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派遣から直接雇用になるには?メリットやさまざまな正社員就職の方法を紹介

#就職・転職ノウハウ#お悩み

更新日2025.11.21

公開日2025.05.16

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派遣から直接雇用になるメリットは、長く安定して働けたり雇用条件が良くなったりすること

近年、さまざまな働き方を選択できるようになり、派遣として働くか直接雇用になるか迷っている方もいるでしょう。なかには、「自分は正社員と派遣、どちらの働き方が合っている?」と悩んでいる方も。その場合、直接雇用のメリットやデメリットを理解しておきましょう。直接雇用のメリットは長く安定して働けたり、雇用条件の待遇が良くなったりすることといえます。一方で、「給料が下がった」と感じたり、希望条件で働けなくなったりするデメリットも。

派遣から直接雇用になる場合は、このコラムで紹介する確認事項をもとに、自分のライフスタイルに合う働き方ができるかチェックすることがおすすめです。また、正社員就職を目指す方法もまとめたので、ぜひご覧ください。

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目次

  • 派遣と直接雇用とは?それぞれを解説
  • 派遣から直接雇用されるメリット
  • 派遣から直接雇用されるデメリット
  • 派遣から直接雇用になる際は後悔しないように雇用条件を確認しよう
  • 派遣社員から直接雇用になる方法
  • 別の就職・転職支援サービスから正社員を目指してみるのも一つの方法
  • 「派遣から直接雇用」に関するよくある質問
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派遣と直接雇用とは?それぞれを解説

派遣と直接雇用の主な違いは、雇用契約を結ぶ相手です。派遣は派遣会社と雇用契約を結ぶので、実際に働く会社は雇用元とは異なります。一方、直接雇用は働く会社と直接雇用契約を結び、正社員やパート、アルバイトなどの雇用形態があります。

ここでは、派遣と直接雇用それぞれの特徴を解説するので、ぜひご覧ください。

派遣とは「一般派遣」「紹介予定派遣」「常用型派遣」がある

派遣には「一般派遣」「紹介予定派遣」「常用型派遣」の3種類があります。それぞれを詳しく見ていきましょう。

一般派遣

一般派遣とは登録型派遣のことです。派遣会社に登録し、自分の希望条件に合った派遣先を紹介してもらう仕組みとなっています。派遣先が決まったら派遣会社と雇用契約を結び、契約の期間内だけ働きます。その間、雇用主は派遣先ではなく派遣会社です。

一般派遣は派遣先での業務が始まらない限り、給料が発生しません。また、契約期間が終了した際、基本的には次の派遣先が決まるまで無給となります。

紹介予定派遣

紹介予定派遣は、最長6ヶ月間は派遣社員として働き、その後に派遣先企業での直接雇用を目指す働き方です。派遣期間終了時に労働者と企業が合意すれば、正社員や契約社員、パートなどとして直接雇用されることがあります。

ただし、この制度はあくまで「紹介予定」であり、必ずしも直接雇用が保証されているわけではありません。労働者が希望しなかった場合や、企業側が求めるスキルや姿勢に達していないと判断した場合は、直接雇用に至らないケースもあるため、注意が必要です。

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常用型派遣(無期雇用派遣)

常用型派遣とは、常に派遣会社と雇用関係を結んでいる仕組みのことです。労働者は派遣会社の正社員、もしくは契約社員として派遣先で就業します。常用型派遣の場合、一般派遣とは異なり期間が定められていません。したがって、常用型派遣は「無期雇用派遣」とも呼ばれています。

常用型派遣の特徴の一つは、どの企業に派遣されていなくても派遣会社から給料の支払いを受けられることです。つまり、就業していない期間も給料を得られるため、一般派遣と比べ収入が安定するメリットがあります。

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同じ企業の組織で派遣として働けるのは3年まで

「派遣として同じ企業の同じ組織で働けるのは3年まで」というルールが決められています。厚生労働省の「派遣で働く皆さまへ~平成27年労働者派遣法改正法が成立しました~」によると労働者派遣法では、「派遣労働者は基本的に同じ事業所で3年を超えて働くことができない」としています。一定の手続きを行うことで可能な場合もありますが、違う部署への移動が必須です。

派遣会社は3年間同じ派遣先・部署に派遣される見込みのあるスタッフに対し、以下のいずれかの雇用安定措置を行う義務があります。

  • 1.派遣先への直接雇用の依頼(直接雇用に結びつかなかった場合は以下のいずれかを実施する必要がある)
    2.新たな派遣先の提供
    3.派遣元での派遣労働者以外としての無期雇用
    4.その他雇用の安定を図るための措置(紹介予定派遣の対象となることなど)

