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退職を決意した瞬間は？会社を辞める方法やモチベーションの保ち方も解説
更新日
この記事のまとめ
- 退職を決意したきっかけとして、会社や仕事への「悩み」「ストレス」が挙げられる
- 退職の決意が固まったら、上司に直接退職を申し出ることでトラブル防止になる
- 退職日を決める際は、引き継ぎや繁忙期などを配慮する必要がある
- 退職を決意したら会社への返却物や必要書類、手続きの確認を行うことも重要
- 退職の決意が揺らいだら、きっかけや今後のビジョンを考え直してみよう
退職を検討している人のなかには、「なかなか決意が固まらず、どのように意思を伝えたら良いか分からない」と悩む人もいるでしょう。退職を決意したら、直属の上司にアポイントを取って伝えるのがマナーです。
このコラムでは、退職を決意した瞬間や退職日までにすべきこと、決意が揺らぐときの対処法などをご紹介します。退職を検討している方はぜひご一読ください。
退職を決意した瞬間とは
退職を決意するきっかけは、人によってさまざまです。
ハタラクティブが行った調査「若者しごと白書2024 1-3. 正社員の仕事を辞めた理由」を見てみると、男女ともに割合が多いのは「労働環境・時間が不満」「人間関係がうまくいかなかった」となっています。会社や仕事に関する悩み・ストレスが、退職のきっかけになっているといえるでしょう。
また、女性は男性に比べて結婚や出産、育児の割合が多い傾向にあります。ライフイベントや生活環境の変化は、仕事にも影響を与えることが分かります。
※回答者数：男性85人、女性452人
引用：ハタラクティブ「若者しごと白書2024 1-3. 正社員の仕事を辞めた理由 正社員の仕事を辞めた理由【男女別】」
「辞めたい」という気持ちを抱えたまま仕事を続けても、パフォーマンスは上がらないでしょう。それどころか、ストレスから体調を崩してしまう場合もあります。
勢いで退職を決めるのではなく、抱いている不満やストレスは本当に退職でしか解決できないのか見つめ直すことが大切です。「上司や人事担当と話し合う」「部署異動する」「仕事のやり方を変える」など、会社を辞める以外で解決できることもあります。改めて考えた結果、課題の解決や自分の将来のために退職が最良だと判断できたら退職を決意しましょう。
参照元
ハタラクティブ
若者しごと白書2024
退職を決意してから辞めるまでの流れ
会社を辞めるまでの流れを把握しておくことで、退職を決意してからスムーズに行動を始められます。退職を決意した人は、以下の流れを参考にしてみてください。
1.転職活動をいつするか決める
会社に退職を申し出る前に、転職活動をいつからするのかを決めましょう。転職活動をいつするのかによって、退職を申し出るべきタイミングが異なるためです。
転職活動を働きながらするか辞めてからするかは、それぞれのメリット・デメリットをよく考えたうえで決めてみてください。
会社で働きながら転職する
今の会社で働きながら転職するメリットとして、経済面に不安を感じることなく転職活動を進められることが挙げられます。収入がある状態なので、納得がいくまで焦らずじっくりと転職活動に取り組めます。
また、職務経歴に空白期間がうまれないのもメリットです。
デメリットとして挙げられるのは、転職活動に充てられる時間が限られてしまうことです。仕事後に応募書類や面接の準備をしたり、休日や有給を使って面接の調整をしたりしなければならないため、思うように転職活動を進められない可能性があります。転職先が見つかったとしても、退職日と入社日のすり合わせがうまくいかないこともあるので注意が必要です。
会社を辞めてから転職する
会社を辞めてから転職するメリットは、集中して転職活動を行えることです。時間と体力に余裕がある状態で転職活動に臨めるため、企業選びや面接対策を十分に行えるでしょう。面接や入社日の調整がしやすく、企業の要望に応じて対応できるのも利点といえます。
デメリットは、収入が途絶えることから不安になりやすい点です。転職活動がうまく進まないことで経済面で不安を感じ、焦って企業を選んでしまう可能性があります。結果として、入社後に企業とのミスマッチが発覚して悩む恐れもあるでしょう。
