給料が高い仕事に就きたい女性へ！平均年収は？職種や必要な資格もご紹介

給料の高い仕事に就きたいと考えている女性も多いのではないでしょうか。女性・男性だから給料が高い、ということは少ないため、性別にこだわらず広い視野で仕事を探すのも大切です。また、給料が高いだけが良い仕事とは限りません。このコラムでは、女性が活躍している高収入の職種を紹介します。仕事を探す際のポイントも解説しているので、仕事探しの参考にしてください。

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女性の平均年収

国税庁が実施した「民間給与実態統計調査」によると、女性全体の平均年収は314万円でした（平均年齢46.9歳、平均勤続年数10.4年）。また、正社員のみの平均年収は407万円、正社員以外は166万円です。

年齢別の女性の平均給与

1年を通じて勤務した給与所得者1人当たりの平均給与は、前述のとおり314万円。年齢が上がるにつれて平均給与も上がり、45～49歳で最も高くなります。その後は下がっていき、多くの人が定年を迎える60歳を機に大きく下がることが分かります。

引用：国税庁令和４年分民間給与実態統計調査　２ 平均給与　〔年齢階層別の平均給与〕（18p）」

年齢が上がるにつれて給与が上がるのは、男性も同じです。しかし、男性のほうが総じて賃金は高く、最も高いのは55～59歳の702万円。女性の賃金と大きな差があることが分かります。

企業規模別の女性の平均給与

女性の平均給与は、勤務する企業によっても変化します。一般的に企業規模が大きいほど従業員の給与も高くなるとされており、下記の結果からも分かるでしょう。

引用：国税庁令和４年分民間給与実態統計調査　２ 平均給与　〔企業規模別の平均給与〕（18p）」

上記の通り、企業規模が大きくなるにつれて平均給与も高くなり、資本金2,000万円未満の企業と10億円以上の企業では130万円近い差になっています。資本金が大きいと経営基盤がしっかりしており、大きな利益を出しやすいのが理由の一つでしょう。

企業規模については「大企業と中小企業の違いは？両者に就職するメリット・デメリットもご紹介」のコラムもご覧ください。

参照元
国税庁
民間給与実態統計調査結果

女性が活躍中の給料が高い仕事ランキング

ここでは、女性が活躍中の給料が高い仕事をご紹介します。ただし、年収は年齢や勤務年数、請け負う案件の数などで変動するもの。条件によって年収は変わるのであくまでも目安とし、入社前に事前に確認することをおすすめします。

年収1,000万円以上を目指せる仕事

年収1,000万を目指せる仕事は、非常に大きな責任や専門的なスキルが求められる傾向です。仕事に対する責任が大きいぶん、報酬も高いのでしょう。なお、年収1,000万の仕事については「年収1000万の手取りはいくら？目指せる業界やデメリットを紹介」のコラムでもご確認いただけます。

航空機操縦士

航空機操縦士はパイロットとも呼ばれており、航空機を離陸から着陸まで安全に目的地へ送り届けることが仕事です。専門的な知識やスキルだけでなく、体力や視力なども航空機操縦士には必要不可欠。航空会社などによっては海外への長期間のフライトもあり、仕事時間が不規則であることから自己管理能力も必須です。

航空機操縦士になるためには、国土交通大臣の技能証明を受けて、指定の国家資格を取得しなくてはなりません。就職難易度の高さと専門知識、乗客乗員の命を預かるという大きな責任が相まって、給料が高くなっているのでしょう。

医師

医師になるには医学部に進学するだけでなく、国家資格である医師免許も取得しなくてはいけません。医学部に合格するまでも大変なうえ、医学部で6年間学んだあと医師免許を取得、その後は研修医として2年間の臨床研修を行わなければ、医師として独り立ちはできません。パイロットと同じく人命を左右する仕事のため、就職難易度は非常に高いでしょう。

