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派遣から正社員になる方法4選!転職は難しい?メリット・デメリットを紹介
この記事のまとめ
- 派遣先企業で正社員登用(直接雇用)してもらえれば、職場を変えずに就職できる
- 就職・転職エージェントに相談し、今よりも収入が高い企業で正社員になる方法もある
- 30代以降の転職ではスキルと経験を重視される傾向にあり、応募できる求人の選択肢が狭まる
- 派遣から正社員になると、収入の安定を図れたり福利厚生を受けられたりする点がメリット
また、派遣から正社員を目指す場合は、就職・転職エージェントに相談するのもおすすめです。エージェントを活用すると、「派遣で培ったスキルを活かせる」「今よりも給料が高い企業」など希望に合う求人を紹介してもらえます。自分の強みを見極めたうえで求人を厳選してくれるので、ミスマッチを防ぎやすいのがメリットです。
このコラムでは、派遣から正社員になる方法を分かりやすく解説します。正社員を目指す際にやっておくべき事前準備もまとめているので、内容を参考に就職・転職活動を進めてみてください。
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派遣から正社員就職は可能!方法は4パターン
派遣から正社員になる方法は、「派遣先の会社で正社員登用してもらう」「紹介予定派遣で勤務したあとに直接雇用してもらう」「派遣会社で無期雇用派遣として雇用してもらう」「エージェントに相談して希望に合う職場へ転職する」の4パターンがあります。
以下でそれぞれ解説しますので、どの方法が自分にとって最適かを考えてみましょう。
派遣先の会社で正社員登用してもらう
派遣から正社員就職を目指す方法の一つは、派遣先企業での正社員登用(直接雇用)です。派遣先企業で正社員になるメリットは、慣れた環境・業務で働き続けられることでしょう。派遣期間中に得た経験を活かし、さらにスキルアップできる可能性があります。
正社員登用を行う企業側も、新たに正社員を採用したり育成したりするコストを抑えられるメリットがあります。
ただし、派遣の正社員登用は義務ではないため、制度そのものがない会社も。また、制度があったとしても、どのような基準で正社員登用を行うかについては法律による定めがありません。筆記試験や面接、レポート提出が必要な場合もあるようです。
現在の派遣先で正社員になりたい方は、まず所属している派遣会社へ相談してみましょう。
「派遣から正社員登用を目指せる?3つのパターンと直接雇用までの流れを紹介」のコラムでは、派遣先の会社で正社員登用をしてもらうメリットとデメリットを紹介しています。また、実現させるために意識すべきこともまとめているので、あわせて参考にしてみてください。
派遣として働く間も良好な人間関係を構築しておくことが大事
どのような立場で働く場合も、職場で良好な人間関係を築くことは大事ですが、派遣先企業で正社員登用を目指している場合は特に気を付けましょう。
先述したように、派遣として勤務する人を正社員登用するかどうかは派遣先企業が判断します。そのため、自分の振る舞いや仕事への向き合い方を見た派遣先企業から「正社員として雇用するのは適切ではない」と思われてしまうと、正社員登用が叶わない可能性があるでしょう。
社会人としての基本マナーは「社会人の立ち振る舞いのマナーとは?仕事においてのポイントを紹介」のコラムでチェックしてみてください。
「紹介予定派遣」で勤務したあとに直接雇用してもらう
紹介予定派遣とは、派遣先企業での直接雇用を前提とした働き方です。最長6ヶ月間を試用期間とし、まずは派遣社員として勤務。派遣期間終了後に派遣先企業で適性があると判断されれば、正社員や契約社員として雇用してもらえます。
紹介予定派遣から正社員になるメリットは先述した正社員登用と同様、派遣期間中に職場の雰囲気を把握できる点です。従業員と派遣先企業、双方の合意のもとに直接雇用を決定するため、自分が「合わない」と感じれば直接雇用を辞退することも可能。反対に、派遣先企業から直接雇用を見送られる場合もあります。
紹介予定派遣について詳しくは「紹介予定派遣とは?正社員になれる?メリット・デメリットを紹介」のコラムをご覧ください。
派遣会社で無期雇用派遣として雇用してもらう
より継続的に安定した収入を求めるのであれば、現在所属している派遣会社で「無期雇用派遣」に切り替える方法もあります。無期雇用派遣とは、就業期間を定めずに派遣会社に雇用される働き方です。これは、派遣社員として働く人に対する雇用安定措置の一つ。厚生労働省のリーフレット「派遣労働者の皆さまへ 派遣で働くときに特に知っておきたいこと」には、以下の内容が記載されています。
