女性が活躍中の給料が高い仕事とは?ランキング形式でご紹介

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この記事のまとめ

  • 女性が活躍中の給料が高い仕事として代表的なのは医師や弁護士など
  • 資格が必要な仕事は、女性か男性かは関係なく給料が高い傾向にある
  • 女性の場合ライフステージが変わっても働き続けられる職場を選ぶのがおすすめ

給料の高い仕事に就きたいと考えている女性に向けて、女性が活躍している高収入の職種を紹介します。女性だから給料が高い、男性だから給料が高い、ということは少ないため、性別にこだわらず広い視野で仕事を探すのも大切です。また、給料が高いだけが良い仕事とは限りません。このコラムでは、仕事を探す際のポイントも解説していますので、仕事探しの参考にしてください。

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年齢別に見る女性全体の平均年収

国税庁のデータによると、年齢別に見た女性の平均年収は以下のとおりでした。

年齢平均年収
20~24歳250万円
25~29歳301万円
30~34歳312万円
35~39歳303万円
40~44歳292万円
45~49歳270万円
50~54歳277万円

引用:国税庁「1 平均給与 〔年齢階層別の平均給与〕

一般的に年齢が上がるとともに年収が上がります。しかし、出産・育児によるキャリアの分断などの理由から30代半ばからは年収が下降傾向にあるようです。

女性の継続的なキャリア形成の困難さは問題となっています。実際、世界経済フォーラム(WEF)が2021年3月31日に発表した国別に男女格差を数値化した「ジェンダーギャップ指数」では、調査対象となった世界156カ国のなかで日本は120位と下位でした。主要7カ国(G7)のなかでは最下位が続いており、国内における男女平等の水準は低いといえるでしょう。

しかし、そのような国内でも多くの女性が活躍しています。このコラムでは、年収500万円以上の高い給料を得られる仕事をランキング形式でご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

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女性が活躍中の給料が高い仕事ランキング

年収ごとに分けて、 女性が活躍中の給料が高い仕事をご紹介します。ただし、年収は年齢や勤務年数、請け負う案件の数などで変動するもの。条件によって年収は変わりますので、入社前に事前に確認することをおすすめします。

1000万円以上

ここでは、1000万円以上の年収が期待できる仕事をご紹介します。

航空機操縦士

航空機操縦士はパイロットとも呼ばれており、航空機を離陸から着陸まで安全に目的地へ送り届けることが仕事です。専門的な知識やスキルだけでなく、体力や視力なども航空機操縦士には必要不可欠。航空会社などによっては海外への長期間のフライトもあり、仕事時間が不規則であることから自己管理能力も必須です。
航空機操縦士になるためには、国土交通大臣の技能証明を受けて、指定の国家資格を取得しなくてはなりません。就職難易度の高さと専門知識、大きな責任が相まって給料が高くなっているのでしょう。

医師

医師の勤務先は国立大学や民間病院勤務、ほかにも自ら開業したクリニックや研究所などさまざまなため、自分に合った職場環境の選択が可能です。また、医師は人々の生活の必要な存在であることから、景気に左右されにくく、安定性や将来性がある仕事だといえるでしょう。したがって、出産・育児休暇のあとでも職場復帰しやすいと考えられます。
とはいえ、医師になるには医学部に進学するだけでなく、国家資格である医師免許も取得しなくてはいけません。医学部に合格するまでも大変なうえ、医学部で6年間学んだあと医師免許を取得、その後は研修医として2年間の臨床研修を行わなければ、医師として独り立ちはできません。パイロットと同じく、人命を左右する仕事のため、就職難易度は非常に高いでしょう。

大学教授

大学教授の仕事は、自分が専門としている分野の講義を行うことです。また、研究をして論文をまとめたり、学会に参加することもあります。年収は何を専門としているか、所属先が公立大学か私立大学かなどによって違いがあるようです。
これまでに紹介してきた職業と違い、国家資格は不要ですが、博士号の取得が必須です。博士号を取得するには、大学院博士課程を修了しなくてはなりません。さらにそこからすぐに大学教授になれるわけではなく、准教授としての実績が必要です。また、准教授になるには助教の経歴が必要であるなど下積みが必要なことから、大学教授になるのには難しいといえるでしょう。