医師の勤務先は国立大学や民間病院、自ら開業したクリニックや研究所などさまざまなため、自分に合った職場環境の選択が可能です。また、医師は人々の生活の必要な存在であることから、景気に左右されにくく、安定性や将来性がある仕事だといえるでしょう。したがって、出産・育児休暇のあとでも職場復帰しやすいと考えられます。

大学教授

大学教授の仕事は、自分が専門としている分野の講義を学生に対して行うことです。また、研究をして論文をまとめたり、学会に参加したりすることもあります。年収は何を専門としているか、所属先が公立大学か私立大学かなどによって違いがあるようです。

大学教授として働くにあたって国家資格は不要ですが、博士号の取得が必須です。博士号を取得するには、大学院博士課程を修了しなくてはなりません。さらにそこからすぐに大学教授になれるわけではなく、准教授としての実績が必要です。また、准教授になるには助教の経歴が必要であるなど下積みが必要なことから、大学教授になるのには難しいといえるでしょう。

年収700万円以上を目指せる仕事

年収700万円を目指せる仕事も、特定のスキルや専門性が求められます。また、難易度の高いとされる国家資格が必要な仕事も多く、安定性は高いといえるでしょう。

弁護士

弁護士の仕事は、法律の知識を駆使して依頼人の代わりに弁護活動をしたり、問題解決に向けた話し合いをしたりすることです。担当する案件は離婚や遺産分与、ハラスメントなど個人や法人間で起こることを中心とした民間事件と、暴行や窃盗、詐欺や器物破損などといった警察が介入する刑事事件。

勤務先は法律事務所や弁護士法人、一般企業などがあるため、自分の生活や希望に合わせて働けるのがポイント。給料は所属先や担当する案件によって違いがあります。弁護士になるには法科⼤学院に入学し、修了後に国家資格である司法試験に合格しなければなりません。したがって、難易度は高いといえるでしょう。

公認会計士

公認会計士の主な仕事として、監査と税務およびコンサルティングなどが挙げられます。なかでも「監査」は公認会計士だけが行える独占業務のため、需要も高いでしょう。なお、公認会計士の資格を保有している人は、試験合格や実績がなくても所定の研修を修了したのち手続きを行うことで税理士として働けます。ただし、公認会計士の資格は日本三大国家資格の1つといわれるほど難関であるため、難易度は高いといえるでしょう。

業務はデスクワークが中心で、長く活躍しやすいという特徴があります。産休・育休も取りやすく、復帰もしやすいことから女性も活躍しやすい仕事だといえるでしょう。

税理士

税理士の仕事は主に「税務代理」「税務書類の作成」「税務相談」です。これらの3つの業務は「税理士の独占業務」といって税理士のみが行う仕事とされており、非税理士が行うことは税理士法で禁じられています。独占業務以外にも、クライアントの会計業務のサポートや、経営面で売上向上や経費削減についてサポートを行うなど、業務内容は多岐にわたります。

税理士になるには、以下の3つの方法があります。

• 1.公認会計士もしくは弁護士の資格を取得する
  2.税理士試験に合格し、2年以上の実務経験を積む
  3.税務署などの国税官公署に23年以上勤務する

国家資格を取得するだけでは税理士として勤務できません。取得難易度の高い別の市角を取得したり、数年にわたる実務経験を積んだりする必要があるため、簡単には就職できない仕事でしょう。

年収500万以上を目指せる仕事

日本の年収は男女合わせて450万円ほどといわれており、さらに女性に限定すると冒頭で説明した通り314万円。このことから、年収500万円も十分「給料が高い」といえるでしょう。

薬剤師

薬剤師の仕事は、病院や薬局での調剤や服薬指導。ほかに、製薬会社などで研究・開発を行うこともあります。医師と同じく、景気に左右されにくいことから安定性や将来性がある仕事だといえるでしょう。

