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事務職に有利な資格を紹介!やりたい仕事に合ったスキルを取得しよう

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最終更新日:

【このページのまとめ】

  • ・事務に活かせる資格を取得すれば、就職に有利に働く可能性がある
  • ・資格取得のメリットは、「自己アピールしやすい」「キャリアアップに役立つ」など
  • ・一般事務を目指すなら、「MOS」や「秘書検定」などの資格がおすすめ
  • ・経理事務を目指すなら、「簿記」や「FASS検定」などの資格がおすすめ
  • ・医療事務を目指すなら、「メディカルクラーク」や「医療事務管理士」などがおすすめ

監修者:後藤祐介

キャリアコンサルタント

一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています!

「事務職に就きたいけれど、資格は取得したほうがいいのかな」と迷う方も多いのではないでしょうか。事務職は人気のある職種の一つのため、就職・転職を有利に進めるには、実務に役立つ資格の取得がおすすめです。
このコラムでは、資格を取得するメリットや事務職の就職に有利な能力、一般・経理事務に役立つ資格などをご紹介します。注目度の高い医療事務におすすめの資格も挙げていますので、ぜひご参考になさってください。

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事務職に就くために、資格は取得するべきか?

資格を取得したからといって、必ずしも事務職への就職や転職が成功するとは限りません。しかし、事務職に役立つ資格を持っていれば、就活で有利に働く可能性はあります。「事務職に就職したい」という気持ちが強い方は、資格の取得を検討してみても良いでしょう。

資格を取得する3つのメリット

まずは、資格を取得する際に考えられる主なメリットを知っておきましょう。

1.意欲やスキルをアピールしやすい

希望する職種に関連した資格を取得しておけば、採用担当者に自分の意欲やスキルをアピールしやすくなります。特に、自分の志望する職種の求人票に「○○取得者歓迎」「○○の資格があればなお可」と書いてある資格は、取得しておくのがおすすめです。

2.資格手当が支給される場合がある

業務に活かせる資格を保持している人を対象に、資格手当を支給している企業もあります。ただし、企業によって支給のタイミングや金額などが異なるため、事前に求人票の内容をよく確認しておきましょう。

3.キャリアアップに役立つ可能性がある

資格を取得することで、キャリアアップの可能性が高まります。志望先や在職中の企業でキャリアを伸ばしていきたいと考えている方は、資格の取得も視野に入れてみましょう。

未経験でもアピールしやすい事務に有利な4つの能力

事務職に求められる能力には、「コミュニケーション力」や「パソコンスキル」などが挙げられます。これらの能力にプラスして資格保持をアピールすれば、採用担当者の関心を高められる可能性も。以下で、事務職に問われる能力を確認しておきましょう。

1.コミュニケーション能力

事務職の業務には、来客対応や電話でのやり取り、社内職員への業務連絡などがあることも多く、コミュニケーション能力が求められます。デスクワーク中心で人との接触が少ないイメージを持つ方もいるようですが、社内外のパイプ役を担ったり、職員の業務サポートに回ったりするなど、事務職の業務に人との関わりは欠かせません。そのため、周囲との関係を気持ちよく築ける人材が重宝されやすいでしょう。

2.パソコン操作スキル

事務職にパソコンは必須のアイテム。業務上、基本的なパソコン操作スキルは必要不可欠でしょう。帳簿の管理やデータ入力、書類作成などパソコンの活用場面は多岐に渡ります。作業に支障をきたさないためにも、WordやExcelなどは、ある程度扱えるようにしておいたほうが良いでしょう。

3.基本的なビジネスマナー

基本的なビジネスマナーは身につけておくことをおすすめします。先述したように、事務職は来客対応や電話連絡など、人と接する業務もあるためです。挨拶や言葉遣い、振る舞いといった仕事で必要とされるマナーを確認し、日ごろから実践して身につけておきましょう。

