リモートワークとは？メリット・デメリットや具体的な働き方を紹介
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リモートワークとは、会社のオフィス以外で業務を行う「柔軟な働き方」の総称
「リモートワークとはどんな仕事？」と疑問に思っている方は多いでしょう。このコラムではリモートワークについて詳しくご紹介。リモートワークの種類やメリット・デメリットをまとめました。また、リモートワークを取り入れやすい仕事の特徴や、導入しやすい職種についても解説しています。リモートワークに興味のある方は、ぜひ本コラムをご一読ください。
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監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント
一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。
リモートワークとは
リモートワークとは、場所や時間を制限しない「柔軟な働き方」の総称。「リモート（remote）＝離れた」「ワーク（work）＝働く、仕事」を語源としており、簡単にいうと、会社のオフィスではない場所で業務を行う働き方のことです。
リモートワークの種類
リモートワークは、主に「フルリモートワーク」「ハイブリッドリモートワーク」「リモート・アウトソース」「テンポラリー・リモートワーク」の4つの種類に分類されます。
「フルリモートワーク」は基本的に出社の必要がなく、Webツールを使用しながらコミュニケーションと業務を進めていくことです。「ハイブリッドリモートワーク」は限定的にリモートワークを実施する働き方。週に数日は出社日があることが多いようです。「リモート・アウトソース」は、業務委託などで外注者がオフィスに出社しない働き方。「テンポラリー・リモートワーク」は、契約社員などの雇用契約を結び、一時的に業務に参加する働き方です。正社員の場合は、フルリモートワークもしくはハイブリッドリモートワークが該当するでしょう。
テレワーク・在宅勤務・在宅ワークとの違い
テレワークとは「テレ（tele）＝離れた場所」と「ワーク（work）＝仕事」をかけ合わせた造語。リモートワークとは同義で使用されます。在宅勤務は「自宅で行うリモートワーク」のことです。一方、在宅ワークとは、「自宅で行う自営型テレワーク」が当てはまります。厚生労働省の「情報通信機器を利用して自宅などで仕事をしている方へ（自営型テレワーク）」によると、自営型テレワークとは、注文者から委託を受け情報通信機器を活用し、自宅や施設など自ら選択した場所で、成果物の作成または役務の提供を行う就労のこと。いわゆる内職のことで、企業や注文者とは雇用関係ではなく委託関係を結ぶ働き方です。
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リモートワークのメリット・デメリットとは
リモートワークは出勤の必要がなくなるため、時間を有効活用できたりプライベートと仕事の両立が叶ったりするのがメリット。しかし、長時間労働化しやすいため、自己管理や生産性の意識向上が求められます。この項では、労働者と企業の立場からみたメリット・デメリットをそれぞれまとめました。
労働者のメリット・デメリット
リモートワークを行うことで、通勤時間が削減できるのは大きなメリットでしょう。交通費の削減やストレスの軽減に繋がります。また、通勤時間が減ることでプライベートの時間が増えるため、ワーク・ライフ・バランスの改善にもなるでしょう。自分のために使える時間が増えることで、家族や友人と過ごしたり趣味を楽しんだり、休息に当てたりと自分らしい生活を叶えられる可能性があります。
一方のデメリットは、メンバー間での認識がずれたり共有が難しくなったりすること。リモートワークは、同僚や上司、関係者とのやり取りはオンラインが基本です。出社に比べてコミュニケーションを取る機会が減るため、電話やメールなどの連絡ツールでは、より一層丁寧なやり取りが必要となります。
また、出勤そのものがなくなるため、仕事とプライベートの両立が難しくなることも。業務に集中できなかったり、区切り付けが難しくなり長時間労働になってしまったりという懸念が考えられます。
企業のメリットとデメリット
リモートワークの導入は、出勤が難しい方や遠方の人など、今まで採用が困難だった人材の獲得に繋がります。従来であれば諦めていた優秀な人材を確保するチャンスが増えるのは大きなメリットといえるでしょう。働き方の柔軟度が上がるので、社員の希望を叶えやすく人材流出を防げるのもリモートワーク導入のメリットです。さらに、完全リモートワークに切り替えることでオフィスが不要となり、維持費や光熱費といったコスト削減にも繋がります。
一方のデメリットは、管理の目が行き届かないことによる生産性の低下です。また、ネットセキュリティが脆弱な環境での業務や、カフェといった人目に付きやすい場所での仕事は、情報漏洩の恐れもあります。
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正社員もリモートワークは可能？
