リモートワークとは？テレワークの違いと具体的な働き方

リモートワークとは、オフィスに出勤せず、自宅やサテライトオフィスで業務を行う勤務形態を指します。導入する企業が増加していますが、どんなメリットがあるのでしょうか。このコラムでは、リモートワークの概要や実施に必要なツール、注意すべき点についてまとめています。

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リモートワークとは

リモートワークとは、場所や時間を制限しない「柔軟な働き方」の総称です。「リモート（remote）＝離れた」「ワーク（work）＝働く、仕事」を語源としており、会社のオフィスではない場所で業務を行う働き方です。

リモートワークの種類

一言でリモートワークといっても、4つの種類に分類されます。「フルリモートワーク」は基本的に出社の必要がなく、WEBツールを使用しながらコミュニケーションと業務を進めていくこと。
「ハイブリッドリモートワーク」は限定的にリモートワークを実施する働き方。週に数日は出社日があることが多いようです。
「リモート・アウトソース」は、業務委託等の外注者がオフィスに出社しない働き方。「テンポラリー・リモートワーク」は、契約社員等の雇用契約を結び、一時的に業務に参加する働き方です。
正社員の場合は、フルリモートワークもしくはハイブリッドリモートワークが該当するでしょう。

テレワークや在宅勤務、在宅ワークとの違い

テレワークとは、「テレ（tele）＝離れた場所」と「ワーク（work）＝仕事」をかけ合わせた造語。リモートワークとは同義で使用されます。
在宅勤務は、前述したように「自宅で行うリモートワーク」のこと。
一方、在宅ワークとは、「自宅で行う自営型テレワーク」が当てはまります。いわゆる内職のことで、企業や注文者とは雇用関係ではなく委託関係を結ぶ働き方です。

参照元
厚生労働省
情報通信機器を利用して自宅などで仕事をしている方へ（自営型テレワーク（在宅ワーク））

リモートワークのメリットとデメリット

リモートワークは出勤の必要がなくなるため、時間を有効活用できたりプライベートと仕事の両立が叶ったりするのがメリット。しかし、逆をいえば長時間労働化しやすいため、自己管理や生産性の意識向上が求められます。

労働者のメリットとデメリット

リモートワークを行うことで、通勤時間が削減できるのは大きなメリットでしょう。交通費の削減やストレスの軽減につながります。
また、通勤時間が減ることでプライベートの時間が増えるため、ワーク・ライフ・バランスが改善されるのもメリットのひとつ。自分のために使える時間が増えることで、家族や友人と過ごしたり趣味を楽しんだり、休息に当てたりと自分らしい生活を叶えられるでしょう。

リモートワークを行うことで、同僚や上司、関係者とのやり取りはオンラインが基本になります。出社に比べてコミュニケーションを取る機会が減るため、認識がずれたり共有が難しくなったりするのはデメリットになるでしょう。
また、出勤そのものが無くなるため、仕事とプライベートの両立が難しくなることも。業務に集中できなかったり、区切り付けが難しくなり長時間労働になってしまったりという懸念が考えられます。

企業のメリットとデメリット

リモートワークを導入することで、出勤が難しい人や遠方の人材を採用できることに。従来であれば諦めていた優秀な人材を確保するチャンスが増えるのはメリットでしょう。また、働き方の柔軟度が上がるので、社員の規模を叶えやすく人材流出を防げるのもリモートワーク導入のメリットです。
完全リモートワークに切り替えることでオフィスが不要になるため、維持費や光熱費といったコストを削減できるのも、リモートワークのメリットでしょう。

一方で、管理の目が行き届かなくなるため生産性の低下は懸念されるところ。また、ネットセキュリティが脆弱な環境で業務を行う社員がいたり、カフェなど人目に付きやすい場所で業務をおこなったりすれば情報漏洩リスクは高くなります。

正社員でもリモートワークは可能？

会社によってリモートワークの制度は異なりますが、「正社員は出社してアルバイトはリモートワーク」やその逆など、雇用形態によって実施が制限される事例は少ないようです。企業によっては、正社員向けの福利厚生の一環として在宅勤務を取り入れるなど、正社員のほうがリモートワークを実施しやすい環境であるともいえます。

業務内容によってはできない

すべての正社員がリモートワークを実施できるわけではありません。
特に、販売・清掃・理美容・運送・医療関係といった生活関連サービス業や仕事場が決まっている業務の場合は、リモートワークを取り入れるのは難しいでしょう。
リモートワークを取り入れやすい仕事の条件は、以下の3つです。

