若者世代にチャンスは多い?ニートから就職するには

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【このページのまとめ】

  • ・ニートとは、就学・就労・職業訓練のいずれも行っていない人を指し、日本では若年無業者も同様の意味で扱われている
    ・若者がニートになる理由は「病気、けがのため」「知識や能力に自信がない」「希望する仕事がありそうにない」など
    ・しかし、年齢が若いほど企業はポテンシャル採用を行う傾向が強いため、少しでも早く行動するのが大切
    ・まずは、生活リズムを整えたり、アルバイトから始めたりしてニートを卒業しよう
    ・就職活動は「条件の優先順位を決める」「広い視野で仕事を探す」「第三者の手を借りる」という3つのポイントを押さえて進める

就職、転職、フリーター…など、さまざまな選択肢からニートを選んだ人でも、時間が経過するにつれて将来的な不安は強まるもの。「そろそろ正社員として働きたい」と考える人も多いのではないでしょうか。
そこで当コラムでは、若い世代のニート経験者を対象に、就職を目指す上でのポイントを分かりやすく解説。ぜひ、就活のスタート前にご一読ください。

◆ニートの概要

ニートとは、就学・就労・職業訓練のいずれも行っていない人を指す用語。「Not in Education Employment or Training」の頭文字を取ったイギリス発祥の言葉です。

日本では、「若年無業者」をニートとほぼ同様の意味で扱っていて、下記3つの条件を定めています。

・高校や大学などの学校及び予備校・専修学校などに通学していない
・配偶者のいない独身者
・収入を伴う仕事をしていない15~34歳の個人
※調査により年齢上限は変動する場合がある

若年無業者の人口は平成29年度の調査では54万人、15~34歳の人口における割合は2.1%で、平成24年からは若干減少傾向です。
さらに、若年無業者のタイプを求職希望の有無によって、下記の3つに分類しています。

・求職型=就業希望で求職活動を行っている
・非求職型=就業希望でありながらも求職活動は行っていない
・非希望型=就業を希望していない

上記のうち、一般的にニートと同様の扱いをされているのは「非求職型」「非希望型」の2つ。求職活動をしない理由は人によってそれぞれ異なりますが、やむを得ない事情のほか、自分を取り巻く環境について悲観している人もいるようです。次の項目で詳しくご紹介します。

参照元:平成29年度労働力調査 http://www.stat.go.jp/data/roudou/sokuhou/nen/ft/pdf/index.pdf


◆若者がニートになる理由

ニートの道を選んでしまうのには、人それぞれの理由があります。総務省の調査によると、「非求職型」の人が求職活動を行わない理由として、下記の4つが挙がるようです。

・病気、けがのため
・知識や能力に自信がない
・探したが見つからなかった
・希望する仕事がありそうにない

まず、最多なのが「病気、けがのため」というやむを得ない事情によるものですが、それを除く3つの理由からは、将来を悲観しがちな姿勢が浮かび上がります。
悲観するのは、ニートとして過ごす期間が長引くほど就業機会を逃しやすく、経験の少なさから自信が持てなくなることが一因です。
その自信のなさから、就職活動に踏み出せない人、仕事を探しても「応募できる求人が見つからない」と感じる人もいるのではないでしょうか。

しかし、若年層の方であれば就職のチャンスが多いことは事実。ポイントを押さえて就活をすれば、ブランクや経験の少なさはカバーすることが可能です。

次の項目からは、なぜ年齢が若いと就職できる可能性が上がるのかについて触れながら、ニート状態を脱する方法についても解説していきます。

参照元:平成30年度子ども・若者白書(2012年労働力調査の引用) http://www8.cao.go.jp/youth/whitepaper/h30honpen/pdf/b1_03_02_01.pdf


◆若いほど就職が有利になる理由

先ほどの項目でもお伝えしたとおり、ニートの若者は自分の能力や資質について自信を持てないタイプが多いようです。
一方で、企業側は若い人材に対して、能力よりも柔軟性や人柄などのポテンシャル要素を重視する傾向があります。
つまり、業務経験の少ない(ない)ニート経験者であっても、企業側の求める人物像にフィットする応募者なら採用の可能性が十分考えられるのです。

また、業種や職種の選択肢が広い点も若者ならではの特権。一般的な企業の人材育成方針は、「20代のうちはさまざまな経験を積んでもらい、30代以降は専門性を高めてもらう」というものが多いため、年齢を重ねるほど未経験者を歓迎する求人は減少します。
よく就職活動や転職活動で言われる「29歳の壁」「34歳の壁」というのも、一部は上記のような理由によるものです。