700万円以上

ここでは、700万円以上の年収が期待できる仕事をご紹介します。

弁護士

弁護士の仕事は、法律の知識を駆使して依頼人の代わりに弁護活動をしたり、問題解決に向けた話し合いをしたりすることです。担当する案件は離婚や遺産分与、ハラスメントなど個人や法人間で起こることを中心とした民間事件と、暴行や窃盗、詐欺や器物破損などといった警察が介入する刑事事件。
勤務先は法律事務所や弁護士法人、一般企業などがあるため、自分の生活に合わせたワークライフバランスを選びやすいようです。給料は所属先や担当する案件によって違いがあります。
弁護士になるには法科⼤学院に入学し、修了後に国家資格である司法試験に合格しなければなりません。したがって、難易度は高いといえるでしょう。

公認会計士

公認会計士の主な仕事として、監査と税務およびコンサルティングなどが挙げられます。なかでも「 監査」は公認会計士だけが行える独占業務です。金融庁の公認会計士・監査審査会が実施する国家資格を取得すると、税理士として働くこともできます。ただし、公認会計士の資格は日本三大国家資格の1つといわれるほど難関であるため、目指すには難易度が高い職業です。
業務はデスクワークが中心であることが多く、長く活躍しやすいという特徴があります。産休・育休も取りやすく、復帰もしやすいことから女性も活躍しやすい仕事だといえるでしょう。

税理士

税理士の仕事は主に「税務代理」「税務書類の作成」「税務相談」です。これらの3つの業務は「税理士の独占業務」といって税理士のみが行う仕事とされており、非税理士が行うことは税理士法で禁じられています。独占業務以外にも、クライアントの会計業務のサポートや、経営面で売上向上や経費削減についてサポートを行うなど、業務内容は多岐にわたります。
税理士になるには、以下の3つの方法があります。

1.公認会計士もしくは弁護士の資格を取得する
2.税理士試験に合格し、2年以上の実務経験を積む
3.税務署などの国税官公署に23年以上勤務する

国家資格を取得するだけでは税理士として勤務できません。取得難易度の高い別の市角を取得したり、数年にわたる実務経験を積んだりする必要があるため、簡単には就職できない仕事でしょう。

500万以上

ここでは、500万円以上の年収が期待できる仕事をご紹介します。

薬剤師

薬剤師の仕事は、病院や薬局での調剤や服薬指導。ほかに、製薬会社などで研究・開発を行うこともあります。医師と同じく、景気に左右されにくいことから安定性や将来性がある仕事だといえるでしょう。
薬剤師になるには薬学部で6年間の薬剤師養成課程を終えた後、薬剤師国家試験受験資格を得なければなりません。医師に比べると難易度は低いものの、命に影響を与える仕事のため、高いスキルや豊富な知識が求められます。

投資銀行業務

投資銀行業務の主な仕事は、株式・債券発行を行い企業の資金調達のサポートを行ったり、M&Aを行う際のアドバイスやサポートを行ったりすること。専門知識は必須ですが、資格が不要であることから、専門的な知識さえ身に着けていれば比較的目指しやすい職業です。
クライアントと直接のやりとりがあることから、コミュニケーションスキルも欠かせません。勤務先はIBD(投資銀行部門)を有する投資銀行や証券会社です。

高等学校教諭

高等学校教諭の業務内容は幅広く、担当教科の授業を行うだけでなく生徒の進路や生活指導、部活動の顧問や雑務などもあります。人前で話をしたり、学生を指導をしたりすることから責任感が強く、コミュニケーションが得意な方が望ましいです。
高等学校教諭になるのに必要な資格試験を受けるには、教育実習などの定められた必須単位と自由単位を取得し、文部科学省によって定められた大学、学部を卒業する必要があります。そのうえ、国家資格である「高等学校教諭一種免許状」を取得しなければなりません。また、資格は教科別になっているため、どの科目を担当するか、受験前に決めておく必要があります。