1.場所にとらわれないこと
2.時間管理がしやすいこと
3.業務の共有がしやすいこと

決まった仕事場、いわゆる「現場」があれば、そこを離れて仕事をするのは難しいのが実情です。また、リモートワークは実際に勤務をした時間の管理が難しくなるため、毎日の勤務時間が一定で時間管理がしやすい仕事も、リモートワークを取り入れやすいといえます。
オンライン上でやり取りを行うため、業務や資料、情報の共有がしやすいことも条件。日頃から勤怠や資料をオンライン上で管理していれば、問題ないでしょう。

未経験からのリモートワーク

未経験でいきなりリモートワークに挑戦するのは厳しいといえます。

全くの未経験は難しいのが実情

多くの企業では、リモートワーク前提の採用でない限り、ある程度経験を積んでからリモートに切り替えるのが一般的。未経験者がいきなりリモートワークを始めても、仕事の進め方やトラブル時の対応方法が不十分であること、教育が行き届かないといった点から許可されないでしょう。

未経験OKの求人はあるのか

未経験OKのリモートワーク求人は、全くないわけではありません。
在宅勤務を前提とした求人を中心に探せば、選択肢は少ないものの見つかります。
次項では、リモートワークの傾向が強い職種を紹介しています。未経験の場合は、以下の職種を候補に入れてみてください。

リモートワークを導入しやすい職種

リモートワークを導入しやすい職種の代表は、以下の3つです。

1.ITエンジニア

一口にエンジニアといっても、リモートワークに向いているのは主に開発系。顧客やデータセンターとの関わりが薄く、パソコンとインターネット環境があれば作業ができます。
書き上げたコードがそのまま成果となり、データはオンライン上で共有が可能。すでに社内のITエンジニアの大半をリモートにしている企業も見受けられます。リモートワークエンジニアに興味がある方は「リモートワークエンジニアは未経験でもなれる？必要なスキルも解説」にて、業務内容や求められるスキルを解説しているので、ぜひ参考にしてください。

2.ライター

ライターという職種は多種多様ですが、どんな分野でも記事を書き上げるのが仕事のため、リモートになりやすい仕事の代表でしょう。
書いた記事の量や内容で成果を確認できますし、記事の作成から提出までオンライン上で完結するのも特徴です。

3.デザイナー

仕事過程のほぼすべてを1人で行うデザイナーも、リモートワークに向いている職種の1つ。なかでも、webデザイナーやグラフィックデザイナーは、パソコンがあれば行える仕事です。
また、未経験からリモートワークの仕事に就きたいとお考えの方は「未経験からリモートワークは挑戦できる？正社員を狙いやすい職種とは」にて、詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてください。

リモートワークに必要なツール

ここでは、リモートワークを行うために必要となるツールを紹介します。リモートワークをお考えの方は、以下を参考に準備を進めていきましょう。

パソコン

リモートワークを行う上で必須となるツール。私物を使用することもありますが、セキュリティの観点からも会社で貸与されているパソコンを持ち帰ることが多いようです。

ビジネスチャット

オンライン上でコミュニケーションを取るために使われるのが、タイムラグが起きないチャットツール。近年はビジネス利用に特化した「ビジネスチャット」を採用する企業が多いようです。
日常のコミュニケーションだけでなく、タスクやファイルなどの情報共有の場としても活用されています。

web会議システム

リモートワーク中に会議を行うなら、ビデオチャット機能を擁したweb会議システムが必要です。多くのビデオチャットは1対1で行われるのに対し、web会議システムなら複数名の同時参加が可能。また、テレビ会議のように専用ツールを必要とせず、パソコンやタブレットがあれば参加できる点も特徴です。

勤怠管理システム

普段からオンライン上で勤怠管理を行う企業は多いようですが、リモートワークの場合は作業中のパソコン画面を自動撮影したり、打刻した場所をGPSで記録できたりするツールが活躍。
従業員の生産性が下がっていないかをチェックできる勤怠システムを採用する企業は多いようです。

タスク管理ツール

誰が、どの業務を、どこまで進めたのかを共有するのがタスク管理ツール。
進捗状況を可視化できたり、参加メンバーのスケジュールを管理できたりすれば、生産性のチェックにもつながります。

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監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント

一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格

• 国家資格キャリアコンサルタント
• 国家資格中小企業診断士

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