理学療法士の年収は？就職方法や仕事内容をご紹介

「理学療法士の年収はどれくらいだろう」と疑問に思っている方もいることでしょう。理学療法士とは、国家資格を有するリハビリテーションのエキスパート。高齢社会の現在、医療・介護分野の中でニーズの高い職業として知られています。このコラムでは、理学療法士の給与事情や役割についてまとめました。医療関係への就職・転職を考えている方は、ぜひご覧になってください。

理学療法士の年収

厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士の職種の平均給与は30万700円でした。これをもとに「決まって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額」で年収を計算すると、約430万円となります。男女別の給与や賞与額、平均年齢は以下の表のとおりです。

引用：厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」

また、「令和4年賃金構造基本統計調査　結果の概況」によると、一般労働者の平均賃金は男女計で31万1,800円でした。理学療法士の年収は平均よりは少し低いといえるでしょう。

参照元
e-Stat 政府統計の総合窓口
令和4年賃金構造基本統計調査

理学療法士の仕事内容

理学療法士とは、国家資格を有するリハビリテーションのエキスパートです。Physical Therapistの略でPTとも呼ばれています。病気やケガなどで身体に障害を持つ人や高齢者に対し、医師の指導のもと理学療法を行う仕事です。立つ・歩く・座るといった基本的動作に対し、リハビリやマッサージを通じてアプローチ。患者さまの状態に合わせて個別にプログラムを組み、身体機能の維持や回復を目指します。理学療法士が活躍する場所のメインは病院です。内科や外科、整形外科、脳神経外科、リハビリテーション科など、求められる科目は多岐にわたります。また、医療機関だけにとどまらず、介護施設やスポーツ関連施設、教育機関などからも需要がある職業です。

理学療法士になるには

理学療法士として働くには、国家資格を取得する必要があります。国家資格を取得するためには、4年制大学・短期大学（3年制）・専門学校（3年制、4年制）・特別支援学校（視覚障がい者が対象）いずれかの養成校で3年以上学ぶことが条件。なお、作業療法士の資格を持っている場合は、養成校で学ぶ期間が2年以上になります。養成校を卒業した時点で国家試験の受験資格を得られるので、合格を目指して受験しましょう。

理学療法士として年収を上げる方法

理学療法士として年収をアップさせたいなら、専門性を磨いて特定の分野に特化するのが良いでしょう。近年では医療現場にとどまらず、介護やスポーツの現場でも理学療法士は活躍しています。

専門性を磨き転職する

医療分野は日々新しい技術や知識が生まれ、向上しています。また、専門分野も多く生まれており、理学療法士としても深い知識や理解を求められる機会は増えることが考えられます。理学療法士として年収をアップさせるには、日々変わっていく医学にしっかり向き合い、勉強を続けることが大切。理学療法士の活躍の場は医療現場にとどまらず、介護やスポーツ施設、教育機関など広がっています。特定の分野に特化して専門性を磨くことが、年収アップに繋がるでしょう。

海外なら独立も可能

日本では、理学療法士はあくまでも医師の指示のもとで理学療法を提供するものとされています。理学療法士の独断で施術することはできないため、独立は難しいことが考えられます。しかし、海外には医師の指示なく診察を行い、理学療法を提供できる国も。その国に応じた資格などを取得すれば独立開業も可能です。

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医療系の仕事や年収に関するQ＆A

ここでは、医療系の仕事や年収について多くの方が抱く疑問をQ＆A方式で解決していきます。

日本の平均年収はどれくらい？

国税庁の「令和４年分　民間給与実態統計調査」によれば、およそ458万円です。ただし、正規と非正規、性別によっても大きく変わることも押さえておきましょう。

参照元
国税庁
令和４年分民間給与実態統計調査

「年収」とは？

一般的には、年間で企業から支給されたすべてのお金を意味する「額面年収」のことを指します。年収は「額面年収」と、そこから保険料などを差し引いた「手取り年収」に分けられます。転職などで年収を問われたら、額面年収を伝えましょう。詳しくは「違いは何？額面年収と手取り年収とは」のコラムをご覧ください。

これから医療系の仕事を目指すならおすすめは？

医療事務がおすすめです。医師や看護師、コラムで紹介した理学療法士などは学校に通い国家資格を取得する必要があるため、社会人になってからだとハードルが高いと感じる方もいるでしょう。しかし、医療事務であれば必須資格はないため、医療関連の仕事のなかでは挑戦しやすいといえます。「医療事務は既卒から目指せる？仕事内容や給料事情も解説」のコラムを参考に、理解を深めてみてください。