フリーターの将来は不安？男女で違いはある？正社員になるためのコツを紹介

「フリーターの将来に不安を感じているものの、正社員への就職は難しい？」と疑問に思う人もいるでしょう。しかし、年齢が若い場合、経験やスキルよりも入社への熱意や人柄が重視されることも珍しくありません。このコラムでは、フリーターの将来性や若年労働者の正社員への就職状況、採用活動で重視される点などをデータで詳しく解説。正社員になるメリットや目指すためのコツも紹介します。

フリーターが将来直面する5つのリスク

フリーターを続けると、将来的に収入面や雇用面でのリスクが高まり、周囲との格差が生まれてしまう可能性があります。フリーターのまま年齢を重ねた場合の5つのリスクについてまとめましたので、確認しましょう。

1.同世代の正社員との賃金格差が大きくなる

フリーターと正社員との収入の差は、年齢が上がるにつれて大きくなっていきます。

フリーターの賃金の現状と将来性

一般的に、フリーターの収入は正社員より低いのが現状です。厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査結果の概況　雇用形態別」によると、正社員の平均賃金は33万6,300円であるのに対し、フリーターを含む非正規雇用者は22万6,600円です。男女別に見ると男性の場合は正社員の平均が36万3,600円で、非正規雇用者が25万5,000円。女性は正社員の平均が28万1,800円で、非正規雇用者が20万3,500円と、正社員と非正規雇用者の平均賃金は10万円近くの差があることが分かります。また、以下は年齢による賃金推移を表した男女別の表です。

参照：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査　結果の概況　雇用形態別　第６－１表」

正社員は男女ともに50代まで年齢を重ねるにつれて収入が上がっていく傾向にありますが、非正規雇用者の場合は20万円前後をキープしています。以上の結果から、一般的には正社員とフリーターでは10万円近くの収入の差があることや、年齢が上がるにつれてその差が広がっていくことが分かります。

フリーターの将来の収入について詳しく知りたい方は「フリーターの平均年収は？20代・30歳の年齢別に正社員の収入と比較」も参考にしてください。フリーターと正社員の収入平均を比較して解説しています。

参照元
厚生労働省
令和5年賃金構造基本統計調査　結果の概況

2.フリーターから正社員への就職は難しい傾向がある

独立行政法人労働政策研究・研修機構「第5回　若者のワークスタイル調査（124p）」によると、2021年に正社員を目指した25～29歳の男性フリーターの割合は68.3％。そのうち正社員になれたのは66.7％でした。また、正社員になろうとした25～29歳のフリーター女性の割合は62.0％で、正社員になれたのは61.2％です。

このように、正社員を目指して実際に叶えたフリーターは、6割強という結果になっています。なお、年齢を重ねると求められるスキルが上がるため、フリーターの就職はさらに困難になることが予想されます。フリーターから正社員への就職を考えている場合は、できる限り早く行動を起こす必要があるでしょう。

参照元
独立行政法人労働政策研究・研修機構
労働政策研究報告書No.213　大都市の若者の就業行動と意識の変容―「第５回 若者のワークスタイル調査」から―

3.男女問わず雇用が安定しない

フリーターは、男女関係なく雇用が不安定といえます。終身雇用が一般的な正社員とは違い、雇用期間が終わったときに契約が継続される保証はありません。不景気や会社の業績悪化、雇い主の都合によっては職を失ってしまう場合もあるでしょう。

また、将来的には体力の衰えや病気、怪我などで仕事を休んだり退職したりする状況になることも考えられます。正社員であれば一時的に休職するという選択肢もありますが、フリーターの場合は収入の減少や失職の恐れがあります。

雇用の安定性は社会的信用度に関わる

雇用の不安定さは、社会的な信用度の低さにつながる可能性も。継続的に安定した収入が見込めないフリーターの場合、賃貸契約やクレジットカード、家や車を買う際のローンといった審査が通りにくいというリスクがあります。また、社会的な信用度の低さから結婚を反対されたり、友人や親戚に対して肩身が狭い思いをしたりすることもあるようです。

4.フリーターは将来の年金受給額が少ない場合がある

フリーターは加入している年金の種類によって、将来の受給額が少なくなるリスクがあります。年金の種類は、「国民年金」と「厚生年金保険」の2つ。「国民年金」は20歳以上60歳未満の日本国民すべてが加入対象なのに対し、「厚生年金」は一定の条件を満たさなければ加入することはできません。フリーターも条件を満たせば厚生年金に加入できますが、国民年金のみという人も多いでしょう。