企業側が若年層を採用するのは、慢性的な人材不足や組織再編など、理由がいくつかありますが、共通して言えるのは「一から教育して会社の中核を担う人材を育成したい」ということ。業種や職種によっては、未経験者からでもステップアップできる仕組みや環境を整えている企業が多いでしょう。

年齢が若いほど就職のチャンスがあるというのは、このようなことが理由です。
ブランクがあるから、経験がないから…と諦めるのではなく、自分のこれまでの経験を振り返り、どのような強みがあるのかを知ることから始めてみてはいかがでしょうか。
年齢の若さは武器になるということを理解した上で「今の自分がどのような価値を持つのか」ということに焦点を合わせて、前向きに就職活動に取り組みましょう。


◆ニートから抜け出すには

就活を始める前にまずはニート状態を脱しましょう。ニート期間の長さにもよりますが、以下のような方法があります。

【生活習慣を改善する】

長期に渡ってニート生活を続けてきた人はここからスタートしましょう。ゲームやインターネットに没頭してしまう人は、スマホやPC、ゲーム機器から距離を置きます。ルールを設け、少しずつ使用時間を減らしましょう。その分の時間を他のことに充てることができます。
前の項目でも触れたとおり、若さは就活を有利に進める要素の1つですから、少しでも早く就活をスタートできるように、時間の使い方を工夫しましょう。
また、夜型生活が当たり前になっている人は、昼間に体を動かすのもおすすめ。心地良い疲れを感じることで、早寝・早起きを習慣づけることができます。外出するきっかけや体力作りの意味でも、適度な運動はおすすめです。

【アルバイトから始める】

正社員の業務経験がある方はこのステップは飛ばして良いかもしれませんが、働くこと自体の経験がない方はアルバイトからスタートするのがベター。アルバイトの就業経験から、自分の得意なことが見つかったり、就職に役立つスキルを身に付けたりすることができます。
最初は数日や数週間など、短期の仕事から始めて、長期のアルバイトに移行するのが良いでしょう。
また、就職活動の資金を貯める意味でもアルバイトは必要です。スーツの購入、証明写真の撮影、面接会場までの交通費など、意外とお金が掛かります。おおよそで良いので、いくら掛かるのか目標額を算出しておくと、働くモチベーションにも繋がりますし、ダラダラとフリーター期間が長引くのを防ぎやすくなります。

【職業訓練を受ける】

職業訓練というと「雇用保険を受給している人が対象では?」と思う人もいますが、もう1つ受給者でなくても受けることができる職業訓練があります。それが求職者支援制度です。以下の条件を満たしている人であれば、無料で職業訓練を受けることができます。

・ハローワークに求職の申込みをしていること
・ 雇用保険被保険者や雇用保険受給資格者でないこと
・ 労働の意思と能力があること
・ 職業訓練などの支援を行う必要があるとハローワークが認めたこと

また、職業訓練を受けることで、月額10万円の職業訓練受講給付金や通所手当、寄宿手当が支給されるのも魅力。就活に必要な資金の一助となるのではないでしょうか。まずは、自分の適性と照らし合わせて訓練コースを決め、ハローワークに問い合わせましょう。

参照元:厚生労働省「求職者支援制度のご案内」 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/kyushokusha_shien/index.html



◆就活を進める上でのポイント

ニート経験者の中には就活の経験が少ない、または全くない方も珍しくありません。そこで、ここでは就活を進める際のポイント3つを下記のとおりご紹介します。

・条件の優先順位を決める
・広い視野で仕事を探す
・第三者の手を借りる

まず、自分が大切にしたい条件を洗い出し、優先順位をつけましょう。条件をしっかり洗い出して優先順位を付けることで、ミスマッチを防げます。条件を挙げすぎて求人の幅を狭めないためにも、優先順位は必ず付けるようにしましょう。

次に広い視野で求人を探すことですが、具体的に言うと「根拠のない情報やイメージだけで仕事を決めつけない」ということ。それには、業種や職種、希望する企業について情報収集し、正しく理解することが大切です。
先入観で求人を探してしまうと、本当に自分に合う仕事を見逃してしまう原因にもなりかねませんから、しっかり調べるようにしましょう。

ここまで説明してきましたが、「ちょっと自分には難しそうだな」と感じた方もいるのではないでしょうか。
そこでおすすめしたいのが、第三者の手を借りて就活を進めるということ。ハローワークや若者サポートステーションなどの国や地域が運営する支援サービスのほか、民間の就職エージェントを利用するのもおすすめです。

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