4.柔軟な対応力

マニュアルどおりに仕事をこなすだけでなく、突然の事態にも柔軟に対応できる能力が必要です。デスクワーク中に電話が鳴ったり、来客が訪れたりするなど複数の作業が重なる状況もあり得るでしょう。時と場合に応じた優先度を考えつつ、的確に業務をこなしていく臨機応変さが問われます。

一般事務におすすめな資格

ここでは、一般事務を目指している方におすすめの資格をご紹介します。

MOS

MOSは、「マイクロソフトオフィス・スペシャリスト」の略称です。
取得すれば、WordやExcel、PowerPointなど、オフィス業務に必要なツールをどれだけ使いこなせるかの証明になります。先述したように、WordやExcelの操作能力は事務職の基本とされるため、取得しておいて損はないでしょう。

文書情報管理士2級

文書情報管理士2級を取得すると、電子化された書類・マイクロ写真に関する基本的な知識・能力や、文書情報マネジメントに関する基礎知識を保持するレベルであることを示せます。
ネットが普及し、マイナンバー制度も導入された昨今では、適切な情報管理ができる人材が求められるため、事務職に活かせる資格の一つといえるでしょう。

秘書検定準1級

秘書検定は、ビジネスに必要なマナーや立ち振る舞い、気遣いなどが身についているかを測る試験です。秘書検定準1級の試験内容には、実際のビジネスで起こりうる多様な状況の対応方法が含まれているため、一般事務の業務にも役立つでしょう。一般事務を目指している方にとっても、さらなるキャリアアップを目指している方にとっても、有効な資格といえます。

経理事務におすすめな資格

ここでは、経理事務を目指している方におすすめの資格をご紹介します。

日商簿記検定2級

日商簿記検定は、経理・財務部門の中で代表的な資格といえるでしょう。
実務に役立つ高度な簿記の知識・スキルが身につきます。経理事務を目指している方は、将来のキャリアアップのためにも取得しておいたほうが良いでしょう。

FASS検定

FASS検定は、実務における経理・財務のスキル測定や、人材育成を目的に行われている試験です。
経理・財務人材育成事業の一環として、日本CFO協会が運営しています。およそ60社以上の経理・財務幹部の協力のもとで作成された検定試験のため、経理事務の実務に役立つ資格といえるでしょう。

給与計算実務能力検定2級

給与計算実務能力検定は、給与計算に関する知識・能力を測る試験です。2級は給与計算の基礎的な知識や計算能力がメインとなり、実務においては毎月の給与計算や明細の作成などがこなせるレベルとされています。経理事務の実務経験がある方もない方も、プラスアルファとして取得しておくと便利な資格です。

医療事務におすすめな資格

ここでは、医療事務を目指す方におすすめの資格をご紹介します。

診療報酬請求事務能力認定試験

診療報酬明細書(レセプト)の作成業務に関する能力を判定する試験であり、医療事務の資格の中でも、非常に難易度が高いとされています。知名度のある資格で、就活の際に評価されやすいでしょう。就職先によっては資格手当が出るため、収入アップも期待できます。

医療事務技能審査試験

医療事務としての診療報酬請求業務や受付対応などの能力を測る試験です。医療事務技能審査試験に合格すると、「メディカルクラーク」の称号がもらえます。医療事務の基礎的知識や技術があることを証明できるため、医療事務の未経験者は取得しておくと良いでしょう。

医療事務管理士

レセプト作業やカルテの管理、受付、会計など、医療事務全般に及ぶ業務能力を示せる資格です。医療事務系では日本初の資格のため、広く知られています。また、IBT試験を採り入れているため、インターネットの環境さえ整っていれば場所を問わず受験可能なのが魅力です。

調剤事務実務士

調剤薬局などにおけるレセプト業務や受付、会計といった医療事務の知識や技術を問われる資格です。薬剤師のサポート役としての活躍も期待されるでしょう。就活での有効なアピールポイントになり得るため、調剤薬局の事務職を目指すなら取得しておくのがおすすめです。