※1年以上3年未満の見込みの方には、派遣元事業主に以下の措置を実施する努力義務があります。
① 派遣先への直接雇用の依頼
② 新たな派遣先の提供(合理的なものに限る)
③ 派遣元事業主での(派遣労働者以外としての)無期雇用
④ その他安定した雇用の継続を図るための措置(雇用を維持したままの教育訓練、紹介予定派遣など)
※ 雇用安定措置として①を講じた場合で、直接雇用に至らなかった場合は、別途②~④の措置をとる必要があります。」
参照:「派遣労働者の皆さまへ 雇用の安定とキャリアアップ(p.6)」
無期雇用になった派遣社員への対応は派遣会社によって異なりますが、ボーナスがもらえたり昇給できたりするなど、正社員と同等の待遇を受けられる可能性も。一方で、正社員と比べて「昇進のチャンスが少ない」と感じる人もいるようです。
無期雇用派遣と正社員の違いについては、「無期雇用派遣とは?登録型派遣や正社員との違いを分かりやすく解説」のコラムで解説しています。無期雇用派遣のメリット・デメリットにも触れているので、どちらの働き方が自分に合っているか知りたい方はご一読ください。
参照元
厚生労働省
労働者派遣事業について
エージェントに相談して希望に合う職場へ転職する
派遣から正社員を目指す際は、就職・転職エージェントに相談してみる方法もあります。就職・転職エージェントとは、人材を求める会社と仕事を求める求職者のマッチングを行う民間のサービスです。幅広い職種・企業規模・年齢・経歴の求人を扱う「総合型」と、特定の年代や職種を扱う「特化型」があります。
総合型の就職・転職エージェントは、多くの求人の中から応募企業を選択したい人に向いているでしょう。反対に、職種や年齢を絞って求人を紹介してもらいたい場合は、特化型エージェントがおすすめです。なお、複数のエージェントに登録し比較することもできます。
就職・転職エージェントで受けられるサービスの例は以下のとおりです。
- ・カウンセリング
- ・求人紹介
- ・応募書類の添削
- ・面接対策
- ・スケジュール調整
サービス内容は各エージェントによって異なるものの、相談者の要望や悩みをヒアリングしたうえで求人を紹介したり、面接のアドバイスをしたりといったサポートを行う点は共通しているでしょう。
キャリアアドバイザーへ希望の収入額や、目指す職種・キャリア、企業へ求めることなどを伝えると自分に合う求人を紹介してもらえるので、ミスマッチが起こりにくいといったメリットがあります。
就職・転職エージェントの基本的な利用方法は、「転職エージェントの使い方を解説!利用時の基本の流れと賢い活用方のコツ」のコラムをご覧ください。自分に合うエージェントを見つけるコツついても解説しています。
30代以降も派遣を続けた場合のリスク
派遣は、雇用期間に定めがある「有期雇用契約」です。また、厚生労働省のリーフレット「派遣労働者の皆さまへ 4 派遣で働く前に(p.4)」にもあるように、同一の派遣先で働ける期間は例外を除き最長3年と定められています。
そのため、契約期間終了が近づくたびに次の職場を探したり、3年未満であれば契約更新の手続きを行ったりする必要があります。派遣先企業から認められなければ、3年未満であっても契約更新を認められない可能性もあるでしょう。派遣先が決まらなければ収入は途絶えてしまいます。
雇用や収入の不安定さは、30代以降も派遣を続けるリスクといえるでしょう。
30代から正社員を目指すことも不可能ではありません。何らかの事情により、派遣という働き方を選択している人もいるでしょう。しかし、30代以降は20代よりもスキルと経験を重視される傾向にあり、年齢を重ねるにつれ応募できる求人の選択肢が狭まるのが一般的です。
「将来的には就職したいけど、今はまだ正社員になりたくない」という場合は、「正社員になりたくない理由は何?パートや派遣で働くリスクも紹介!」のコラムで原因を探ってみましょう。
参照元
厚生労働省
労働者派遣事業について
派遣から正社員になる3つのメリット
ここでは、派遣から正社員になるメリットを紹介します。正社員就職すべきか迷っている方は、ぜひ参考にしてみてください。
派遣から正社員になるメリット
- 毎月の給料が安定する
- 正社員ならではの福利厚生を受けられる
- 任される業務の幅が広がりスキルアップできる
毎月の給料が安定する
派遣から正社員になるメリットは、毎月の給料が安定することです。派遣やアルバイトなど非正規雇用で働く場合、時給制や日給制で給料をもらうのが一般的。そのため、体調不良で欠勤したときや、契約期間終了後すぐに次の派遣先が決まらない場合、その間の収入は得られません。