医療機器メーカーの営業

医療機器メーカーの営業に資格は必要ありませんが、自社製品の知識を身に着けておくにあたって、学び続ける努力が必要です。何より、営業の仕事になるためコミュニケーションスキルは欠かせません。企業や取り扱う製品によって仕事内容に差はありますが、医療機関に訪問して製品の説明するほか、クライアントの医療機関のコンサルティングを行うこともあります。
近年の少子高齢化で医療機器の需要が高まっていることから、将来性もある仕事だといえるでしょう。

そのほかにも、女性が500万前後の年収を狙える仕事について「女性の平均年収は?高収入を狙える職種と年収を上げる方法とは」でも紹介していますので、ぜひご参照ください。

男性・女性関係なく給料が高い傾向の業界

仕事のほとんどが男性・女性関係なく働けるものです。さらに、給料の高さは仕事内容や経験、能力により上がるもの。したがって「女性におすすめかどうか」だけでなく、性別に関係なく給料の高い仕事を探してみることをおすすめします。
給料が高い仕事とは?ランキング形式で紹介!」では、給料が高い仕事の特徴を紹介していますので、こちらもぜひご一読ください。

商社業界

商社の業種は卸売となるため、自社製品や在庫を抱えることは少なく、企業同士や企業と消費者の橋渡し役であることがほとんどです。商社は大きく分けて「専門商社」と「総合商社」の2つに分類されます。「専門商社」が特定の分野の商品・サービスを取り扱うのに対し、「総合商社」が取り扱う商品は、身近な食料品などの生活用品から、個人で買うことはほとんどないような医療器具や航空機などさまざまです。
商社業界には大手企業が多いことから、給料が高いと考えられています。商社業界であればどの企業でも給料が高い、とは限りませんので、あらかじめ企業研究を行っておきましょう。
専門商社については「専門商社とは?就職のメリット・デメリットや総合商社との違いを解説!」、総合商社については「総合商社とは?定義や仕事内容をご紹介」でも詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

金融業界

金融は「お金を融資すること」を指す言葉です。その名の通り、金融業界といわれるのは銀行や証券、保険、リース会社のような商品を扱う企業、消費者金融やクレジットカード会社など。金融業界ならどこでも給料が良いとは限らず、企業によって差があるようです。そのため、就職を考えている場合は、各企業の情報を確認しておきましょう。
なかでも給料が良いとされているのはメガバンクといわれており、企業規模に比例して給料が高くなる傾向があるようです。金融業界について詳しく知りたい方は、「金融業界の仕事」で詳しく触れていますので、参考にしてみてください。
また、金融業界への転職には資格の取得が有効です。「金融関連の資格には何がある?その種類と取得時の注意点とは?」では金融業界への転職に役立つ資格を紹介していますので、こちらもぜひご覧ください。

資格が必要な専門職

資格が必要な専門職は給料が高い傾向があります。その理由は、資格取得が難しければ難しいほど限られた人にしかできないためです。しかし、資格さえ取得してしまえば必ずしも高い給与が得られるわけではありません。継続的に知識を更新しスキルを磨き、実績を残し続ける努力が必要です。

まずは会社選びの参考に

性格でわかる

自分に合った長く働ける職種
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給料の良い仕事を探す際の3つの注意点

給料の良さをモチベーションに働いているという人は少なくないでしょう。しかし、給料の良さだけで仕事を選んでしまうと、企業や仕事内容とミスマッチが起こってしまい、長く続けられない恐れがあります。
仕事探しの際は、給料の良さだけでなく、自分にマッチしているか、将来性はあるかなどさまざまな視野を持つことが大切です。ここでは、給料の良い仕事を探す際の注意点を解説していきます。ぜひこの解説を仕事選びの参考にしてみてください。

1.仕事探しの軸を決める

仕事を探す際はまず、仕事探しの軸を決めるのがポイントです。やりがいのある仕事かどうか、ワークライフバランスが充実しているかなど、自分にとってどのような環境で働きたいかを考えてみましょう。