なお、この「3年ルール」は常用型派遣には当てはまりません。

参照元
厚生労働省
労働者派遣事業について

直接雇用とは企業と直接雇用契約を結ぶこと

直接雇用とは、派遣スタッフが就業先の企業と直接雇用契約を結ぶことです。この場合、給与の支払いや税金、社会保険などの福利厚生の管理は、派遣会社ではなく就業先企業が行います。また、直接雇用といっても必ずしも正社員とは限らず、契約社員、アルバイト、パートといった雇用形態も含まれるでしょう。

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派遣から直接雇用されるメリット

派遣から直接雇用されることのメリットは、「派遣より長く安定して働くことが可能になる」「雇用条件の待遇が良くなる可能性がある」などが考えられます。そのほかにも「新しいスキルや知識を身につけられる場合がある」ことも。派遣から直接雇用されるメリットをここで確認しておきましょう。

派遣より長く安定して働くことが可能になる

直接雇用のメリットは、派遣に比べて長期的かつ安定して働ける点です。派遣の場合、あらかじめ契約期間が定められており、契約が終了すれば次の就業先を探す必要があります。一方で、直接雇用は原則として長期的な雇用を前提としているため、継続的に働ける可能性があり安定した収入を得られるでしょう。

新しいスキルや知識を身につけられる場合がある

新しいスキルや知識を身につけられることも、派遣から直接雇用されるメリットといえます。派遣の業務内容は契約によって範囲が決められており、契約期間内でできる内容に限られる場合があります。

直接雇用の場合は、派遣社員ほど業務の範囲が決められていないため、さまざまな仕事に挑戦することが可能です。たとえば、新しい企画に携わり、知識やスキルを身につけられる場合もあるでしょう。新しい知識やスキルを身につけることで昇給や昇格につながることも考えられます。

雇用条件の待遇が良くなる可能性がある

派遣から直接雇用されることのメリットとして、雇用条件が改善される可能性も。派遣社員の場合、雇用主は派遣会社となり、給与や福利厚生もその条件に従う傾向にあります。一方、直接雇用になると、就業先企業の正社員や契約社員としての扱いとなり、その企業の給与体系や福利厚生が適用されるため、待遇が良くなることも考えられるでしょう。また、直接雇用後は企業の賞与や昇給、昇格の対象となることもあります。

ただし、派遣から直接雇用になることで、必ずしも「雇用条件の待遇が良くなる」とは言い切れません。自分の希望する条件、雇用形態かをよく確認しましょう。

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派遣から直接雇用されるデメリット

派遣から直接雇用されることのデメリットは、「『給料が下がった』と感じる場合がある」「自分に合う働き方が難しくなる可能性がある」などが考えられます。
派遣と直接雇用では働き方が大きく変わる可能性があるため、メリットだけではなくデメリットも押さえておきましょう。

「給料が下がった」と感じる場合がある

派遣から直接雇用されることで、「給料が下がった」と感じる場合があります。直接雇用になると得られる給料が増えたとしても働く時間が長くなり、時給換算すると派遣社員時に比べ下がることも考えられるでしょう。
しかし、直接雇用になると賞与が得られたり、退職金が受け取れたりする場合があります。総合的に見て、自分が希望する収入を得られるかを確認するようにしましょう。

派遣からパートとして直接雇用になったら時給は下がる?

派遣からパートとして直接雇用になった際に時給が下がる可能性はありますが、必ずしもそうなるわけではありません。派遣の時給は、派遣会社が得る利益を上乗せして設定している場合があり、交通費や賞与が含まれていることもあるため、実質的に高く感じることがあります。
パートの場合は、これらの手当がないこともありますが、その分、安定した勤務時間や働き方が得られるというメリットもあります。
派遣の契約とパート契約の条件を細かくチェックし、自分のライフスタイルに合った選択をすることが大切です。

自分に合う働き方が難しくなる可能性がある

派遣から直接雇用になると、自分に合う働き方が難しくなる可能性もあります。たとえば、派遣のときは「平日のみ」「転勤なし」などの条件で働けていたのに、正社員になると希望が叶えにくくなる場合も。基本的には、会社で決められた条件で働くことを求められるでしょう。

仕事を辞めるのが後ろめたく感じる場合がある

派遣から直接雇用されることのデメリットとして、仕事を辞めるのが後ろめたく感じる場合があることも考えられます。
派遣の場合、契約期間が満了し次第、別の職場へ移動することが一般的です。しかし、直接雇用は期間が決められることはほとんどない傾向にあります。そのため、仕事を辞めようと思ったときに「なかなか上司に言いづらい…」「会社に迷惑をかけてしまうのでは…」と、後ろめたさを感じることもあるでしょう。