会社によってリモートワークの制度は異なりますが、「正社員は出社してアルバイトはリモートワーク」といった雇用形態によって実施が制限される事例は少ないようです。企業によっては、正社員向けの福利厚生の一環として在宅勤務を取り入れているケースも。正社員のほうがリモートワークを実施しやすい環境であるといえます。
リモートワークを取り入れやすい仕事の特徴
すべての正社員がリモートワークを実施できるわけではありません。特に、販売・清掃・理美容・運送・医療関係といった生活関連サービス業や仕事場が決まっている業務の場合は、リモートワークを取り入れるのは難しいでしょう。リモートワークを取り入れやすい仕事の特徴は、以下の3つです。
1.場所にとらわれないこと
決まった仕事場、いわゆる「現場」があれば、そこを離れて仕事をするのは難しいのが実情です。
2.時間管理がしやすいこと
毎日の勤務時間が一定で時間管理がしやすい仕事は、リモートワークを取り入れやすいといえます。
3.業務の共有がしやすいこと
オンライン上でやり取りを行うため、業務や資料、情報の共有がしやすいことも特徴の一つ。勤怠や資料をオンライン上で管理している仕事は、リモートワークも取り入れやすいでしょう。
未経験からのリモートワークは可能？
この項では、未経験でのリモートワークへの挑戦について考察しました。
未経験者は難しいのが実情
多くの企業では、リモートワーク前提の採用でない限り、ある程度経験を積んでからリモートに切り替えるのが一般的。仕事の進め方やトラブル時の対応方法が不十分であること、教育が行き届かないといった点から、未経験者のリモートワーク求人は多くないようです。
未経験OKの求人はあるのか
未経験OKのリモートワーク求人も、まったくないわけではありません。在宅勤務を前提とした求人を中心に探せば、見つかる可能性があります。次項では、リモートワークが運用されやすい職種を紹介していきます。
リモートワークを導入しやすい職種
リモートワークを導入しやすい職種の代表は、以下の3つです。
1.ITエンジニア
エンジニアのなかでも、リモートワークに向いているのは主に開発系です。顧客やデータセンターとの関わりが少なく、パソコンとインターネット環境があれば作業ができます。書き上げたコードがそのまま成果となり、データはオンライン上で共有が可能なこともポイント。すでに、社内のITエンジニアの大半をリモートにしている企業も見受けられます。リモートワークエンジニアに興味がある方は「リモートワークエンジニアは未経験からなれる？必要なスキルを解説！」にて、業務内容や求められるスキルを解説しているので、ぜひ参考にしてください。
2.ライター
ライターという職種は多種多様ですが、どんな分野でも記事を書き上げるのが仕事のため、リモートになりやすい仕事の代表でしょう。書いた記事の量や内容が成果となり、記事の作成から提出までをオンライン上で完結することができるのも特徴です。
3.デザイナー
デザイナーもリモートワークに向いている職種の一つ。なかでも、Webデザイナーやグラフィックデザイナーは、パソコンがあれば行える仕事です。
リモートワークに必要なツール
ここでは、リモートワークを行うために必要となるツールを紹介します。リモートワークをお考えの方は、以下を参考に準備を進めていきましょう。
パソコン
リモートワークを行ううえで必須となるツール。私物を使用することもありますが、セキュリティの観点からも会社で貸与されているパソコンを使用することが多いようです。
ビジネスチャット
オンライン上でコミュニケーションを取るために使われるのが、タイムラグが起きないチャットツール。近年はビジネス利用に特化した「ビジネスチャット」を採用する企業が多いようです。日常のコミュニケーションだけでなく、タスクやファイルなどの情報共有の場としても活用されています。
Web会議システム
リモートワーク中に会議を行うなら、ビデオチャット機能を擁したWeb会議システムが必要です。多くのビデオチャットは1対1で行われるのに対し、Web会議システムなら複数名の同時参加が可能。また、テレビ会議のように専用ツールを必要とせず、パソコンやタブレットがあれば参加できる点も特徴です。
勤怠管理システム
普段からオンライン上で勤怠管理を行う企業は多いようですが、リモートワークの場合は作業中のパソコン画面を自動撮影したり、打刻した場所をGPSで記録できたりするツールが活躍しています。従業員の生産性が下がっていないかをチェックできる勤怠システムを採用する企業が多いようです。
タスク管理ツール
誰が、どの業務を、どこまで進めたのかを共有するのがタスク管理ツール。進捗状況を可視化できたり、参加メンバーのスケジュールを管理できたりすれば、生産性のチェックにも繋がります。
バーチャルオフィスを導入する企業もある
オンライン上にオフィスを開設し、通話やチャット、打ち合わせを行える「バーチャルオフィス」を導入する企業も見受けられます。従業員は各々でアバターを作成し、就業中はバーチャルオフィスに参加しているようです。通常のオフィスと同様に活用することで、コミュニケーション不足の解消にも繋がるでしょう。
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