また、転職先が見つからずニート期間が長引くほど、応募企業に懸念されやすくなります。退職してから転職活動をする際は、転職先を決めるまでの期間が長くなり過ぎないよう注意が必要です。
2.上司のアポイントを取り、意志を伝える
転職活動についての考えがまとまったら、上司のアポイントを取り退職の意志を伝えましょう。退職の意志を上司より先に同僚や先輩に伝えることで、会社や上司とのトラブルにつながる可能性があります。そのため、退職については上司に直接伝えることが大切です。
また、退職を申し出る時期は、一般的には1ヶ月前とされています。ただし、いつまでに伝えるべきかは会社によって異なるため、就業規則を確認しておきましょう。
退職意思を伝えるタイミングや適切な伝え方は、「円満退職するための伝え方は？上司に切り出すときの注意点もご紹介」のコラムを参考にしてください。
退職時のやってはいけない行動に注意しよう
「やってはいけない退職」として注意すべき行動は、退職理由を伝える際に会社や上司への不平不満を述べたり、退職を引き留められた際に感情的になったりすることです。このような行動を取ると、会社や上司とのトラブルを引き起こす恐れがあります。退職を申し出る際は失礼のない行動を心掛け、円満退職を目指しましょう。退職を申し出る際に引き留めに合ったときの適切な対処法は、「転職の引き止めに応じると後悔する？上手な断り方とやってはいけないこと」のコラムで解説しています。あわせてご一読ください。
3.退職届を作成して提出する
上司に退職の意志を伝えて退職日が決定したら、退職届を作成し提出します。退職届は形式的な書類として作成するため、詳しい退職理由などを記載する必要はありません。どのような理由であれ、自己退職の場合は「一身上の都合により」と記入しましょう。
退職届の書き方は「退職届はいつまでに出す？提出のスケジュールと必要な手続きを紹介」のコラムを参考にしてください。
4.業務の引き継ぎをする
退職届を提出したら、退職日に向けて業務の引き継ぎを行います。誰に何を引き継ぐのかは、一人で判断せずに上司と話し合ったうえで決めるようにしましょう。後任者の負担を軽くするべく、中途半端に業務を残さずに最後まで終わらせるか、キリの良いところまで仕上げるのがマナーです。
時間が足りない場合は、マニュアルの作成や資料をファイリングするなど、会社を辞めたあとに周りの人が困らないよう工夫しましょう。
引き継ぎについては「退職時の引き継ぎにおけるポイントとは？辞めるまでの手順も解説」も参考にしてください。
5.返却物や公的書類を確認する
退職前に、会社への返却物や受け取る公的書類を確認しましょう。事前に確認しておくことで、退職後に会社へ返却しに行く手間や、公的手続きで必要な書類への不備を防げます。
会社への返却物や受け取る書類について詳しく知りたい方は、「あれは返した？受け取った？退職時の手続きを知ろう」のコラムをご参考ください。
6.退職後の公的手続きの準備をする
退職後の公的手続きに向けて、あらかじめ準備をしておきましょう。転職先が決まっているかどうかで手続きの内容は異なります。以下を参考にしてください。
転職先が決まっている場合
転職先が決まっている場合は、転職先企業の指示に従い必要なものを準備しましょう。雇用保険被保険者証や源泉徴収票、マイナンバーなどは提出を求められることが多いため、事前に用意しておくのがおすすめです。
また、転職先企業や自身の置かれる状況によっては、扶養控除申告書や健康診断の結果、入社誓約書、年金手帳などの提出が求められることもあります。企業によって提出物は異なるため、不備がないようしっかりと確認することが大切です。
転職先が決まっていない場合
転職先が決まっていない場合は、以下の公的手続きの準備を行いましょう。
- ・失業保険の受給手続き
- ・国民年金の加入手続き
- ・任意継続被保険者制度（または国民健康保険）の加入手続き
また、住民税の納付や確定申告などについて確認が必要な場合もあります。退職後の手続きについては「退職後の手続きは何をする？期限や順番、必要書類を分かりやすく解説！」のコラムで詳しく解説しているので、あわせてチェックしてみてください。
退職日までモチベーションを維持する方法
ここでは、退職日までモチベーションを維持する方法をご紹介します。