薬剤師になるには薬学部で6年間の薬剤師養成課程を終えた後、薬剤師国家試験受験資格を得なければなりません。医師に比べると難易度は低いものの、命に影響を与える仕事のため、高いスキルや豊富な知識が求められます。

投資銀行業務

投資銀行業務の主な仕事は、株式・債券発行を行い企業の資金調達のサポートを行ったり、M&Aを行う際のアドバイスやサポートを行ったりすること。専門知識は必須ですが、資格が不要であることから、専門的な知識さえ身に着けていれば比較的目指しやすい職業です。

クライアントと直接のやりとりがあることから、コミュニケーションスキルも欠かせません。勤務先はIBD（投資銀行部門）を有する投資銀行や証券会社です。

医療機器メーカーの営業

医療機器メーカーの営業に資格は必要ありませんが、自社製品の説明をする必要があるため医療の知識は必須。また、医療は日々進歩しているため、常に学び続ける努力が必要です。

何より、営業の仕事になるためコミュニケーションスキルは欠かせません。企業や取り扱う製品によって仕事内容に差はありますが、医療機関に訪問して製品の説明するほか、クライアントの医療機関のコンサルティングを行うこともあります。

近年の少子高齢化で医療機器の需要が高まっていることから、将来性もある仕事だといえるでしょう。

そのほかにも、女性が500万前後の年収を狙える仕事について「女性の平均年収は？500万円を超える人の割合や収入を上げる方法も紹介」でも紹介していますので、ぜひご参照ください。

男性・女性関係なく給料が高い業界

仕事のほとんどが男性・女性関係なく働けるものです。さらに、給料の高さは仕事内容や経験、能力により上がるもの。したがって「女性におすすめかどうか」だけでなく、性別に関係なく給料の高い仕事を探してみることをおすすめします。

「給料が高い仕事とは？ランキング形式で紹介！」では、性別を問わずに給料が高い仕事の特徴を紹介していますので、こちらもぜひご一読ください。

商社業界

商社の業種は卸売。自社製品や在庫を抱えることは少なく、企業同士や企業と消費者の橋渡し役であることがほとんどです。このように、商社は投資の側面が強いビジネススタイルのため、ランニングコストが低く抑えられ、利益を従業員に回すことが可能に。そのため商社は総じて給料が高いとされています。

商社は大きく分けて「専門商社」と「総合商社」の2つ。「専門商社」が特定の分野の商品・サービスを取り扱うのに対し、「総合商社」が取り扱う商品は、身近な食料品などの生活用品から、個人で買うことはほとんどないような医療器具や航空機などさまざまです。専門商社については「専門商社とは？就職のメリット・デメリットや総合商社との違いを解説！」、総合商社については「総合商社とは？主なビジネスや仕事内容を知ろう！就職を叶える方法も解説」でも詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

IT業界

IT業界は技術発展により多くの仕事が生まれています。また、高度なスキルが必要になる仕事も多いため、業界全体で給料は高め。さらに、実力主義の企業も多く、年齢や性別、経験年数を問わず個人を評価してもらえるのもポイントでしょう。

IT業界については、「IT企業とは？仕事内容や代表的な職業を分かりやすく解説！」のコラムでも解説しています。将来性もある仕事のため、高い給料を求めるなら挑戦してみるのもおすすめです。

建設・不動産業界

建設業は、技術者の高齢化により働き手が減っているといわれています。そのため給料は高く設定されていることも。また、かつて建設されたインフラが老朽化しているため、定期的に修繕工事が行われるのも給与が安定する理由のひとつでしょう。ゼネコンになると大手企業のため、基本的な給与に加えて福利厚生が充実しているのも給与が高い一因と考えられます。

不動産業界は、営業職に対してインセンティブを導入する企業が多くあります。成約数に比例して給料も上がるため、「成約数が多い」「1件あたりのインセンティブが高い」といった状態なら高い給与を期待できるでしょう。