フリーターが国民年金のみに加入した場合

日本年金機構の「令和6年4月分からの年金額等について」によると、国民年金の毎月の支給額は6万8,000円です。国民年金のみのフリーターは、将来の年金受給額が意外に少ないという事実を理解しておきましょう。

正社員になって厚生年金に加入した場合

厚生年金は、国民年金に上乗せする形で保険料を支払う仕組みのため、将来受け取る年金額は国民年金のみの場合よりも多くなります。また、保険料の半分を雇用主である企業が負担してくれるので、保険料の負担は少なめです。

フリーターの将来の年金受給額に不安を感じた方は「フリーターが厚生年金に加入する条件とは？メリット・デメリットも解説」を参考にしてください。年金の納付が難しくなったときの対処法や、将来の受給額を増やす方法が紹介されています。

参照元
日本年金機構
令和6年4月分からの年金額等について

5.生活が不安でも生活保護は簡単に利用できない

「将来フリーター生活がきつくなったら生活保護を利用すれば良い」と考える人もいるかもしれませんが、保護を受けるための条件は厳しく、簡単に受給できるものではありません。フリーターとしての生活に不安があっても、頼りにし過ぎないほうが良いでしょう。

生活保護とは、生活の困窮度合いに応じて国が必要な保護を行う制度です。「生活の困窮」に当てはまる対象者の条件は明確に定められていますので、以下を確認してください。

生活保護の対象者

厚生労働省の「生活保護制度の概要」によると、生活保護の対象となる条件は以下のように定められています。

• ・国が定める最低生活費を収入が下回っている
  ・不動産、自動車、預貯金などのうち、ただちに活用できる資産がない
  ・就労できない、または就労していても必要な生活費を得られない
  ・年金、手当などの社会保障給付の活用をしても必要な生活費を得られない
  ・扶養義務者からの扶養は保護に優先される

上記の条件から、生活保護は、資産や能力を活用しても最低額の生活費を得られない人が対象であることが分かります。たとえば、車や持ち家、預貯金がある場合は、それらを売却するなどして生活費に当てない限り、生活保護の対象者として認められません。生活保護は生活がかなり逼迫した状態でないと重給することは難しいため、最終手段と考えておくのが賢明といえるでしょう。なお、「最低生活費」とは、健康で文化的な生活を送るために必要な額のことで、その金額は毎年厚生労働省によって改定されます。

参照元
厚生労働省
生活保護制度

支給される生活保護費の内訳

厚生労働省の「生活保護制度　保護の種類と内容」によると、支給される保護費用の内訳は、生活をするうえで必要な物事に応じて、以下のような種類に分けられます。

参照：厚生労働省「生活保護制度　保護の種類と内容」

なお、すべての扶助が1度の支給でもらえるわけではありません。「医療や介護を受けた」「出産をした」などのタイミングで申請をすることで、必要に応じた保護費が支給されます。

生活保護を頼りにし過ぎないほうが良いとはいえ、将来フリーター生活で本当に生活に困ったときは生活保護制度を検討するのも一つの方法といえます。どうしても生活が苦しいときには無理をせずに相談しましょう。

フリーターとして生活するデメリットは「フリーターの将来を不安に思う理由とは？明るく考えるための対処法も解説！」でも詳しく解説しています。フリーター生活に不安を感じている方は参考にしてください。

参照元
厚生労働省
生活保護制度

将来が不安なフリーターは正社員になったほうが良い？

フリーターの将来に少しでも不安を感じている人は、若いうちに収入や雇用が安定している正社員を目指すことがおすすめです。ここでは若年労働者の正社員採用状況や、若年者の正社員採用選考で重視される点などを解説します。

若年労働者の正社員採用状況

厚生労働省の「令和5年若年者雇用実態調査の概況　２若年労働者の採用状況（6p）」によると、過去1年間（2022年10月～2023年9月）に正社員として採用された若年労働者がいる事業所の割合は、全事業所の33.4％です。また、正社員として採用された若年労働者がいる事業所を産業別に見た場合の上位3位の割合は以下のとおりです。

参照：厚生労働省の「令和5年若年者雇用実態調査の概況　２若年労働者の採用状況　表３（6p）」

金融業や保険業、情報通信業においては、正社員として採用された若年労働者がいる事業所が半数以上にのぼることが分かります。

若年者の正社員採用選考で重視した点

厚生労働省の「令和5年若年者雇用実態調査の概況　２若年労働者の採用状況（7p）」によると、若年正社員の中途採用選考を行った事業所のうち、最も重視した点は「職業意識・勤労意欲・チャレンジ精神」（72.7％）です。続いて、「コミュニケーション能力」（66.9％）、「マナー・社会常識」（58.1％）となっています。このデータから、フリーターの場合も、入社への熱意や基本的なビジネススキルがあれば、正社員への就職は十分目指すことができるといえるでしょう。