また、先述したように、派遣は契約期間に定めがある有期雇用のため、契約を更新できない場合は同じ職場で働くこともできないでしょう。
一方、正社員の給料は月給制が一般的です。契約期間に定めがないので、入社後は更新手続きをせず同一の会社で定年まで働けます。
正社員ならではの福利厚生を受けられる
福利厚生には、法律で定められている「法定福利厚生」と、会社独自が取り組む「法定外福利厚生」の2種類があります。法定福利厚生は、健康保険や厚生年金、雇用保険、子ども・子育て拠出金などが該当。法定外福利厚生は会社によって異なりますが、住宅手当やマイカー手当、資格取得補助、子どもの育児費用補助などがあります。
福利厚生は、加入条件を満たせば正社員以外の方が受けられる可能性も。しかし、国によって義務付けられているもの以外は会社ごとに対象者を決められるため、「正社員のみを対象」としている福利厚生もあります。
正社員ならではの待遇を受けられれば、出費を抑えられたり手取りを増やせたりするでしょう。
福利厚生について詳しくは「福利厚生とはどんな制度?目的や適用条件を分かりやすく解説します!」のコラムをご覧ください。対象者の範囲や、会社が福利厚生を充実させる理由もまとめています。
任される業務の幅が広がりスキルアップできる
派遣社員は、派遣先企業と派遣会社の話し合いによって定められた業務範囲の仕事のみを行うため、責任範囲も限定的です。
一方、正社員は非正規雇用の人よりも幅広い業務を任されたり、責任の大きな立場に就いたりするのが一般的。そのため、正社員のスキルアップにつながる研修や、資格取得支援制度が設けられている会社もあります。スキルアップすれば昇給・昇進の可能性が広がるのも正社員のメリットです。
ただし、正社員がどのような業務を任されるかは、職種や会社によってさまざま。派遣先で正社員登用、ほかの職場へ正社員として転職、どちらの場合も事前に業務範囲を確認することが大事です。
派遣先企業で正社員になる場合は社風が分かっている点もメリット
派遣先企業で正社員(直接雇用)になる場合、すでに社内の人間関係や雰囲気、ルールといった社風が分かっています。そのため、「何も知らない会社に入社するよりも気持ちが楽」と感じる人もいるようです。また、派遣から正社員になったあとも業務内容が大幅に変わらない場合は、慣れた環境でこれまでの経験を活かせる点をメリットに感じる人もいるでしょう。派遣から正社員になった人がデメリットに感じること
派遣から正社員になった人のなかには、異動や転勤、責任が大きくなることをデメリットと感じる方もいるようです。また、給料が下がる可能性がある点についても以下で解説するので、確認しておきましょう。
部署異動や転勤を命じられる可能性がある
基本的に正社員は、会社からの異動命令に従わなければなりません。そのため、「希望したわけではないのに、ほかの部署への異動を命じられた」「引っ越しをしたくないのに転勤を命じられた」といった点をデメリットに感じる人も。
ただし、就業規則に異動に関する記載がなかったり、育児や介護、病気など異動・転勤ができない事情があったりする場合、あるいは雇用契約書で勤務地が限定されているにもかかわらず、その地域外への転勤を命じられた場合は拒否できるケースもあります。
また、派遣と正社員では勤務日数や時間が異なる場合も。職種や企業によってさまざまではあるものの、正社員は「1日8時間×週5日」で働くのが一般的です。そのため、正社員になると希望の日数・時間で働けなくなる点を懸念する人もいるようです。
しかし、近年では正社員として働く従業員に対し、多様な働き方を認める企業もあります。たとえば、週4勤務やフレックスタイム、リモートワークなどが挙げられるでしょう。
「正社員にはなりたいけれど、週5日出勤できるか不安」という場合は、エージェントに相談してみるのも一つの方法です。キャリアアドバイザーに希望の働き方や収入額を伝えると、自分に合う正社員の求人を紹介してもらえます。
「週4勤務の正社員になれる?メリット・デメリットや求人の探し方をご紹介!」のコラムでも、週4勤務が可能な職種をピックアップしているので、あわせて確認してみてください。
責任が大きくなる
先述したように、派遣から正社員になると業務範囲が広がり、より責任が大きな仕事を任されるようになります。その点をメリットに感じる人がいる一方で、プレッシャーが大きくなることをデメリットに感じる人もいるようです。
