コンサルタントの仕事に役立つ資格には、「公認会計士」や「中小企業診断士」「税理士」などがある
「コンサルタントに資格は必要？」「持っていると仕事に役立つ？」と気になる方も多いのではないでしょうか。コンサルタントの仕事に必須の資格はありません。しかし、自分の専門分野において資格を取得していると、仕事の幅が広がったり、就職の際に有利に働いたりする可能性もあります。
このコラムでは、コンサルタントの仕事に役立つおすすめの国家資格を3つご紹介。資格取得を検討されている方は、ぜひお役立てください。
あなたの強みをかんたんに
発見してみましょう！
あなたの隠れた
強み診断
コンサルタントとは
コンサルタントとは、企業や個人事業主に対して、深い専門知識と豊富な経験をもとにビジネスでの悩みを解決するアドバイスを行う人を指します。コンサルタントは「コンサルティングファーム」と呼ばれるコンサルティング専門企業に所属している場合と、個人で活動している場合があります。
まずはあなたのモヤモヤを相談してみましょう
「ハタラクティブ」は、20代に特化した就職支援サービスです。専任のキャリアアドバイザーが、あなたの希望や適性を踏まえた求人提案や選考対策を行い、自己分析だけでなく就活準備までを丁寧にサポートします。
こんなお悩みありませんか？
- 向いている仕事あるのかな？
- 自分と同じような人はどうしてる？
- 資格は取るべき？
実際に行動を起こすことは、自分に合った働き方へ近づくための大切な一歩です。しかし、何から始めればよいのか分からなかったり、一人ですべて進めることに不安を感じたりする方も多いのではないでしょうか。
そんなときこそ、プロと一緒に、自分にぴったりの企業や職種を見つけてみませんか？
コンサルタントに役立つ資格とは
コンサルタントとして就職するために、必須となる資格はありません。しかし、自分がコンサルティングを行う専門分野において、深い専門知識を持つことを証明する資格があると仕事の幅が広がるでしょう。
コンサルタントは、提供するコンサルティングの内容によって「戦略コンサルタント」「財務コンサルタント」「人事コンサルタント」「総合コンサルタント」「シンクタンク系コンサルタント」の5つの種類に分けられます。専門分野が異なるため、それぞれの業務に合った資格を取得すると良いでしょう。
コンサルタントは仕事の種類もさまざま
コンサルタントは上記5種類の中から、さまざまな種類に分けられます。なかでも代表的なのは、「ITコンサルタント」「経営コンサルタント」「キャリアコンサルタント」「労務コンサルタント」です。
あなたの強みをかんたんに発見してみましょう
「ハタラクティブ」は、20代に特化した就職支援サービスです。専任のキャリアアドバイザーが、あなたの希望や適性を踏まえた求人提案や選考対策を行い、自己分析だけでなく就活準備までを丁寧にサポートします。
こんなお悩みありませんか？
- 自分に合った仕事を探す方法がわからない
- 無理なく続けられる仕事を探したい
- 何から始めれば良いかわからない
自分に合った仕事ってなんだろうと不安になりますよね。強みや適性に合わない 仕事を選ぶと早期退職のリスクもあります。そこで活用したいのが、「隠れたあなたの強み診断」です。
まずは所要時間30秒でできる診断に取り組んでみませんか？強みを客観的に把握できれば、進む道も自然と見えてきます。
コンサルタントにおすすめの資格3選
コンサルタントに必須の資格はありませんが、仕事に役立つさまざまな資格があります。以下では、コンサルタントの仕事におすすめの資格を3つご紹介。自分のスキルや業務に合うかどうか、チェックしてみましょう。
公認会計士
公認会計士は、監査や会計の専門家であることを証明する国家資格です。公認会計士試験の受験資格は特になく、取得するためには短答式試験と論文式試験を受けることになります。以下で、公認会計士の特徴や取得するための方法をご紹介します。
公認会計士資格を取得するには
公認会計士の資格取得までの流れは以下のとおりです。
- ・短答式試験に合格する
- ・論文式試験に合格する
- ・実務補習（現場での業務補助など）を2年以上行う
- ・日本公認会計士協会の修了考査に合格する
短答式試験はマークシート方式になっており、試験科目は管理会計論と財務会計論、監査論、企業法。4科目の合計点で合否が判定され、合格基準は総点数の70％となっています。論文式試験では、監査論と企業法、租税法、会計学（財務会計論・管理会計論）が必須科目。選択科目は経営学や経済学、統計学、民法となっており、1科目選択することが必要です。論文式試験の合否は、5科目の合計得点で判定。合格基準の得点比率は52％となっています。
中小企業診断士
中小企業診断士とは、中小企業の経営課題の診断・助言が適切に行えることを証明する国家資格。中小企業診断士試験の第一関門となる「中小企業診断士第1次試験」は、年齢や学歴に関係なく受験することが可能です。以下で、取得までの流れもあわせてご紹介します。
中小企業診断士資格を取得するには
中小企業診断士の資格取得までの流れは以下のようになります。
- ・中小企業診断士第1次試験に合格する
- ・中小企業診断士第2次試験に合格する
- ・実務補習または診断実務に15日以上従事する
上記のほかにも、中小企業診断士第1次試験の合格後、中小企業基盤整備機構や登録養成機関が実施する養成課程を修了することで中小企業診断士に登録できるようです。
税理士
税理士とは、税務の専門家として税務代理や税務相談に携われることを証明する国家資格です。税理士試験には受験資格があるため、取得を考えている方は注意しましょう。日本税理士連合会の「税理士の資格取得」によれば、税理士試験の主な受験資格として以下のようなものが挙げられます。
税理士の主な受験資格※1つ満たせば受験可能
- ・日商簿記検定1級または全経簿記検定上級の合格者
- ・大学や短大卒業者（社会科学に属する科目を1科目以上履修）
- ・大学3年以上で、62単位以上（社会科学に属する科目を1科目以上含む）取得している者
- ・一定の専修学校の専門課程を修了し、社会科学に属する科目を1科目以上履修した者
- ・司法試験の合格者
- ・2年以上の実務経験者 など
税理士資格を取得するには
税理士の資格を取得するには、国税庁が実施する税理士試験に合格する必要があります。税理士試験では、会計学に属する科目から2科目と、税法に属する科目から選択した3科目に合格することが必要。合格した科目に有効期限はないため、自分の状況に合わせて毎年1科目ずつ受験することも可能です。各科目の合格目安は、正答率60％以上。合格率は科目によって異なりますが、例年受験者の10％～20％が合格しているようです。
参照元： 日本税理士連合会 税理士の資格取得
キャリアカウンセラーにはキャリアコンサルタント資格もおすすめ
キャリアカウンセラーとは、キャリアコンサルタントとも呼ばれ、主に相談者に合った職業やキャリア形成を支援する仕事です。就職に必須の学歴はなく、人材紹介会社などで経験を積んだり、働きながら資格を取得したりして目指す人が多い傾向にあります。
また、「キャリアコンサルタント」は、登録制の名称独占の国家資格。試験に合格した人だけが「キャリアコンサルタント」を名乗って働くことが可能なため、キャリアカウンセラーを目指している方は取得したほうが良いといえるでしょう。
これからコンサルタントへの就職・転職やコンサルタントとして働きながら資格取得を考えている方は、若年層向けエージェントのハタラクティブまでご相談ください。ハタラクティブでは専任の担当者が、あなたの経歴やご希望に合った求人を提案いたします。また、履歴書の添削や模擬面接も行いますので、一人での選考対策が不安な方も安心です！