しかし、フリーターから正社員への就職は年齢が上がるほど難しくなるのが実情です。前述のとおり、30代以上になると求められるスキルが上がる傾向があります。将来的にフリーターから正社員への就職を目指す場合は、できるだけ早い20代のうちから行動することが重要です。

参照元
厚生労働省
令和5年若年者雇用実態調査の概況

フリーターが将来的に正社員になる3つのメリット

将来フリーターが正社員になるメリットには、「雇用・収入が安定する」「昇給・昇格のチャンスがある」「福利厚生が充実する」という3つが考えられます。フリーターにはない正社員のメリットを知って、就職するモチベーションにつなげましょう。

1.雇用・収入が安定する

正社員は雇用期間の定めがないのが一般的なため、雇用が安定しているといえます。雇用期間の定めのあるフリーターには会社の経営状況や雇い主の都合で職を失うリスクがあるのに対し、正社員は無期雇用契約のため基本的には定年まで勤めることが可能です。そのため、フリーターから正社員になることで、いつ仕事がなくなるか分からないという不安は解消できるでしょう。

また、収入の面での安定も正社員のメリットです。正社員の場合、毎月支払われる給与額が「基本給」として固定されている、月給制という給与形態が一般的です。時給制や日給制で働くことが多いフリーターが仕事を休んだ分だけ給与が少なくなるのに対し、月単位で給与が固定されている正社員は毎月安定した収入を見込めます。雇用と収入が安定することで、社会的信用度も高まり、車や家の購入、結婚といった将来のライフプランも描きやすくなるでしょう。

2.昇給・昇格のチャンスがある

正社員の場合、能力や実績、勤続年数などが評価されて昇給や昇格につながります。アルバイトやパートにもボーナスや昇給制度を適用している会社はありますが、正社員と比較すると支給額が少ないのが一般的です。正社員の場合、毎年定期的な昇給を行う企業が多いため、長く勤めるほど収入の上昇が見込めるほか、昇格のタイミングでも大幅な昇給が考えられます。自身の能力や実績が昇給や昇格に結びつくことから、仕事へのやりがいを感じやすいというメリットも生まれるでしょう。

3.福利厚生が充実する

正社員の場合、会社によっては充実した福利厚生が期待できます。福利厚生とは、社員やその家族に対する報酬として、賃金以外で会社が提供する各種手当やサービスのことです。福利厚生の具体例としては、住宅手当や資格取得支援制度、リフレッシュ休暇などが挙げられます。アルバイトやパートにも福利厚生を適用している会社はありますが、正社員と比べると種類や内容が限定されるのが一般的です。

正社員として働くメリットを知り、将来的に目指したいとお考えの方は、「正社員のメリットを解説します！非正社員との違いは？」も参考にしてください。正社員のメリットとデメリットが詳しく解説されています。

将来が不安なフリーターが正社員になる3つのコツ

フリーターから正社員への就職を成功させるためには、「自己分析をして目標を立てる」「フリーターが就職しやすい仕事を選ぶ」「就職支援サービスを利用する」という3つのコツがあります。フリーターの将来に不安を感じ、正社員を目指したいと考えている方は参考にしてください。

1.自己分析をして目標を立てる

フリーターから正社員を目指すために、まずは自己分析をして将来の目標を設定しましょう。自分の過去を振り返り、得意なことや苦手なこと、長所や短所を把握したうえで、どんな職種で働きたいのか、どんな生活を送りたいのかを考えていきます。自己分析をして目標を明確にすることで、企業とのミスマッチの防止や、就職活動でのアピールに役立ちます。

2.未経験から挑戦しやすい仕事を選ぶ

フリーターが将来正社員として就職するためには、未経験から挑戦しやすい職種を選ぶことが重要です。以下にフリーターがチャレンジしやすい職種の例を挙げていますので、参考にしてください。

1.介護職

高齢化が加速するなかで人手不足の状況にある介護業界では、採用活動が活発に行われているため、未経験から就職しやすい仕事の一つといえます。将来的に、需要はさらに伸びていくと予想できるので、仕事を失うリスクも低いでしょう。介護福祉士やケアマネジャーとして働くためには資格が必要ですが、介護施設で働くのに資格や専門的な知識は必須ではありません。入社後の研修や資格取得支援が充実している場合が多いため、未経験でも働きながらスキルの向上を図ることができます。