しかし、大きな責任を伴う業務に就くと、そのぶん「達成感とやりがいを得られる」「この仕事で成果を出せば昇進・昇給できる可能性がある」とポジティブに捉えることもできます。また、正社員としての経験と実績を積めば、キャリアアップのチャンスが広がる場合も。
物事に対する捉え方は人それぞれ。「自分がメリットに感じること・デメリットに感じること」を書き出してみるのもおすすめです。
派遣から正社員になることで給料が下がる場合もある
入社直後の正社員に対し、新卒者と同程度の賃金を設定する会社もあります。また、正社員になると収入が増えるぶん社会保険や厚生年金、所得税といった毎月の給料から差し引かれる金額も高くなるため、「派遣のときよりも手取りが減った」と感じる場合もあるようです。
ただし、賃金の決め方は企業によって異なるため、一概に「正社員になると給料が下がる」とはいえません。雇用契約を結んだあとに後悔しないよう、入社後の給料や昇給のタイミングなどは事前に確認しておくことが大事です。「派遣社員から正社員に転職するのは難しい?目指し方や注意点を解説!」のコラムでも、派遣から正社員になる際の注意点についてまとめています。あわせてチェックしてみてください。
派遣から正社員を目指す際の事前準備
派遣から正社員を目指す際はアピールできる強みを整理したり、今後のキャリアプランを考えたりすることが大事です。また、業界全体あるいは応募企業の情報を集めたうえで、志望動機を考えておく必要があるでしょう。
ここでは、正社員就職に向けた事前準備について解説します。「何から始めればいいか分からない」という方は、以下を参考にできることから始めてみてください。
自己分析を行い「アピールできる強み」を整理する
企業は応募者の強みを把握することで「自社の社風に合っているか」「活躍してくれそうな人材か」を見極めています。面接では専門的なスキルのほか人柄や性格、コミュニケーション能力の高さ、マネジメントスキルなども強みとしてアピールすることが可能。派遣先で担当した業務や困難を乗り越えた経験を改めて振り返ると、自分の強みに気付ける可能性があるので一つひとつ書き出してみましょう。
また、自己分析を行うと、向いている職種・向いていない業務などを知れるので、就職の軸が定まりやすいというメリットも。「自己分析とは?実施のメリットと就活や転職活動での必要性を解説」のコラムでは、自己分析のやり方を4ステップで分かりやすく解説しています。内容を参考にしながら自分の強みを探してみましょう。
派遣期間に実績を残していると面接でアピールしやすい
面接の際は具体的な数字やエピソードを交えると、相手に伝わりやすいでしょう。たとえば、派遣期間中に「販売の仕事で売上を●●%アップさせた」「事務職で簿記2級の資格を取得した」「リーダーに指名され新人研修を担当した」などが挙げられます。今後のキャリアプランを考える
派遣から正社員を目指す際は、今後のキャリアプランを考えることも大事です。「5年後・10年後にどうなっていたいか」をイメージし、そこから逆算して「3年後・1年後までに叶えたいこと」「今やるべきこと」の計画を立てます。目標を叶えるために必要なスキルや資格があれば、それを身につけるまでに掛かる期間・費用も調べてみましょう。
将来の希望年収や役職などを具体的にイメージすると、キャリアプランを立てやすくなります。
正社員就職の面接では、今後のキャリアプランについて質問されることも珍しくありません。具体的なプランが思いつかない方は、大まかなイメージを就職・転職エージェントのキャリアアドバイザーに相談すると、一緒に考えてもらえます。
面接での答え方に不安がある場合は「キャリアプランとは?簡単に解説!面接での回答例や立て方のポイントも紹介」のコラムでキャリアプランの回答例を確認してみてください。
就職・転職したい業界や企業の特徴を調べる
正社員になるための事前準備として、業界研究・企業研究も大事な作業です。就職・転職したい業界や企業が決まっている場合は、特徴を詳しく知ることで「どんな人物が求められているのか」あるいは「自分に向いているのか」を確認できます。
反対に、「正社員になりたいけれど、目指す業界・企業は決まっていない」という場合は、幅広く調べてみることで知見が広がり、興味のある分野を見つけられる可能性があるでしょう。
世の中には多種多様な仕事があり、自分が知っているのはごく一部である場合も。また、同じ分野でも会社ごとに規模や企業理念、社風は異なります。
ハローワークインターネットサービスの「産業分類コード一覧(大分類)」を見ると、2023年時点で日本の産業を大分類した場合20種類、中分類では100種類近くあることが分かります。
業界研究を行う際は、「業界研究のやり方は?就活に役立つノートの作り方とポイントを紹介」のコラムを参考に、業界全体で共通する仕事内容や市場規模、平均年収、平均年齢などを調べてみましょう。