「仕事を辞めると決めたら楽になった」という人もいれば、「退職するまでが憂鬱」という人もいるでしょう。最後まで責任を果たさなくてはと思う一方で、「辞めると分かっていると仕事に身が入らない」「どうせ評価にはつながらない」といった気持ちを抱いてしまいやすくなります。場合によっては、トラブルが起きたり引き継ぎがうまくいかなかったりする恐れもあるでしょう。
以下を参考に、仕事へのモチベーションを保ったまま退職日まで過ごすことが大切です。
退職日までモチベーションを維持する方法
- 有給消化のスケジュールを立てる
- できる限りのスキルアップを目指す
- やりたかったことを試してみる
有給消化のスケジュールを立てる
上司に相談し、退職日までの間に有給を使い切れるスケジュールを立てましょう。「△△日までに引き継ぎを終わらせて、長期休暇に入れる」「△△日と△△日に有休を使ってイベントに行く」など、リフレッシュの予定があるとモチベーションの維持につながります。
有給を残したまま辞めて「使っておけば良かった」と後悔しないためにも、遠慮せずに有給消化を申し出るのがおすすめです。ただし、有給の買取制度を設けている企業もあるので、事前に就業規則を確認のうえ会社に確認しておきましょう。
できる限りのスキルアップを目指す
現職のスキルが次の仕事で役立つケースもあるため、できる限りスキルアップを目指すと良いでしょう。別の職種にキャリアチェンジするとしても、転職先で活かせそうなスキルを磨いたり、退職までの期間に資格取得の勉強をしたりするのがおすすめです。
「転職に役立つスキル一覧！仕事が変化しても通用するポータブルスキルとは？」のコラムでは、業界や職種を問わず活用できるスキルを紹介しています。ぜひ参考にしてください。
やりたかったことを試してみる
現職で「やってみたいけれどできていなかったこと」を試してみるもの良いでしょう。「この企画はどうせ通らないだろう」「業務の進め方を変えてみたいけど、効率が下がるかも」など、保守的な考え方で思いとどまっているアイデアがあれば、チャレンジする良い機会です。
ただし、周りに迷惑がかからない範囲に留めるようにしましょう。上司や後任者はあなたが退職したあとも会社で働き続けます。周囲を巻き込むような実践は避けたいところです。
退職の決意が揺らぐときの4つの対処法
退職を決意しても、上司に伝えるまでの間に「このままとどまる方が安定かも」と不安になったり、伝えたあとに引き止められたりなどして、決意が揺らいでしまう場合もあります。
ここでは、そのようなときにおすすめな対処法を4つ紹介します。自分に合った方法を見つけましょう。
退職の決意が揺らぐときの対処法
- 退職のきっかけを思い出す
- 現職での未来を想像する
- 退職後にやりたいことを明確にする
- 次の仕事を探す
1.退職のきっかけを思い出す
気持ちが揺らいだときは、退職を決意した瞬間を思い出しましょう。「収入が低い」「人間関係が好ましくない」「仕事内容が合わない」など、きっかけは人それぞれ異なりますが、自分にとって「辞めても良い」と思える理由であったことは事実です。
初心に戻って気持ちを整理し、揺らぐ理由と辞めたい理由、どちらが大きいかを再確認すると決意が固まりやすくなります。
2.現職での未来を想像する
今の会社に残った場合、自分にどのような未来があるのかを想像してみるのもおすすめです。辞めたい気持ちを抱えたまま前向きなビジョンを描けるのかどうか、試してみてください。明るい未来が待っていないと分かれば、揺らぐ気持ちに決着がつくはずです。
3.退職後にやりたいことを明確にする
退職後にやってみたい仕事や挑戦したいことを思い描き、何歳までにどのような自分になっていたいのかを、プライベートも含めて考えてみましょう。「5年後までに△△の資格を取りたい」「△△歳までに課長職に就きたい」など、今後のビジョンが明確になると退職の決意が固まりやすくなります。
4.次の仕事を探す
やりたいことが定まったら、次の仕事を探し始めましょう。とはいえ、働きながらの転職活動は時間やスケジュールに都合がつきにくく、スムーズに進められないこともあります。そのような場合には、転職エージェントの利用がおすすめです。
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一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。