金融業界

金融は「お金を融資すること」を指す言葉です。その名の通り、金融業界といわれるのは銀行や証券、保険、リース会社のような商品を扱う企業、消費者金融やクレジットカード会社など。

ただし、金融業界ならどこでも給料が良いとは限らず、企業によって差があります。なかでも給料が良いとされているのはメガバンクといわれており、企業規模に比例して給料が高くなる傾向があるようです。

金融業界について詳しく知りたい方は、「金融業界の仕事」で詳しく触れていますので、参考にしてみてください。また、金融業界への転職には資格の取得が有効です。「金融関連の資格には何がある？その種類と取得時の注意点とは？」では金融業界への転職に役立つ資格を紹介していますので、こちらもぜひご覧ください。

給料が高い仕事を探す際の3つの注意点

給料の良さをモチベーションに働いているという人は少なくないでしょう。しかし、給料の良さだけで仕事を選んでしまうと、企業や仕事内容とミスマッチが起こってしまい、長く続けられない恐れがあります。

仕事探しの際は、給料の良さだけでなく「自分にマッチしているか」「将来性はあるか」などさまざまな視野を持つことが大切です。ここでは、給料の良い仕事を探す際の注意点を解説していきます。◯1.仕事探しの軸を決める

仕事を探す際は、まず仕事探しの軸を決めるのがポイントです。やりがいのある仕事かどうか、ワークライフバランスが充実しているかなど、自分にとってどのような環境で働きたいかを考えてみましょう。

自分に合っているか

業務内容や会社の方針が自分に合っているかは、仕事を選ぶうえで重要なポイントの1つです。給料の良さだけで仕事を選んだ結果、仕事や会社が自分に合っておらず長く続けることができなかったり、うまく活躍できなかったりする恐れがあります。

その仕事が好きかどうかだけではなく、自分に適性があるかどうかも考えてみると良いでしょう。

「自己分析のやり方が知りたい！ノートやツールを使って実践しよう」では自己分析のやり方や、自己分析の目的を詳しく紹介していますので、こちらを参考にしてみてください。

給料以外に重視するポイントはないか

年間休日数や有給の取得しやすさや、産休や育休の取りやすさや復帰のしやすさといった福利厚生など、給料の高さ以外に重視する条件がないか考えてみましょう。給料が高くても「残業が多く拘束時間が長い」「休日が極端に少ない」といった就業環境で長く続けられなかったり、体を壊してしまったりしては本末転倒です。

「休みが多くて給料も良い仕事」「楽で給料が高い仕事」はなかなか見つかりません。給料が高い仕事を探す際には、年間休日や仕事内容にもしっかりと目を向けることが大切です。自分がどのような環境・条件で働きたいか、給料以外の面で重視するポイントはないかも洗い出したうえで仕事探しをすると良いでしょう。

2.将来性のある仕事を選ぶ

給料が高くても、一時的に高い需要の仕事は多くあります。そういった仕事の場合、需要が下がれば仕事も減るため、将来性に不安が残るでしょう。たとえば、近年急速に普及しているIT化により、一部の仕事が機械や人工知能に代替されつつあるといわれています。こうしたIT化や景気に左右されにくい仕事が、一般的に「将来性のある仕事」だと考えられています。

将来性がある仕事として「生活に欠かせない商品やサービスを扱う仕事」が挙げられます。就職先を探す際は、将来性の有無も踏まえて企業を選びましょう。「将来性のある仕事とは？これから注目したい4つの業界や職種を紹介」でも紹介していますので、参考にしてみてください。

女性が出世しやすい業界

女性が出世しやすい仕事として、小売業や不動産業、サービス業が挙げられます。小売業は店舗数が多いため男女問わず活躍できるのが理由でしょう。不動産業界は前述したようにインセンティブで収入が大きく変わる実力主義、サービス業は女性向けのサービスも多いため、そもそも活躍する女性が多いことが要因として考えられます。