介護職についてさらに知りたい方は、「就活アドバイザーが教える！社会福祉士・介護士・ホームヘルパーのお仕事」を参考にしてください。介護職として働いている人の声や求人例を紹介しています。

2.営業職

営業職はどの業界でも必要な職種なので、求人数が安定しており、未経験のフリーターを歓迎する企業は多いようです。扱う商品のジャンルだけでなく、ルート営業や内勤営業といった働き方、単独制やチーム制といった仕事の進め方など、営業職にはさまざまな違いがあります。自分の適性に合う営業職の種類は何か、事前に調べておきましょう。また、営業職で身につく提案力やコミュニケーション能力はほかの職種でも活かせるスキルなので、将来転職をする際にも役立つというメリットがあります。

営業職の仕事内容や、必要なスキルについては「営業職とは何をする仕事？業務の内容やメリット・デメリットを解説！」をご覧ください。

3.販売、サービス業

販売やサービス業も人手不足や特別なスキルが必要ないことなどから未経験者を歓迎する求人が多く、フリーターとして接客業に携わったことがある人は特に目指しやすい仕事です。販売、サービス業は、食品や雑貨、アパレルなど、扱う商品によってさまざまな働き方があります。自分の興味のある分野で求人を探すことが、仕事への意欲向上につながるでしょう。実際に仕事をするなかで、商品知識や接客のスキルを着実に身につけられるのもメリットです。

販売職の仕事内容や平均年齢、年間休日などは「就活アドバイザーが教える！販売のお仕事」で解説していますので、参考にしてください。

4.カスタマーサポート

カスタマーサポートは幅広い業界で必要とされるため、求人数が多く未経験のフリーターも挑戦しやすい仕事です。カスタマーサポートの仕事内容は、企業の商品やサービスに対する顧客の疑問や要望への電話対応です。直接顧客とやり取りするため、研修制度やマニュアルが整っている職場が多く、必要なスキルを入社後に身につけられる傾向があります。また、仕事のなかで商品知識やトークスキルなどを身につけることも可能です。

カスタマーサポートの詳しい仕事内容については「就活アドバイザーが教える！カスタマーサポート・テレオペレーターのお仕事」をご覧ください。

社会人未経験のフリーターも挑戦しやすい仕事について知りたい方は「未経験でもできる仕事は？正社員として就職しやすいおすすめの業界・職種」も参考にしてください。未経験者が挑戦しやすい仕事の内容と必要なスキルについて詳しく解説されています。

3.就職支援サービスを利用する

将来、フリーターから正社員を目指す場合、第三者からのアドバイスをもらいながら求職活動を進められる就職支援サービスを利用するのがおすすめです。ハローワークや就職エージェントでは、担当者と直接話せるため、求職活動の不安や疑問点を相談しやすいというメリットがあります。以下にサービスの内容をまとめたので、参考にしてください。

ハローワーク

ハローワークとは、厚生労働省が設置する施設で、職業紹介や休職相談といったサポートを無料で受けられます。35歳未満で正社員就職を目指す若者向けの「わかものハローワーク」が設置されているハローワークでは、担当者による支援やセミナーを受けることが可能です。ハローワークで扱う求人数はほかの求人サイトなどより多く、仕事の幅も広いため、仕事選びの選択肢が増えるというメリットがあります。ハローワークは全国500ヶ所以上に設置されているので、まずは最寄りのハローワークを探してみましょう。

就職エージェント

就職エージェントとは民間企業が提供する無料のサービスで、利用者に合った求人紹介から入社までをサポートしてくれます。応募書類の書き方や面接での注意点、選考対策など、就活アドバイザーがアドバイスを行ってくれることが特徴です。エージェントによって、扱う求人の業界や対象者が違うため、利用する際はフリーターから正社員への就職に適したサービスを選ぶ必要があります。

フリーターの将来に不安を感じている方は、ハタラクティブにご相談ください。ハタラクティブは、フリーターや第二新卒などの若年層を対象としている就職エージェントです。応募書類の作成や面接対策、面接日程の調整なども専任のアドバイザーが行うため、就職活動が初めての方も安心してご利用いただけます。また、ハタラクティブではカウンセリングに基づいて、一人ひとりに合った仕事をご提案。すべてのサービスは無料で利用可能です。フリーターの将来に関する不安を払拭するために正社員を目指したいと考えている方は、まずはお気軽にご相談ください。

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監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント

一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格

• 国家資格キャリアコンサルタント
• 国家資格中小企業診断士

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• 「働く」をmustではなくwantに。建設業界の担い手を育て、未来を共創するパートナー対談
• 定時制高校で就活講演 高卒者の職場定着率向上へ
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