しかし、1人の発言だけで大幅な人事異動をされる可能性は低いです。人間関係でどうしようもなく悩んでいる場合は、今の職場をきっぱりと辞め、新たな職場に転職をするのも選択肢の1つです。また、過度な残業が続いたり、上司との関係が上手くいかなかったりと、労働環境のストレスが精神的な病気に繋がる場合もあります。誰にも相談せずに、1人で抱え込んで悩んでしまうのは良くないので、信頼できる身近な人に相談してみましょう。もし、何か身体に異変を感じた際には、すぐに病院を受診するか、仕事を退職し、転職する道を考える必要があります。

退職を考え直した方が良いケース

しかし、一度立ち止まって退職を考え直した方が良い場合もあります。

・人間関係以外の仕事内容でストレスフルな場合
・結婚＝寿退社と考えている場合
・とにかく疲れて一旦休みたい場合

仕事内容が自分の許容範囲を超えていて、どうにもならない場合は、同僚や上司に助けを求めましょう。自分だけで解決しようとは思わず、他人に話すことで解決する場合もあります。また、結婚＝寿退社と考えている方も、一度考え直してみてください。夫婦のどちらかの収入のみで生活していけるのであれば、寿退社も問題ないでしょう。しかし、共働きでないと家計が回らない場合での退職はおすすめできません。そして、「とにかく疲れて一旦心身ともに休みたい」と考えている方は、仕事を辞める選択ではなく、「仕事を休む選択」をしましょう。有給を使って心身を休ませ、落ち着いたら仕事に復帰すれば良いです。もし、それでも、疲れが取れず仕事への復帰を考えられない場合は、何かの病にかかっている可能性もあるので、一度病院を受診することも1つの手段です。

退職を決意した場合、職場の上司に自分の気持ちを伝えることは、とても勇気がいることだと思います。まずは、自分の身近な存在である家族や職場の同僚に相談し、考えをまとめると良いでしょう。

円満退職を目指すためには

退職する際には、今までお世話になった職場の上司や同僚に退職の意志を伝えなければなりません。円満退職のためにはトラブルが発生しないように、事前に回避する行動や対策を考えておくことが大切です。

・退職に関する就業規則を事前にチェックする
・ルールに基づいた行動をする
・引き止めにあいにくくするために退職の意志を固めておく

法律上、「退職の意思表示は2週間前までに行っておくこと」と規定されています。しかし、会社によっては、1〜2ヶ月前などと規定されている場合も。就業規則をしっかりと読んだうえで、退職の意志を上司に伝える時期を決めましょう。また、退職の引き止めにあわないためにも、退職の意志や理由をきちんと相手にも納得してもらうようにしましょう。あやふやな理由だと会社に納得されず、円満な退職ができない可能性もあります。

退職にまつわるトラブル対応策

円満退職のために努力をしていても、予期せぬトラブルに巻き込まれてしまうこともあるようです。万が一の場合に備えて、さまざまなトラブルへの対応策を事前に考えておくと良いでしょう。

引き止めにあった場合

会社側が引き止める理由として考えられるのは、1人の退職によって会社にとって大きなダメージが出てしまう可能性があるからです。引き止めにあった場合の対処法は「上司を納得させられる理由を述べること」です。組織にかかる負担を、極力少なくすることも引き止め防止のポイントとなるため、確固たる退職理由を考えるほか、しっかりと引継ぎすることを伝えましょう。「円満退社のために！退職理由の伝え方の例」のコラムでは、上司が納得できそうな退職理由の伝え方の例が紹介してありますので、ぜひ参考にしてみてください。

会社側の都合で退職日を勝手に決定された場合

自分から退職を申し出て、退職日を指定したにも関わらず、会社側が一方的に退職日の指定をした場合、異議申し立てをすれば、自己都合退職から「会社都合退職」に切り替えることができます。会社都合退職になった場合に次のようなメリットが考えられます。

・自己都合退職に比べて、失業給付金の支給が優遇される
・会社から「解雇予告手当」が支給される

会社都合退職は、自己都合退職に比べて、失業給付金を早く貰えたり、多く貰える可能性があります。詳しくは「辞める前に知っておこう。自主退職と会社都合退職の違い」をチェックしてみてください。そのほかの会社都合退職の優遇措置についても紹介してあります。

退職前の有給消化を認めてくれない場合

有給は時効がありますが、本人の自由に消化することが基本となっています。そのため、退職が決まったあとでも、有給を消化することは可能です。しかし、会社の繁忙期や人手不足などの理由で会社側が、認めない場合次のような対処法を取りましょう。

・まずは、自分の有給の残日数を把握する
・有給消化の意志を会社側になるべく早く伝え、退職までのスケジュールをしっかりと立てる
・自分の受け持った業務の引き継ぎは、ほかの人が困らないようにしっかりと行っておく

以上のような手順を踏み、上司に有給消化を納得させるのがポイントです。それでも、納得されず、有給消化を認めてもらえない場合は、直属の上司よりもさらに上の上司や人事・総務などの部署、労働基準監督に相談するのも1つの手です。また、退職時の未消化分の有給は、企業によっては例外として「買い取り」も可能なので、それも視野にいれた交渉をしてみましょう。退職前の有給消化については、「退職日までに有給消化できない場合の対処法とは？制度の仕組みを確認しよう」のコラムで詳しく紹介してあります。制度のポイントが分かりやすくまとめてありますので、目を通してみてください。

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