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派遣から直接雇用になる際は後悔しないように雇用条件を確認しよう

派遣から直接雇用になる場合、自分の希望の雇用条件かどうかを必ず確認しましょう。主な確認事項を以下にまとめたので、ぜひ参考にしてみてください。

雇用形態・正社員やパート、アルバイトなど
仕事内容・希望の業務内容かどうか
・自分の経験やスキルに合っているか
給与・希望する月給、時給か
・賞与の有無
勤務時間・平日のみ、シフト制など自分のライフスタイルに合っているか
休日・カレンダーどおり、平日休みなど
・夏季休暇などまとまった休日の有無
有給休暇・有給休暇の有無
・日数や取得開始日の確認
福利厚生・交通費の有無
・雇用保険や健康保険、厚生年金などがあるか
契約の更新
(契約社員やパートなどの場合)
・更新時期や条件
その他・正社員登用制度の有無
・昇給、昇格の条件など

派遣先から直接雇用を打診されていたり、検討していたりする場合は、自分がどのような働き方をしたいか整理しておくことが大切。また、派遣先の就業規則もチェックしておくのもおすすめです。

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派遣社員から直接雇用になる方法

派遣社員から直接雇用になる方法は、「紹介予定派遣として働く」「正社員登用制度を利用する」ことが考えられます。それぞれの詳細やポイントについて解説するので、直接雇用を検討している方はぜひご覧ください。

紹介予定派遣として働く

紹介予定派遣として働くことで、派遣社員から直接雇用になる可能性があります。「紹介予定派遣」は直接雇用を前提として働ける派遣の種類の一つ。派遣社員として働きながら、仕事内容や社風が自分に合うかを確認できるのがメリットです。自分に合う職場だと感じ企業も合意すれば、正社員として働けるでしょう。

ただし、直接雇用後の雇用形態が契約社員やパートなどの場合もあるため、「正社員としての雇用かどうか」を確認する必要があります。

直接雇用ではないが常用型派遣として働くのも一つの手

「派遣としての働き方も気に入っているけど、直接雇用のように安定して働きたい」といった方は、常用型派遣として働くのもおすすめです。「常用型派遣」で解説したとおり、派遣会社の社員として常時雇用されているため、派遣されず就業していない期間も給料が発生します。直接雇用に比べ給料が低かったり業務の範囲が狭まったりすることもあるものの、派遣と比べると雇用や収入が安定するでしょう。

正社員登用制度を利用する

派遣社員から直接雇用になる方法として、正社員登用制度を利用することも挙げられます。もし、派遣先に正社員登用制度がある場合、派遣の契約期間が終了後に制度を利用することが可能です。

一般的には、正社員登用する際には試験が設けられており、面接や適性検査などに合格することで正社員として登用されます。正社員登用試験を受けるための条件や、そもそも制度を採用しているかどうかは企業によるため、あらかじめ派遣先の上司や担当者に確認しておきましょう。

ただし、派遣会社との契約は原則として途中で解除できません。したがって、正社員登用試験が行われるタイミングが、派遣の契約期間中でないかの確認も必要です。

志望動機では自己PRや会社への貢献意欲を伝えよう

正社員登用試験の面接では、志望動機や自己PR、会社への貢献意欲を伝えましょう。派遣社員としての実務経験や自分の強みと企業がマッチする部分、入社後にどのように会社に貢献するかを説明するのがおすすめです。

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派遣社員が直接雇用の申し入れをする適切な時期は派遣契約終了時

「直接雇用を希望しているけど、いつのタイミングで伝えるべき?」「誰に伝えれば良い?」と迷っている方もいるでしょう。直接雇用になりたいと思ったら、相談は早めに行いましょう。

まずは派遣会社に相談することが大切です。派遣社員として働いている間は、派遣会社と派遣先企業との契約関係があります。そのため、直接派遣先の担当者に申し入れをする前に、派遣会社と相談することが必要です。

万が一、派遣先から直接雇用の申し入れがあった場合も、まずは派遣会社に報告することが重要。派遣契約の期間内に直接雇用を申し出ることは、「引き抜き」と見なされる可能性があり、トラブルに発展する恐れがあります。したがって、どちらのケースも派遣会社をとおして適切な手続きを踏むことが大切です。

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別の就職・転職支援サービスから正社員を目指してみるのも一つの方法