企業研究に関しては「企業研究のやり方を解説!調べることや就職・転職活動への活かし方も紹介」のコラムでチェック項目を参考にしながら、事業内容や会社が求める人物像、給与・賞与、福利厚生を確認してみてください。
参照元
ハローワークインターネットサービス
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面接で志望動機を明確に回答できるようにしておく
正社員を目指す際は、面接で明確な志望動機を回答できるよう準備しておくことも大事です。「なぜ派遣から正社員になりたいと思ったのか」を踏まえて、「その企業を選んだ理由」を伝えましょう。
志望動機を考えるときに役立つのが、先述した自己分析や業界研究・企業研究、今後のキャリアプランです。
また、複数の企業へ応募する場合は、応募企業ごとに志望動機を考えましょう。ほかの企業にも当てはまる内容だけだと、採用担当者に「どの企業にも同じことを言っているのだろう」とネガティブな印象を与えてしまう恐れも。応募企業から入社意欲が低いと判断されれば、内定をもらえない可能性もあります。
「面接で述べる志望動機の例文を紹介!応募理由や状況に合った内容を考えよう」のコラムでは、志望動機の例文を状況別に紹介しています。どのような志望動機は避けるべきかについても触れているので、参考にしながら回答を考えてみてください。
履歴書に派遣の経験を書く場合の注意点
「派遣は職歴に含めていいの?」と疑問を抱く方もいるでしょう。ここでは、履歴書に派遣の経験を書く場合の注意点を解説しますので、応募書類の書き方に迷ったときは参考にしてください。
「派遣社員」であることを明記する
「派遣社員」であることを明記すれば、派遣の経験を職歴欄に書くことは可能です。一般的には正社員として働いた経験があれば、そちらを優先的に記載するのがベター。
とはいえ、「正社員の経験がない」といった方もいるでしょう。その場合に履歴書の職歴欄を空白にしてしまうと、「学校を卒業してから何をしていたのか」「就業意欲が低いのでは」といった懸念を抱かれる可能性があります。そのため、派遣として働いていた期間を履歴書に記載するのが無難です。
職種や仕事内容などを詳細に書く
派遣で経験した職種や担当した仕事内容を具体的に書いておくと、選考の際にアピール材料になります。職務経歴書は応募企業から提出を求められない場合、提出は必須ではありません。しかし、派遣として働いた経験が多いなど履歴書に詳細を書ききれない場合は、職務経歴書を作成するのがおすすめ。
履歴書には「派遣先企業」「担当業務」「派遣期間」といった大まかな内容を記載し、職務経歴書により詳しい仕事内容や身につけたスキルを書くと、自己アピールしやすいでしょう。
派遣の経験を職歴欄に記載するときのポイントと例文は「派遣社員は職歴にならない?派遣経歴の履歴書への書き方や記載例を解説」のコラムで解説しています。書き方例も紹介しているので、あわせてチェックしてみてください。
履歴書作成や面接対策に不安がある場合はエージェントを活用しよう
派遣から正社員を目指す際、履歴書作成や面接対策など転職活動に不安がある場合は、就職・転職エージェントを活用するのがおすすめです。エージェントにはキャリアアドバイザーが在籍しており、転職活動に関する悩みに丁寧に寄り添ってもらえます。また、企業へ求めることを伝えると自分に合う求人を紹介してもらえるので、入社後のミスマッチを防げるでしょう。
なお、エージェントには「総合型」と「特化型」の2種類があります。総合型では職種・経歴・年齢を問わず多様な求人を取り扱っています。一方、特化型は特定の職種や年齢を扱っているのが特徴です。
就職・転職エージェントの利用方法は「転職エージェントの使い方を解説!利用時の基本の流れと賢い活用方のコツ」のコラムをご覧ください。
ハタラクティブは20代のフリーターや第二新卒など、若者に特化した就職・転職エージェントです。経験豊富なプロのキャリアアドバイザーが、一対一でカウンセリングを行い、あなたの悩みや希望をヒアリング。「今以上の収入を得られる会社へ転職したい」といった方に、ご希望に沿う求人を厳選してご紹介します。
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一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています!
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。