費用に悩むなら、教育訓練給付金制度も検討しよう

就職するために資格を取りたいと思っても、それにかける金銭的な余裕はないという方もいるでしょう。資格取得にかかる費用に悩む方には、「教育訓練給付制度」の利用もおすすめです。下記では、制度の大まかな内容をご紹介しています。なお、制度の内容は変更する可能性もあるため、詳細は厚生労働省やハローワークにてご確認ください。

教育訓練給付金制度

教育訓練給付制度とは、厚生労働省が雇用安定を目的に、働き手の能力開発やキャリア形成をサポートする施策のこと。一定の要件を満たしていれば、厚生労働省指定の教育機関で訓練を受けた際に支払った受講費用などの一部を、ハローワークから給付金として受け取れます。

参照元
厚生労働省
教育訓練給付制度

支給額

教育訓練給付金には、「一般教育訓練給付金」「専門実践教育訓練給付金」「特定一般教育訓練給付金」の3種類があります。「専門実践教育訓練給付金」は「一般教育訓練給付金」に比べて、より専門的なスキル取得の訓練が対象です。「特定一般教育訓練給付金」は、「ITに活かせる技術などキャリアアップに高い有効性を見込める講座に対して給付率を上げる」という考えのもと、2019年10月に新設されました。

一般教育訓練給付金

指定の教育機関での訓練費用に対して、20%相当が支給されます。ただし、支給額の上限は10万円までです。また、費用が4千円を超えない場合は支給対象外となります。

専門実践教育訓練給付金

基本的に指定の教育機関での訓練費用に対して、50%相当が支給されます。ただし、年間の支給上限額は40万円まで。訓練の最長期間は3年間のため、最大の支給額は120万円です。また、費用が4千円を超えない場合は支給対象外となります。
そのほか、一定の要件を満たした人に限り、20%相当の追加給付金が支給される場合も。前述の50%と合わせて70%相当の支給を受けられます。ただし、年間の支給上限額は56万円まで。訓練の最長期間は3年間のため、最大の支給額は168万円とされています。

特定一般教育訓練給付金

指定の教育機関での訓練費用に対して、40%相当が支給されます。ただし、支給額の上限は20万円までです。また、費用が4千円を超えない場合は支給対象外となります。

参照元
ハローワーク
教育訓練給付制度
厚生労働省
特定一般教育訓練の指定講座を公表しました

事務系の資格取得を目指す際の注意点

事務職への就職を叶えるために資格を取得する際は、以下の点に注意しましょう。

目指す事務職の種類に合った資格を取る

資格は志望する事務職で活かせる資格を取得しましょう。
事務職と一口にいっても、勤め先企業の業種や規模などによって仕事の内容は異なります。たとえば、一般事務なら、パソコンやビジネスマナーの能力を示せる資格がアピール材料になり得るでしょう。いっぽう、経理事務の場合、簿記や計算スキルに関連した資格もプラスアルファで取得することが、就活を有利に運ぶポイントといえます。貿易事務なら英語スキル、医療事務ならレセプト業務の知識といったように、自身の目指す事務職の業務に必要なスキルは何かを考えて取得する資格を選ぶと良いでしょう。

資格を取ることを目的にしない

資格を取ることが最終的なゴールにならないよう気をつけましょう。
真剣に勉強に取り組んでいると、「〇〇の事務職に就職したい」という本来の目標を見失い、いつのまにか資格の取得自体を目的にしてしまうことも。せっかく資格を取っても、目指す事務職との関連性をアピールできなければ、採用担当者にはあまり響かないでしょう。
自分のキャリアビジョンをしっかりと描いたうえで資格を取り、そのスキルを事務職の業務でどう活かしたいかを明確に示すことが重要です。

主に事務職に関する資格についてご紹介してきましたが、いかがでしたか?
志望する仕事に活かせる資格を取得すれば、就職でプラスに働く可能性があります。「やりたい仕事がある」や「キャリアアップしたい」と思う方は、資格の取得を検討してみても良いでしょう。
ただし、就職・転職を叶えるには、書類や面接で取得した資格を自分の強みとして適切にアピールすることが大切です。自分を上手くアピールする自信がないという方は、プロの手を借りることをおすすめします。

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