派遣から直接雇用になる以外に、別の就職・転職支援サービスから正社員を目指してみるのもおすすめです。たとえば、ハローワークや求人サイト、就職・転職エージェントなどが挙げられます。それぞれの特徴を詳しく解説するので、正社員を目指している方はぜひ参考にしてみてください。

ハローワーク

ハローワークは、派遣社員として働く方が正社員を目指すための支援サービスとしておすすめです。正社員求人の紹介に加え、キャリア相談や職業訓練などのサポートが無料で受けられるからです。

厚生労働省の「求人多数、未経験の転職もサポート!仕事を探す人のハローワーク」によると、ハローワークでは年間の新規求人数が1,000万人を超えており、幅広い仕事のなかから自分に合う求人を見つけられます。また、国家資格などを持つ専門の職員によるキャリアコンサルティングが行われるため、仕事を選ぶ際の悩みや将来のキャリア設計について相談できるでしょう。

さらに、自身のスキルに不安がある方に向けて「職業訓練」という制度もあります。希望する仕事に就くために必要なスキルや知識を習得できるので、「手に職をつけたいけどスキルに自信がない…」「派遣社員としての経歴に不安がある…」といった方におすすめです。

参照元
厚生労働省
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求人サイト

求人サイトも、派遣から正社員を目指す際の支援サービスの一つです。求人サイトとは、企業が自社の求人情報を掲載し、求職者と結びつけるためのプラットホームのこと。職種や雇用形態、勤務地、業種など、さまざまな条件で求人情報を検索できるのが特徴です。

派遣から正社員になりたい方にとっては、気になる求人を自分で調べ比較できるため、自身に合う仕事を見つけやすいのがメリットでしょう。「まずは自分の手でどのような求人があるか調べてみたい!」 といった方にはおすすめです。

就職・転職エージェント

派遣から正社員を目指す場合は、就職・転職エージェントを利用するのも一つの手です。就職・転職エージェントとは、求職者の就職活動を支援する民間のサービスのこと。求職者と人材を募集する企業との間に立ち、マッチングを行っています。担当のアドバイザーが求人紹介をはじめ、就職や転職に関わるさまざまな相談に乗ってくれるので、「正社員の仕事が自分にできるか不安」といった方も安心です。

就職・転職エージェントのハタラクティブは、フリーターや既卒などの若年層に向けた転職支援サービスを行っています。
専任のキャリアアドバイザーが求職者一人ひとりに丁寧なヒアリングを行い求人を紹介するため、「思っていた仕事とは違う」と感じるリスクを減らせるのがメリットです。未経験者を歓迎する企業の求人を多く取りそろえているため、「派遣としての経歴やスキルに自信がない…」「正社員の業務についていけるか不安…」といった方も安心できます。
そのほか、応募書類の作成や面接対策、1分程度の適職診断などご利用はすべて無料ですので、お気軽にご相談ください。

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「派遣から直接雇用」に関するよくある質問

「派遣から直接雇用」に関するよくある質問をまとめました。ぜひご覧ください。

派遣から直接雇用になる際、派遣会社がもらう紹介料はどのくらい?

派遣から直接雇用になる場合、派遣会社が受け取る紹介料の相場は、一般的に年収の15〜30%といわれています。
これは、派遣会社や派遣形態、期間によって異なるため、一概にはいえません。多くの場合、派遣会社が負担する社会保険料や教育費などの手数料も含むことがあるでしょう。

派遣から直接雇用の面接は落ちる?

派遣から直接雇用になる際の面接は落ちることも考えられます。
主な落ちる原因として、「派遣勤務中の勤務態度が悪かった」「志望動機から意欲が伝わってこなかった」などが考えられます。たとえば、遅刻や欠勤が多かったり指示を守らなかったりした場合、企業にとってマイナス評価につながるでしょう。派遣であっても、正社員と同じ意識で働くことが信頼につながります。また、志望動機では「なぜその企業で働きたいのか」「自分がどのように貢献したいのか」を具体的に伝えましょう。

直接雇用されるためには、この人と一緒に働きたいと思ってもらえることが重要です。以下のコラムでは、面接を通過するためのコツを紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

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派遣から直接雇用になった場合の履歴書の書き方は?

派遣から直接雇用になった場合、履歴書には年月と合わせて「派遣期間満了につき退職」と書きましょう。
そして、次の行には直接雇用になった年月と会社名を書き、正社員登用された旨を記入します。つまり、派遣と直接雇用の経歴は別々に書くのが望ましいでしょう。

ハタラクティブでは、フリーターや既卒などの若年層に向けた就活支援サービスを行っていますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

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後藤祐介
監修者:後藤祐介キャリアコンサルタント

一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています!

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

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