女性が給料アップしやすい仕事

女性が給料アップしやすい仕事として、介護職・栄養士・事務職などが挙げられます。介護職は人手不足が深刻となっており、資格を取得することで業務範囲が広がったり、手当をもらえたりするのがポイントです。栄養士は資格が必要な仕事であり、就職先の選択肢も多いのが特徴。また、近年ではブログやSNSで個人で活躍する栄養士も増えており、有名になると監修や講師を依頼されることもあるようです。

3.ライフステージが変わっても対応できる仕事を選ぶ

性別に関係なく起こりうる結婚や介護、女性特有の妊娠・出産など、歳を重ねるごとにライフステージは変化していくものです。そうした変化が起こっても時短勤務ができるのか、育休・産休の期間やその後の復帰ができるのかなどもチェックしておきましょう。

なかには、制度は整っていても、実際に使っている人がいない、という企業もあります。入社前に、企業のWebサイトや説明会、面接などで確認しておくことをおすすめします「求人を選ぶときのコツはあるの？」このコラムを参考に、自分にとって重要な項目はなにか、考えてみましょう。

女性が給料の高い仕事に就くための方法

女性が高い給料を得るためには、専門的な知識やスキルを身に付けるのがおすすめです。また、知識やスキルの証明として資格を取得することも検討しましょう。

外国語の知識を身につける

海外に支店を置いたり海外企業とやり取りをする企業は多いため、外国語の知識や語学力があると高く評価されるでしょう。ただし、「既卒が英語力を活かして働くには？TOEICの点数や求人の探し方も解説」のコラムでも説明しているように、語学力だけを強みにするのは避けるべきです。

専門的な知識を身につける

「女性が活躍中の給料が高い仕事ランキング」でも紹介したように、パイロットや医師、弁護士は高いスキルと専門性が求められる仕事です。身に付けている人材も多くないことから、給与も高くなりやすいでしょう。

資格を取得する

資格を取得することで専門性やスキルが高まり、業務の幅も広がるため給料アップに期待できます。また、資格を持つ社員に対して資格手当を支給する企業も。「資格手当とは？相場はどのくらい？注意点とあわせて資格別一覧でご紹介」のコラムでは資格手当の相場を解説しています。

女性が給料を高くするための方法

給与アップは転職だけが手段ではありません。「今の会社は好きだけど給与アップを狙いたい」と考えている場合は、異動や資格取得も検討してみましょう。

年収が高い部署へ異動する

同じ会社でも、部署によって収入が異なる場合も珍しくありません。たとえば、事務職に比べるとインセンティブの期待ができる営業職や、高いスキル・知識が求められる研究職のほうが給与水準は高いでしょう。異動後すぐに高い給与が支払われるわけではありませんが、新しい知識やスキルを身につければキャリアアップも見込めます。

年収が高い仕事に転職する

そもそも勤務している企業の給与相場が低い可能性もあるため、平均に比べて大きく低かったり周囲を見ても大幅な収入アップが期待できたりしなければ、転職も検討しましょう。同業種や経験が活かせる仕事であれば、収入アップに期待できます。

転職と年収アップの関係性については、「転職による年収アップの平均相場は？収入増を叶えた割合や交渉のコツも紹介」のコラムもご覧ください。

良い仕事というのは給料の高さだけでは決まりません。自分に合っていて、長く続けられるかがポイントです。しかし、自分に合った仕事がどのような仕事なのか分からない、自己分析のやり方がよく分からない、という方もいるでしょう。仕事探しでお困りの方は、ぜひ一度ハタラクティブへご相談ください。

ハタラクティブは、20代・30代の若年層を中心とした転職支援サービスです。一人ひとりに専任のアドバイザーがつき、あなたのご経験やご希望を丁寧にヒアリングいたします。自己分析や仕事探しもサポートしますので、転職について検討を始めたばかりの方でも気軽にご相談ください。

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