自分に合っているか

業務内容や会社の方針が自分に合っているかは、仕事を選ぶうえで重要なポイントの1つです。給料の良さだけで仕事を選んだ結果、仕事や会社が自分に合っていないと長く続けることができなかったり、うまく活躍できなかったりする恐れがあります。
その仕事が好きかどうかだけではなく、自分に適性があるかどうかも考えてみると良いでしょう。自分の適性や強みが分からない、という方は改めて自己分析をすることをおすすめします。「自己分析のやり方が知りたい!ノートを使った簡単でおすすめの方法をご紹介」では自己分析のやり方や、自己分析の目的を詳しく紹介していますので、こちらを参考にしてみてください。

給料以外に重視するポイントはないか

給料の高さも大切ですが、そのほかに重視する条件がないか考えてみましょう。たとえば年間休日数や有給の取得しやすさや、産休や育休の取りやすさや復帰のしやすさといった福利厚生などはどうでしょうか。
給料が高くても、残業が多く拘束時間が長い、休日が極端に少ないなどといった就業環境で長く続けられなかったり、体を壊してしまったりしては本末転倒です。自分がどのような環境・条件で働きたいか、給料以外の面で重視するポイントはないかも洗い出したうえで仕事探しをすると良いでしょう。

2.将来性のある仕事を選ぶ

近年急速に普及しているIT化により、一部の仕事が機械や人工知能に代替されつつあるといわれています。こうしたIT化やコロナ禍の影響といった景気に左右されにくい仕事が、一般的に「将来性のある仕事」だと考えられています。
将来性がある仕事には「生活に欠かせない商品やサービスを扱う仕事」といった特徴があるようです。就職先を探す際は、将来性の有無も踏まえて企業選びをすることをおすすめします。もしくは「将来性のある仕事とは?不安のない仕事を見つけよう」でも紹介していますので、参考にしてみてください。

3.ライフステージが変わっても対応できる仕事を選ぶ

性別に関係なく起こりうる結婚や介護、女性特有の妊娠・出産など、歳を重ねるごとにライフステージは変化していくものです。そうした変化が起こっても時短勤務ができるのか、育休・産休の期間やその後の復帰ができるのかなどもチェックしておきましょう。
なかには制度は整っていても、実際に使っている人がいない、という企業もあります。入社前に、企業のWebサイトや説明会、面接などで確認しておくことをおすすめします。
求人を選ぶときのコツはあるの?」このコラムを参考に、自分にとって重要な項目はなにか、考えてみましょう。

女性が給料を高くするための方法

給与アップは転職だけが手段ではありません。「今の会社は好きだけど給与アップを狙いたい」と考えている場合は、異動や資格取得も検討してみましょう。

1.年収が高い部署へ異動する

同じ会社でも、部署によって収入が異なるケースも珍しくありません。例えば、事務職に比べるとインセンティブの期待ができる営業職や、高いスキル・知識が求められる研究職のほうが給与水準は高いでしょう。異動後すぐに高い給与が支払われるわけではありませんが、新しい知識やスキルを身につければキャリアアップも見込めます。

2.資格を取得して手当を付ける

企業によっては、特定の資格保持者に対して手当を支給しています。資格手当には毎月支給されるものと、取得時に一時金として支給されるものがあるため、長期的な収入アップを狙うなら毎月支給されるものがおすすめ。ただし、秘書検定や簿記は取得者も多いため高額は期待できないでしょう。中小企業診断士や社会保険労務士、介護福祉士といった国家資格がおすすめです。

3.年収が高い仕事に転職する

そもそも勤務している企業の給与相場が低い可能性もあるため、平均に比べて大きく低かったり周囲を見ても大幅な収入アップが期待できたりしなければ、転職も検討しましょう。同業種や経験が活かせる仕事であれば、収入アップに期待できます。未経験の仕事に転職する場合は、一時的に年収が下がる可能性が高いので注意しましょう。転職と年収アップの関係性については、「転職で年収をアップさせる方法は?上昇額の相場についても解説」のコラムもご覧ください。

良い仕事というのは給料の高さだけでは決まりません。自分に合っていて、長く続けられるかがポイントです。しかし、自分に合った仕事がどのような仕事なのか分からない、自己分析のやり方がよく分からない、という方もいるでしょう。仕事探しでお困りの方は、ぜひ一度ハタラクティブへご相談ください。
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